社員教育のプログラム例を階層別に紹介|オンライン化で効率化も図れる
社員教育は社員の生産性を高め、企業を発展させるために重要な施策です。しかし、どのようなテーマやプログラムで社員教育を実施すればよいか悩みを持つ担当者は少なくないのではないでしょうか。この記事では、階層別の社員教育プログラムの例を紹介するとともに、社員教育をオンライン化して効率的に実施できる方法について解説します。
実際に企業でどのように人材育成をしているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例:住友ゴム工業株式会社 / 株式会社メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。
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目次[非表示]
- 1.社員教育プログラムとは
- 1.1.社員教育を行う意味
- 2.階層別の社員教育プログラムの一例
- 3.テーマ別社員教育のプログラムの一例
- 3.1.企業理念・企業目標
- 3.2.ビジネススキル
- 3.3.コミュニケーション
- 3.4.コンプライアンス・情報セキュリティ
- 3.5.ハラスメント
- 4.社員教育を実施する方法
- 5.社員教育プログラムの作り方
- 5.1.社員の現状を把握して課題を見つける
- 5.2.社員教育の目的を明確にしてゴールを設定する
- 5.3.社員教育プログラムを選んで実施する
- 5.4.プログラムを実施したら振り返りをする
- 6.社員教育を効率的に実施するなら「etudes」にお任せください
- 7.まとめ
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社員教育プログラムとは
社員教育プログラムとは、会社の発展や利益向上を目的とした全社員を対象とする育成プログラムのことを指します。社員ひとりひとりのスキルアップができるだけでなく、企業が提供した学びを通じて自社に対する社員の帰属意識が醸成され、中長期で活躍できる人材を育成しやすくなります。
社員教育を行う意味
会社の発展や利益向上を目指すのであれば、生産性を高めるために社員のスキルアップを目指す必要があります。また、組織を構成する一員として企業理念や企業目標を共有することも大切です。
全社員にスキルアップを促し、企業理念を浸透させるために社員教育プログラムが必要になるのです。さらに、近年重要度が増しているコンプライアンスやリスク管理について伝えることも、社員教育の目的に含まれます。
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階層別の社員教育プログラムの一例
ここでは階層別の社員教育のプログラムの例を紹介します。
- 新入社員向け
- 若手社員向け
- 中堅社員向け
- 管理職向け
それぞれの階層ごとに見ていきましょう。
新入社員向け
具体的なプログラム内容の一例は、下記の通りです。
- 学生から社会人への意識転換
- 自己改善サイクル
- 相手の期待に応える
- 段取り
- 報告・連絡・相談
- 他者の受容・尊重
- ロジカルシンキング
- ビジネスマナー
- ビジネス文書
- 仕事の進め方
- Microsoft Excel ベーシック編
- Microsoft Excel アドバンス編
- Microsoft Word ベーシック編
- Microsoft Power Point ベーシック編
若手社員向け
- ひとりだち意識の獲得
- 経験学習サイクル
- 相手の期待を超える
- 仕事の優先順位づけ
- 計画の進捗管理
- 他者への配慮
- ロジカルシンキング
- キャリアの自己決定
- アサーティブコミュニケーション
- レジリエンス
- Microsoft Excel ベーシック編
- Microsoft Excel アドバンス編
- Microsoft Word ベーシック編
- Microsoft Power Point ベーシック編
中堅社員向け
管理職向け
管理職に必要になるスキルを学べるプログラムの一例は、下記の通りです。
- プレイヤーからマネジャーへの脱却
- 理感一致のリーダーシップ
- 部署の目標を設定する
- メンバーの目標を設定する
- 目標達成のための計画を策定する
- 目標達成のための協働関係を構築する
- 組織運営のモニタリングとフィードバックをする
- 人事考課の基本 目標設定編
- 人事考課の基本 観察・介入・実行支援編
階層別教育の特徴や目的について知りたいという方は、「階層別研修・教育とは?目的やメリットデメリット、おすすめ導入方法を紹介」の記事もご参照ください。
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テーマ別社員教育のプログラムの一例
社員教育のプログラムでテーマとしてあげられる内容の一例として、次のような項目が挙げられます。
- 企業理念・企業目標
- ビジネスマナー
- コミュニケーション
- コンプライアンス・情報セキュリティ
- ハラスメント
企業理念・企業目標
利益向上のためには、全社員が目標に向かって一丸となるとともに、企業の考え方に沿って自主的に行動することが必要です。そのためにも、社内外での行動規範となる企業理念や企業目標を社員教育によって浸透させる必要があります。企業理念や企業目標を共有することで、社員の帰属意識も高まるでしょう。
ビジネススキル
新人向けではビジネスマナー、若手社員、中堅社員にはタイムマネジメントやロジカルシンキングなど幅広くビジネスの推進に活用できるスキルをテーマにすると良いでしょう。
また、ダイバーシティなどに代表される、時代に応じて変化する価値観やマナーもあります。そうした内容もビジネスを円滑に進めるためのビジネススキルの一貫として、全社的な教育プログラムのテーマの対象になるでしょう。
コミュニケーション
会社全体で利益を向上させるには、チーム内での連携やチーム同士の連携が欠かせません。社内でうまく連携を取っていくためには、全社員のコミュニケーションスキルを高めることが大切です。
特に近年はリモートワークが拡大し、オンラインでのコミュニケーションにも対応しなければいけません。新しいコミュニケーションの形に対応していくためにも、社員教育プログラムにコミュニケーション研修が必要になります。
コンプライアンス・情報セキュリティ
インターネットの普及に伴い、企業の機密情報を第三者に送信する、重大な情報をコピーして社外に持ち出すなど、情報セキュリティに関するコンプライアンス違反も行われるようになりました。特に、リモートワークが拡大している近年では、従業員のコンプライアンス違反への対処が課題となっている企業も少なくないでしょう。
コンプライアンスや情報セキュリティへの見直しは、多くの企業で求められています。社外秘の情報の扱い方や社内外での行動規範や就業規則について、社員に改めて伝えておかなければなりません。
ハラスメント
社員教育プログラムでさまざまなハラスメントについて知識を共有しておくことで、ハラスメントの被害を減らすだけでなく、知らずに加害者になるのを防止します。一般的に知られているセクハラやパワハラだけでなく、マタハラ(マタニティハラスメント)やリモハラ(リモートハラスメント)など、ハラスメントとされる行為は多様化しています。必要な知識を身につけるために社員教育のプログラムのテーマにハラスメントについての項目を加えておきましょう。
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社員教育を実施する方法
社員教育のプログラムを使って社員教育を実施する場合、主に次の3つの形式が考えられます。
- 対面研修
- オンライン研修
- eラーニング
それぞれの内容について詳しく解説していきます。
対面研修
場所と時間を定めた上で、対象の社員を集めて対面形式で講義やグループワークを実施する研修方法です。
社員同士のコミュニケーションや仲間意識の確立に役立つ一方で、各社員や講師のスケジュールを調整したり、場所の準備をしたりする必要があるため、運営の手間やコストがかかります。
オンライン研修
オンライン研修はパソコン、スマートフォン、タブレットなどの端末からオンラインで場所を問わず受講できる研修方法です。近年リモートワークなどの多様な勤務形態にも適応できる研修方法として活用されています。
社内外問わず研修を受けられるため、会場費や交通費などのコストを抑えられるのがメリットです。
eラーニング
eラーニングはLMS(学習管理システム)を利用して、受講者が自主的に研修を受講できる学習方法です。オンライン研修と同様、パソコンやスマートフォンなどからオンライン上で受講します。eラーニングでは、受講の場所だけでなく時間も受講者の都合に合わせられるため、業務が忙しい部署にとっても利便性が高い方法です。eラーニング教材の自律学習だけでなく、オンライン型の集合研修と組み合わせるなども可能です。
デメリットとしては、受講者の自主性によって研修効果にばらつきがあることや、導入にコストがかかる点が挙げられます。
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社員教育プログラムの作り方
社員教育プログラムには組み込むべき内容が多く、どのように進めれば良いのか悩むことも多いでしょう。ここでは、社員教育プログラムを作成する手順について具体的に解説します。
社員の現状を把握して課題を見つける
まず始めに、社員の現状を確認します。ヒアリングやアンケートを通して現時点で社員に足りないスキルや課題を洗い出していきます。会社の経営目標や課題を解決するために必要なスキルと照らし合わせて、不足しているものを把握しましょう。
社員教育の目的を明確にしてゴールを設定する
現状把握ができたら、社員教育の目的を明確にします。なぜ社員教育を実施するのかという目的が社内で共有されていなければ、社員のモチベーションが生まれず、効果的なプログラムにならないためです。
また、社員教育によってここまで達成するというゴールも設定しておきましょう。具体的なプログラムは、ゴールから逆算して設計していきます。
社員教育プログラムを選んで実施する
次に、社員教育の目的とゴールに沿ったプログラムを検討します。研修テーマや内容だけでなく、確保できるコストやスケジュールに合わせたプログラムになるように考慮しましょう。また、研修の方法も自社の状況にあったものを選んで実施します。
プログラムを実施したら振り返りをする
プログラムを実施した後は必ず振り返りをしましょう。対象者にアンケートやレポートの提出を促すのはもちろん、プログラム担当者にも報告書を提出してもらいます。振り返りによってプログラムの効果を測定できるだけでなく、改善点や課題を把握して次回のプログラムに反映させられます。
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eラーニングによる学習で社員教育をオンライン化でき、場所・時間問わず社員育成が実施可能です。また、担当者による学習進捗管理に関する負担も大幅に軽減できます。
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まとめ
社員教育プログラムは、全社員のスキルアップや企業理念の浸透、コンプライアンスの徹底やリスク管理など、全社員にとって必要になる内容を組み込んでおり、会社を発展させるためには欠かせない施策です。しかし、全社員が対象で内容も多岐に渡るため、自社で一から社員教育プログラムを設計するのは大変です。社員教育プログラムを実施するならば、オリジナルの教育教材が豊富なetudesがおすすめです。etudesの導入で社員教育のプログラム策定や研修運営に必要な工数を軽減し効率化を図ることができます。