インターネットを活用して学習を行う「CAI（Computer Assisted Instruction）」という考え方は、さかのぼって1950年代から始まりました。1990年代、PCやインターネットの一般化と共に、CD-ROMを利用して学習を行う「CBT（Computer-Based Training）」という概念が広まっていきます。

2000年代に入り、日本政府が「e-Japan構想」を掲げました。ネットワークインフラが急速に整備されだしたこの頃から、「eラーニング」という言葉が定着しはじめます。

CD-ROMを利用したeラーニングは、一度配布をしたら内容の修正ができなかったり、制作にコストがかかったりとデメリットもありました。一方で、2000年代以降に普及を見せ始めた「WBT（Web Based Training）」は、インターネット上のサーバーでeラーニングを管理するため、CBTのデメリットを解消できたのです。

2000年代後半から2010年代にかけて、スマートフォンやタブレットが台頭し始めます。eラーニングは、PCを使ったトレーニングだけでなく、スマホやタブレット端末でも利用できるようになっていったのです。

eトレーニングとの違い

eトレーニングとは、「電子的な研修」を意味します。一方eラーニングは、「電子的な学習」を指します。eトレーニングは、eラーニングより「研修」の意味合いが強く、新人研修やマネジメント研修など、企業が学習者に対して教えたい内容がはっきりしている時にeトレーニングという言葉を使用します。

eラーニングは、eトレーニングより広義であると言えるでしょう。研修のみならず、学習者が自発的に学びたいと思ったことを学べるのがeラーニングであり、幅広い分野の学習ができると言えるのです。

eラーニングの種類

eラーニングには、複数の種類があります。まず、

オンプレミス型
クラウド型

について紹介します。

オンプレミス型とは、自社でサーバーを用意しLMSを運用する方法です。サーバーを置く場所が必要だったり、初期導入コストが高額になったりするデメリットがありますが、比較的簡単にLMSのカスタマイズが可能です。

クラウド型とは、仮想環境に構築されたシステムを利用するSaaSサービスです。サービスが終了したり、長期間運用すると運用コストがかさんだりといったデメリットがありますが、安い導入コストで気軽に利用することができます。

続いて、以下のような分類にも分けることができます。

汎用型
特化型

汎用型は、読んで字の通り、幅広い分野のeラーニングを汎用的に網羅しています。新人研修からマネジメント研修、考え方や価値観に関する学習、チームワークやコンプライアンスに関するものまで、幅広く取り扱います。

一方特化型は、特定の分野に特化したeラーニングを取り扱います。たとえば、情報セキュリティ研修、IT・Web系のスキルアップに特化したLMSなどが該当します。

eラーニングの企業側のメリット・デメリット

ノートとコーヒー

ここまではeラーニングについて、その意味や目的を紹介してきました。ここからは、eラーニングを導入するメリット・デメリットについて紹介します。

まず初めに、eラーニングを導入する企業側のメリットはなんでしょうか。

社員の教育を均一に行える
教育コストを抑えられる
学習者の管理を簡単に行える

一度eラーニングシステムを準備・構築してしまえば、それを利用する社員は同じ研修内容を受けることができます。社員の教育を均一に行えるメリットがあるのです。また、対面研修で発生する場所代や資料印刷代も一切かかりません。LMSを利用して、簡単に学習者の管理を行うことも可能です。

一方デメリットは、以下のようなものがあります。

学習者のモチベーションマネジメントが難しい
コストがかかる

eラーニングはいつでもどこでも学習が行える一方、集合研修で発生する強制力がありません。これが最も大きなデメリットだと言えるでしょう。学習者のモチベーションが学習者に委ねられており、マネジメントが難しいのです。

また、初期導入コストや維持コストがかかることもデメリットの一つです。しかし、メリットで紹介した通り、今までかかっていた教育コストを減らすことも可能なため、決定的なデメリットとは言えません。

eラーニングの学習者側のメリット・デメリット

続いて、eラーニングを受ける学習者側のメリットを見ていきましょう。

いつでもどこでも受講が可能
反復学習で内容の定着を図れる

利用するLMSによっても異なりますが、学習者はPCやスマートフォン、タブレットを利用して、いつでもどこでも学習を行うことができます。学習に対するモチベーションが高い時を逃すことなく学習ができるため、最大のメリットだと言えるでしょう。

また、人間の集中力は、諸説ありますが50分以上持たないと言われています。短い時間で反復的に勉強する方法が最も効率的だという見解もあるのです。

では、デメリットは何があるのでしょうか。以下にて見ていきましょう。

通信費がかかる場合がある
人とコミュニケーションが取りづらい

たとえばカフェで打ち合わせをするまでの待ち時間、あなたはeラーニングをしようと思い立ちます。スマートフォンを開き、店舗のwi-fiを探しますが、そこはあいにくwi-fiの用意がない店舗でした。自分のスマホのギガを使うしかないあなたは、eラーニングを諦めてしまいます。このように、時と場合によって通信費がかかってしまうことが、大きなデメリットとなっています。

また他にも、eラーニングはインターネットで全て完結してしまうため、集合研修よりも人とコミュニケーションが取りにくいというデメリットもあります。

eラーニングの費用相場

eラーニングの費用相場は、オンプレミス型とクラウド型によって異なります。一般的にオンプレミス型は初期費用が高く、クラウド型は月額料金が高くなる特徴があります。

LMSベンダーによって費用は異なりますが、ここからは費用の一例を見ていきましょう。

まずオンプレミス型でかかる費用は以下です。

サーバー・ネットワークハードウェア費 30万円〜100万円
サーバー・ネットワーク構築費 10万円〜50万円
サーバー・ネットワーク保守費 4万円〜10万円
メンテナンス代 3万円〜10万円 / 月額

続いてクラウド型でかかる費用は以下です。

初期費用 0円〜100万円
100ユーザーまで 5万円〜10万円 / 月額
200ユーザーまで 7万円〜15万円 / 月額

自社がeラーニングにかけられる費用がどのくらいなのかしっかり把握して、オンプレミス型とクラウド型を選択するようにしましょう。

【お悩み別】eラーニングシステムの選び方

女性が頭を抱える様子

ここまでは、eラーニングを導入するメリット・デメリット、そしてその費用の一例を見てきました。ここからは、eラーニングシステムの選び方を、お悩み別に紹介していきます。

大規模な利用を想定している場合
企業の人材育成や研修に利用したい場合
オリジナルの教材を作成したい場合
すぐに活用できるようにしたい場合

では以下にて、詳しく見ていきましょう。

大規模な利用を想定している場合

大規模な利用を想定している場合は、大規模運用が可能なeラーニングシステムベンダーを選択するようにしましょう。最低利用者数を気にする必要はありませんので、上限なしで利用者が増やせるベンダーを選ぶと良いです。

ベンダーによっては、会社全体だけでなくグループ会社、子会社まで網羅できるサービスもあります。

企業の人材育成や研修に利用したい場合

企業の人材育成や研修に利用したい場合は、学習者の受講状況の管理に重点を置いているeラーニングシステムベンダーを選択するようにしましょう。

テストが実施できるか、そしてその採点方法はどのようになっているか、アンケート機能は充実しているか、人材育成が十分にできるか導入前にしっかりと確認しておきます。

オリジナルの教材を作成したい場合

自社独自のノウハウをeラーニング化したいなど、オリジナルの教材を作成したいと悩んでいる企業は、オリジナル教材の作成実績が豊富なeラーニングシステムベンダーを選択するようにしましょう。

eラーニングでどんな課題を克服したいのか、経験豊富なコンサルタントが一緒に考えてくれるでしょう。LMSベンダーによっては、既に自社にある研修教材の、eラーニング化をすることもできます。

すぐに活用できるようにしたい場合

すぐに活用開始をしたいと考えている企業は、既存のeラーニングコンテンツが充実しているLMSベンダーを選択しましょう。

LMSベンダーの中には、セットプランを用意している企業もあります。新人研修用セットプランやチームリーダー向けセットプランを使用すれば、すぐにでもeラーニングを職場に導入することができるでしょう。

また、「考え方・価値観」や「関係性構築・チームワーク」などのビジネススキルから、好きなものをカスタマイズして利用できるプランがあるLMSベンダーもあります。

eラーニングの実施に必要なもの

eラーニングの実施には、どのようなものが必要なのでしょうか。

学習管理システム(LMS)
学習教材
SCORM
受講後のフォローアップ担当者

LMSベンダーに任せておけば、全て完璧になるとは限りません。企業担当者が、eラーニングの実施に必要なものを理解してからLMSベンダーを選択し、導入を決めましょう。

学習管理システム(LMS)

本記事で度々登場している「LMS」ですが、冒頭でも説明したように、学習管理システムのことです。LMSを利用することで、以下のような学習管理業務を自動化・効率化することができます。

学習者の学習履歴の蓄積
テスト結果の蓄積
アンケート機能の配布
該当者への学習支持
学習教材の配信・保管・蓄積
学習状況の進捗管理

これら以外にも、LMSは学習を管理するための多くの機能を保有しています。eラーニングを行うために、LMSはなくてはならないシステムだと言えるでしょう。

学習教材

学習教材がなければ、eラーニングを導入する意味がありません。eラーニングはインターネットを使用した学習を行うために導入するのであり、学習教材のストックや提案実績が豊富なeラーニングシステムベンダーを選ぶようにしましょう。

逆に、学習教材や提案実績が豊富にあるLMSベンダーは優秀であると言えるでしょう。一概に学習教材が多いLMSベンダーの方が良いとは言えませんが、自社に最適なコンテンツを保有しているLMSベンダーを選ぶと良いでしょう。

SCORM

SCORMとは、Sharable Content Object Reference Modelの略称で、スコームと呼ばれます。

これは、eラーニングにおける学習コンテンツとLMSの通信を、統一化する標準規格のことです。SCORMに準拠した教材なら、SCORMに準拠したLMSで教材として利用ができる、というわけです。

学習コンテンツが統一性をもって作成され、異なるLMSで使用できるかどうかのガイドラインとなっています。

そのため、eラーニングを実施するにはSCORMという規格を知っておく必要があります。

受講後のフォローアップ担当者

eラーニングは、一度導入すれば全てが上手くいく訳ではありません。受講のタイミングが学習者に委ねられている自由度の高さは、学習者が受講の優先順位を下げてしまう結果につながりかねません。

学習者をフォローアップする担当者が必ず必要になります。学習者のモチベーションマネジメントから、リマインド、レポート作成・提出の提案など、eラーニング導入の目的を達成するために、都度フォローが必要になります。

eラーニングを導入する前に確認しておきたいこと

会議手元

eラーニングをスムーズに実施するために何が必要かが分かったところで、eラーニングを導入する前に確認しておきたいことを明確にしておきましょう。

導入の目的を明確にする
対象人数
予算・料金形態
教材は既存のものか自作のものか
利用可能なデバイス
使いやすい操作画面か

以下で詳しく見ていきます。

導入の目的を明確にする

どのような目的でeラーニングを導入するのかは、eラーニング検討の段階ではっきりとさせておく必要があります。

たとえば、新人研修で新しく入ってきた社員のスキルを均一化したいという目的を掲げた時、導入すべき研修はなんでしょうか。新人研修用のeラーニングや、自社のノウハウをオリジナル教材として作成したeラーニングになるかと思います。

この目的を定めず、なんとなく新人研修もやりたい、マネジメント研修もやりたい、自社の価値観の共有もeラーニングで行いたい、と目的が拡散してしまっては、どのようなeラーニングを導入するのが最適か分からなくなってしまいます。

検討の段階で、導入の目的を定めることは、非常に重要なことだと言えるでしょう。

対象人数

eラーニングのサービスによっては、利用人数の下限や上限が定められているものがあります。自社がどのような規模でeラーニングの導入を進めたいかは、検討段階ではっきりさせておきましょう。

数人単位の小規模運用をしたい場合は、下限100名や1,000名と設定があるところは利用ができないでしょう。1ID毎に料金が追加されるプランや、50人までは同一料金で利用ができるプランなど、LMSベンダーによって多くのプランがあります。

また一方で、大規模運用をしたいのであれば、組織単位から会社単位、グループ会社全体の利用も可能なLMSベンダーがあります。

自社が小規模運用をしたいのか、大規模運用をしたいのか、把握してから選ぶようにしましょう。

予算・料金形態

自社がeラーニングを導入することで解決したい目的と導入規模が明らかになったら、eラーニング導入のためにどれくらいの予算がとれるかを明確にする必要があります。

そして、eラーニングを提供するさまざまな企業に積極的に問い合わせを行い、自社の目的達成のためにいくらかかるか確認を行いましょう。複数を同時進行で比較検討することにより、自社にとってより良いLMSベンダーを見つけることができるでしょう。

教材は既存のものか自作のものか

続いては、教材をLMSベンダーが提供している既存のものを使うか、オリジナル教材を作成するか検討しましょう。

ここでもeラーニングを導入したい目的を思い出してください。既存のeラーニングで自社の目的が解決されるのであれば良いですが、解決されなければオリジナルで作成をする必要があります。

その作成方法も、自社内で作成する方法もあれば、LMSベンダーに作成を依頼する方法もあります。最適な予算と方法を用いて、教材を選択しましょう。

利用可能なデバイス

eラーニングは、PC、スマートフォン、タブレットの3種類に対応するものが多くあります。ただし、PCのみに対応していたり、スマートフォンのみに対応しているeラーニングもあり、利用したいデバイスを想定しておく必要もあるのです。

利用者の端末によって同じ情報が異なるデザインで表示される、レスポンシブデザインを採用しているLMSをおすすめします。学習者はPCとスマートフォンといったデバイスに依存せず、受講を進めることができるでしょう。

使いやすい操作画面か

学習者と管理者が共に使いやすいUI/UXを採用しているかどうかは、eラーニングを導入検討する時に確認すべき重要なチェックポイントです。

実際にeラーニングを導入した後に、使いにくい操作画面であれば、学習者は学習の意欲をなくし、管理者は学習者の管理に不必要な手間暇を割くことになるでしょう。

eラーニングにとって、使いやすい操作感であるかどうかは非常に重要なのです。使いやすいUI/UXを追求しており、直感的な使用感を実現しているLMSを選択するようにしましょう。

eラーニング導入の事例

ではここからは、実際にeラーニングを取り入れた企業の導入事例を紹介していきます。どのような問題点を解決するために、どのような目標を立て、どのようにeラーニングを取り入れていったのか、先行事例を確認してみましょう。

株式会社メガネトップ

メガネ店「眼鏡市場」を全国的に展開する、株式会社メガネトップ。メガネ業界売上NO,1として君臨する企業は、eラーニングにどのような可能性を見たのでしょう。

導入目的：従業員一人一人が内発的動機付け、つまりみずから学び成長する風土を当社に構築し、一人一人のニーズに沿った学びを享受できる場を創造する

このような目標を掲げた株式会社メガネトップは、どのようなきっかけでeラーニングを導入したのでしょうか。

eラーニング導入のきっかけ：従来型の集合型研修では効率性の観点からも到底間に合わず、コロナ流行感染症も一つのトリガーとなり、eラーニングの本格的に導入に至りました

出展：etudes導入事例株式会社メガネトップ

三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ

三越と伊勢丹それぞれの人材系会社が合併して生まれた、三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ。グループ従業員の採用、教育、労務厚生業務、人材派遣、人材紹介など幅広く活躍する三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズは、どのような目的にeラーニングを取り入れたのでしょう。

導入目的：派遣社員の教育ツール

では三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズは、どのようなきっかけでeラーニングを導入したのでしょうか。

eラーニング導入のきっかけ：集合研修を中心に実施していますが、集合研修だけでは限界があることも事実です。運営する側の負担もありますし、受講者の時間的な制約や手間もあります。そのためeラーニングを効果的に取り入れていきたいと以前から考えていました

自社でeラーニングを構築・活用している三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズですが、セキュリティの関係で派遣社員は利用できなかったそう。そこで白羽の矢が立ったのが、社外システムでのeラーニング導入でした。

出展：etudes導入事例三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ

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クラウド型eラーニングであるetudesは、小規模利用はもちろん、上限なしで大規模運営を行うことも可能。学習者と管理者が共に使いやすいUI/UXを追求したetudesには、20年に渡るeラーニングのノウハウが蓄積されています。

豊富な学習コンテンツのセットプランが用意されている他にも、企業毎のお悩みに沿った学習プランの提案も可能です。経験豊富なコンサルタントと共に、オリジナル教材を作成することもできます。

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eラーニングとは？意味やメリット・デメリットについて簡単に解説