catch-img

eラーニングとは?学習者と企業側のメリット・デメリットをわかりやすく徹底解説

コロナ禍でのオンライン化や働き方の多様化の流れを受け、企業の人材育成や研修にeラーニングを活用する機会が以前と比べて格段に増えてきています。
しかし、「eラーニングを導入しても社員のアクセスがあまり増えなかった」という運用の形骸化や「業務に必要なeラーニングコンテンツを多くは用意できなかった」「集合研修の方が良かったという声が社員から寄せられた」など、育成成果が不十分といった理由から、eラーニングがうまく定着しなかったケースも見られ、導入するかどうかを悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

この記事ではそうした現状を踏まえ、eラーニングを導入するメリットとデメリットを企業側と学習者側の2つの視点で解説し、導入を成功させるポイントをご紹介します。


実際に企業でどのように人材育成をしているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例:住友ゴム工業株式会社 / 株式会社メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。

etudesでは「人材育成の運営工数を削減したい」「eラーニングで育成施策の成果を上げたい」企業様をご支援しています。人材育成にお困りの方はお気軽にご相談ください。
サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら



目次[非表示]

  1. 1.eラーニングとは?
  2. 2.企業側(管理者側)eラーニングのメリット
    1. 2.1.研修のコストを削減できる
    2. 2.2.学習データを自動でシステムに蓄積できる
    3. 2.3.人材ポートフォリオの作成
    4. 2.4.学習者の管理を効率的にできる
    5. 2.5.社内のノウハウを継続的に活用できる
    6. 2.6.効率的な情報共有ができる
    7. 2.7.汎用的なスキルを効率よく取り入れられる
  3. 3.社員側(学習者側)eラーニングのメリット
    1. 3.1.時間や場所を気にせずどこでも学習できる
    2. 3.2.反復学習ができる
    3. 3.3.集合研修と比べてより効率的に学べる
    4. 3.4.自分の興味関心のあるスキルが習得できる
    5. 3.5.ノウハウやスキルをコンテンツとして発信できる
  4. 4.企業側(管理者側)eラーニングのデメリット
    1. 4.1.ITの知識が必要になる
    2. 4.2.自社でコンテンツを作る場合は手間がかかる
    3. 4.3.実際に活用してもらうために働きかけが必要
    4. 4.4.学習者本人の主体性や自律性が求められる
    5. 4.5.データ分析を行い戦略的なカリキュラム提供が必要
  5. 5.社員側(学習者側)eラーニングのデメリット
    1. 5.1.インターネット環境がないと利用できない
    2. 5.2.モチベーションが維持しづらい
    3. 5.3.実技実習のスキル習得には工夫が必要
    4. 5.4.受講者によって理解度の差がでる
    5. 5.5.自己成長が個人の自律性に任せられる
  6. 6.eラーニングの導入を成功させるには?
    1. 6.1.まずは導入の目的を明確にする
    2. 6.2.eラーニングシステム(LMS)の搭載機能を活用する
    3. 6.3.学習意欲をアップさせる工夫をする
    4. 6.4.フィードバックを定期的に実施する
  7. 7.まとめ


eラーニングシステムetudesが分かる資料セット(会社紹介・サービス概要・導入実績)をダウンロードする


eラーニングとは?

eラーニングとは、パソコンやタブレット、スマートフォンなどのモバイル機器や端末を利用し、インターネットを活用して学習や研修を行う学習方法・学習サービスの総称です。
一般的には、eラーニングを受講するためのプラットフォームである「学習管理システム(LMS)」を使用します。

2000年前後に日本でも普及が始まり、eラーニングコンテンツを受講して学習するだけではなく、集合型の研修とeラーニングを組み合わせる「ブレンド型学習 」「反転授業」など、さまざまな活用方法が生み出されていく中で、学習者が自分のペースで受講することができ、知識が着実に身につくことから効率的な人材育成施策やオンライン研修の実施や、社員の自律的な学習を実現したい企業などで積極的に導入が進んでいます。

ブレンド型学習については、以下の記事で詳しく解説しております。
ブレンディッドラーニングとは?導入のメリットや効果を高める方法4つを紹介

また最近では、社員が新しいスキルや知識を習得し、現在の職場で新たな職種についたり、企業の要望に応じて自己成長を促進させるリスキリングへの取り組みも注目されています。新たに外部から採用した人材ではなく、自社内にいる人材を求める役割に応じて必要なスキルをリスキリングで得ることで、自社知識や理解が高い既存の社内人材が、即戦力として新たな役割を担うことができます。

リスキリングを実施する上で、eラーニングを活用すれば、従来の集合型研修に比べて時間を有効活用できるだけでなく、個々の不足スキルやニーズに合わせた学習が可能です。また、eラーニングは集合型研修に比べて実施や導入コストが低く、大人数に対してリスキリングを実施したい場合の教育手法としても適しています。
社内でのリスキリング実施について詳しく知りたい方は「リスキリングを効果的に進めるための社内教育のポイント」の無料ダウンロードがおすすめです。

リスキリングについては、詳しくは以下の関連記事でも詳しく解説しています。
リスキリングとは?メリットから導入のステップ、効果的な実施方法まで




▼ eラーニングや教育プラットフォームにお困りではございませんか?
初期費用無料・有効IDのみご請求で、最低1ID / 500円で繰り返し実施する研修の効率化ができる
 ⇒ サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら


企業側(管理者側)eラーニングのメリット

ここからは、企業側(管理者側)のeラーニングのメリットについてご紹介します。
企業側(管理者側)のeラーニングのメリットは、下記の通りです。


  • 研修のコストを削減できる
  • 学習データを自動でシステムに蓄積できる
  • 人材ポートフォリオの作成
  • 学習者の管理が効率的にできる
  • 社員のノウハウを継続的に活用できる
  • 効率的な情報共有ができる
  • 汎用的なスキルを効率よく取り入れられる


研修のコストを削減できる

eラーニングを導入することで、対面での研修にかかるコストを大幅に削減することができます。
集合研修を実施する場合には、会場費や交通費、宿泊費、講師料など、さまざまなコストが発生します。さらに、研修対象者の人数が増えていけば、配布用教材の準備、学習者への連絡などの運営業務も増えてしまいます。
eラーニングであれば、インターネット環境があればマルチデバイスでいつでも受講が可能なため研修にかかるコストを大幅に削減できるだけでなく、eラーニング受講のプラットフォームであるeラーニングシステム(LMS / 学習管理システム)を活用すれば研修運営に係る業務もシステムで一元管理して工数を削減することができます。eラーニングの導入には一定のコストがかかりますが、デジタル化によって運営工数を削減できるため、長期的に見て大幅なコスト削減につながるといえるでしょう。


学習データを自動でシステムに蓄積できる

従来の集合研修では、管理側が学習者の出席情報や学習の進捗具合などのデータを手動でまとめ、数値化する必要がありました。一方でeラーニング受講で利用するLMS(学習管理システム)を使えば、学習者の学習時間・進捗率・テストの取得点数などが自動的に記録されます。システムを活用することで、管理側は少ない工数でデータを取得、蓄積できるだけでなく、そのデータを使ってデータ分析が容易になります。学習者のデータが蓄積されることで、人材の傾向分析や教育施策の検討に活用することができます。


人材ポートフォリオの作成

eラーニングシステムで得られるデータは人材ポートフォリオの作成にも活用できます。
どのような知識・スキルを持った社員が、どこの部署に何名在籍しているのか把握できれば、自社のビジネス戦略と照らし合わせて今後の方針を見出しやすくなります。ビジネスを拡大するためにはどのような人材が不足しているのか、どのようなスキルを伸ばしていく必要があるのかを明らかにすることができます。人的資本経営の観点からも自社の人的資本を整理し、把握するために人材ポートフォリオは重要な基本情報となります。


▼ eラーニングや教育プラットフォームにお困りではございませんか?
初期費用無料・有効IDのみご請求で、最低1ID / 500円で繰り返し実施する研修の効率化ができる
 ⇒ サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら



学習者の管理を効率的にできる

eラーニングを利用すれば、進捗状況やテスト結果などを管理者がリアルタイムで確認でき、学習者の管理を効率的に行うことができます。
進捗が遅れている場合はリマインドを送ったり、テストの結果を把握し、個別で必要なカリキュラムを追加したりすることも可能です。受講状況が数値把握できるため、学習者のレベルに合わせた学習プログラムを提供することもよりスムーズに実現できます。
自社の目的に応じて学習者一人ひとりの自律学習を支援しながら、企業全体のスキルアップを図ることができます。


社内のノウハウを継続的に活用できる

スキルを持った現場の社員が自らの知識をeラーニングとして社内共有することで、社内全員のスキルアップや、自社の独自ノウハウを継続的に保有し、活用することができます。
具体的には、自社知識やノウハウをeラーニングにすることで体系化し、情報をeラーニングコース(データ)としてシステムに蓄積できます。また、学習履歴が取得できるため、適宜アップデートしていきながら長いタイムラインで社内ノウハウを活用することができます。


効率的な情報共有ができる

eラーニングの場合は、使用する教材や動画コンテンツを管理者が従来より少ない工数で効率的に学習者に提供することができます。教材の内容を追加・訂正したい場合もオンライン上で簡単に差し替えや再配布することが可能です。
また、教材や動画コンテンツの提供だけでなく、eラーニングシステムを活用して社内マニュアルや自社製品・サービスについての情報などを企業側から社員へ簡単に共有することもできます。そのため、社内情報の伝達の徹底や、情報共有のスピードのアップが期待できます。


汎用的なスキルを効率よく取り入れられる

eラーニングを導入すれば、汎用的なスキルを効率よく取り入れられます。
汎用的な知識・スキルの習得のためのコンテンツは多数販売されています。そのため、汎用的な知識・スキルのeラーニング教材が既に入っているeラーニングシステムで学ぶことがおすすめです。汎用的な知識・スキルは、ニーズがあったとしても集合研修では実施しづらいため、eラーニングシステムで学ぶことで、汎用的なスキルを効率よく取り入れることができます。



▼ eラーニングや教育プラットフォームにお困りではございませんか?
初期費用無料・有効IDのみご請求で、最低1ID / 500円で繰り返し実施する研修の効率化ができる
 ⇒ サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら



社員側(学習者側)eラーニングのメリット

ここからは、社員側(学習者側)のeラーニングのメリットをご紹介します。
社員側(学習者側)のeラーニングのメリットは、以下の通りです。


  • 時間や場所を気にせずどこでも学習できる
  • 反復学習ができる
  • 集合研修と比べてより効率的に学べる
  • 自分の興味関心のある学習ができる
  • ノウハウやスキルをコンテンツとして発信できる


時間や場所を気にせずどこでも学習できる

集合研修は、会場まで行く必要があり時間や場所の制約がありました。しかし、eラーニングは、受講会場まで行く必要がなくインターネット環境があれば学習者の都合に合わせて受講ができるため、効率的に学習を進められます。業務時間とのバランスが取りやすく、短い時間に区切って学ぶこともできます。勤務時間を有効に活用しながら効率よく学習することができ、社員のモチベーションが下がりにくくなります。


反復学習ができる

人材育成を実施する際、各個人の基礎スキルや理解力、集中力には差があります。そのためリアルタイムでの講義では、自分の理解が追いつかず分からないまま講義を終えたり、メモを取っているうちに聞き逃しが発生したりする恐れがありますが、eラーニングでの学習であれば、繰り返し同じ個所を学習するといった反復復習が容易になります。理解できなかった箇所があったとしても、何度でも学習することができるため自分のペースでスキルを習得することができます。理解度を測るためにテストなどを実施し、理解度に不足があればその箇所だけを学習することもでき、効率的です。


集合研修と比べてより効率的に学べる

eラーニングでは同じ教材を使い学習するため、社員全員が安定した知識・スキルを身につけることができます。集合研修では、参加者の知識レベルに差があることもあります。そのため、全体の進行が遅れたり、質問やディスカッションのレベルが自分のスキルレベルに合わなかったりすると学習効率が下がることがあります。しかし、eラーニングを活用すれば、自分の知識レベルに応じた学習内容を選べるため、より効率的に学習を進めることができます。


自分の興味関心のあるスキルが習得できる

学習者は、現在の業務に必要な知識を効率的に学べるだけではなく、自分の興味関心のあるスキルが習得可能です。現在の業務には直接結びつかないことであっても、将来を見据えて必要となるスキルを学ぶことができます。
例えば、将来的に管理職を目指したいのであれば、一般社員のころからマネジメントスキルなどの知識をインプットすることができます。将来を見据えてスキルを身につけておくことで、必要な立場になった際に即戦力として活躍することが可能です。


ノウハウやスキルをコンテンツとして発信できる

自社コンテンツをアップロードし、独自のeラーニングコースを作成できるeラーニングシステムを導入すれば、社員がノウハウやスキルをコンテンツとして発信することができます。自社コンテンツを作成できれば、社員が簡単に自分のノウハウを社内共有でき、継続的に自社ノウハウを蓄積できます。また、蓄積されたノウハウを社内で活用することで社内に学びの場を作ることができます。



▼ eラーニングや教育プラットフォームにお困りではございませんか?
初期費用無料・有効IDのみご請求で、最低1ID / 500円で繰り返し実施する研修の効率化ができる
 ⇒ サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら


企業側(管理者側)eラーニングのデメリット

ここからは、企業側(管理者側)のeラーニングを導入するデメリットをご紹介します。
企業側(管理者側)のeラーニングを導入するデメリットは、以下の通りです。


  • ITの知識が必要になる
  • 自社でコンテンツを作る場合は手間がかかる
  • 実際に活用してもらうために働きかけが必要
  • 受講者本人の主体性が求められる
  • 導入後も継続的な施策が求められる
  • データ分析を行い戦略的なカリキュラム提供が必要


ITの知識が必要になる

eラーニングを導入するためには、コンテンツの配信・受講管理などを行うシステムを導入する必要があり、ITの知識が必要になってきます。そのため、IT人材や部門を保有していない企業では、担当者への教育を行っていく必要があります。人的リソースに余裕の少ない企業では、導入に必要な教育が難しくシステムの導入自体が進まない可能性がでてきます。
しかし、最近ではeラーニングシステムを専門に提供している企業も多く、ITの知識がなくても手軽に導入が可能です。外部ベンダーが提供するシステムを導入する場合、初期のサポートだけでなく、運用中にトラブルが発生したとしても、ベンダーのサポートを活用することができるので安心です。


自社でコンテンツを作る場合は手間がかかる

コンテンツをeラーニング提供会社から購入して学習するのであれば、コンテンツの準備に手間は掛かりません。しかし自社で内製する場合は、それ相応の時間と手間が発生してしまいます。コンテンツ作成後に内製した教材に内容変更が生じた場合は、自社内で修正対応をする必要があるため、継続的に担当社員に運営負担が発生します。

そのため、汎用的なスキルに関しては、既にコンテンツが揃っているeラーニングシステムで学ぶことがおすすめです。汎用的なスキルは、すでに多くの外部ベンダーがコンテンツを保有しているだけでなく、自社で内製したとしてもコンテンツの質に差が出ないため、既にコンテンツが揃っているeラーニングシステムで学んだ方が効率的です。その分、自社オリジナルのコンテンツ作成に時間をかけることで、コンテンツの質を高め社内のスキルアップに貢献することができます。


実際に活用してもらうために働きかけが必要

管理者側は、導入するだけではなく実際に活用してもらうために働きかけが必要です。
初期導入後に社内活用のための施策をしない場合は、eラーニングが形骸化し、受講率が下がる懸念もあります。導入したことを社員に広く周知し、受講状況を把握しながら受講を促すことが必要です。他社の成功事例などを積極的に収集し自社の施策に取り組んでいきましょう。


学習者本人の主体性や自律性が求められる

eラーニングは「やりたいときに、好きな場所でやりたいだけできる」というメリットがある一方で、進捗が学習者の主体性に大きく左右されてしまいます。
eラーニングは集合研修に比べて強制力に欠けてしまうため、学習する人と学習しない人では大きな差が出てしまいます。そのため、企業側は継続的にモチベーションを下げない工夫をする必要があります。進捗が遅れている場合は、定期的なリマインドを行うといった基本的な取り組みから、企業側からリスキリングやアップスキリングを推奨し、学習者が興味のあるコンテンツをおすすめとして発信するなど、より主体的に受講を促す工夫を実施していきましょう。


データ分析を行い戦略的なカリキュラム提供が必要

導入後は、受講状況などのデータ分析を行い戦略的なカリキュラム提供も必要です。
分析から戦略的なカリキュラム提供をしていかないと、eラーニングへの投資効果が上がらない恐れがあります。例えば、eラーニングシステムを導入しても、必須研修の実施のみでは、人材育成の施策として成果が上がりにくくなります。

受講データ分析を行い、社員一人ひとりの業務内容・スキルレベルに応じて個別カリキュラムを提供することが必要です。管理者の目標として、まずはデータ分析に取り組み、個別に応じたカリキュラムの提供まで含めて進めると良いでしょう。



▼ eラーニングや教育プラットフォームにお困りではございませんか?
初期費用無料・有効IDのみご請求で、最低1ID / 500円で繰り返し実施する研修の効率化ができる
 ⇒ サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら





社員側(学習者側)eラーニングのデメリット

社員側(学習者側)のeラーニングのデメリットは、以下の通りです。


  • インターネット環境がないと利用が難しい
  • モチベーションが維持しづらい
  • 実技演習のスキルには工夫が必要
  • 講師や企業側との人脈作りが難しい
  • 受講者によって理解度の差がでる
  • 自己成長が個人の自律性に任される


インターネット環境がないと利用できない

eラーニングの学習には、インターネット環境が必要です。
そのためインターネット環境がない人は、eラーニングにアクセスできず受講ができません。モバイルWi-Fiやスマートフォンの普及によってインターネットを日常的に利用しているため、日常的に困ることはないかもしれませんが、動画が中心のeラーニング教材などの場合には再生するデバイスや、デバイスによってかかる通信量についても配慮する必要があります。導入する前に全員がスムーズに受講できるよう、対策を考えておくことが大切です。教材をオフラインでも活用できるようダウンロードを可能にしたり、モバイル端末やポケットWi-Fiを支給したりすることで問題の解決ができるでしょう。


モチベーションが維持しづらい

eラーニングは、受講者の自発的・自律的な学習が必要です。
そのため、従来の研修・教育とは違い強制力に欠けるため、やる気が起きない、「いつでもできるから」と先送りにしてしまい、受講しない方が増えてしまうこともあります。
企業側がモチベーション維持につながるシステムを導入したり、管理者が一緒に学習者の目標設定に取り組むなど、学習者のモチベーションを上げるための施策を打つことも大切です。


実技実習のスキル習得には工夫が必要

実践で使えるスキルを身につけるためには、インプットとアウトプットの両方が大切です。しかし、eラーニングは教材の構成次第で、インプットが中心の学習となり、アウトプットの機会が不足してしまう場合もあります。
eラーニング教材の中でも動画視聴のみの教材より、演習が含まれた教材で学ぶなど、実技実習に関わるスキル習得では工夫が必要です。
また、この問題はブレンディッドラーニングによる研修を導入すれば解決できます。ブレンディッドラーニングとは、複数の手法を組み合わせた学習方法を指します。eラーニングでアウトプットがしにくい学習内容であれば、アウトプットの場を別の手法で組み合わせるとデメリットが解消されます。eラーニングで知識をインプットした後、アウトプットの場として実技実習中心の集合研修を行うことで知識を定着させ、実践的なスキルを効率よく身につけることができます。


受講者によって理解度の差がでる

eラーニングは、集合研修と比較すると強制力が下がるため、しっかり受講する社員とあまり取り組みの時間が取れない社員との差がついてしまう可能性があります。
例えば、動画を流し見するだけだったり、再生ボタンをクリックしただけで他の仕事をしたりすることも考えられます。そのようなことが続くと、内容を理解しないまま受講率だけ完了にはなるものの、人材育成施策としては形骸化してしまう可能性があります。
取り組みについての実態を把握するためには学習履歴データを活用することがおすすめです。数値データで学習進捗をしっかり管理しつつ、受講後のテストや演習を通じて理解度を確かめる施策が必要です。


自己成長が個人の自律性に任せられる

これまでは会社が決めた育成カリキュラムに従って研修を一律で受けていれば大丈夫でした。しかし、社会やビジネスの変化が速くなっているため、時代の変化に応じて素早く最新のスキルを得ていく必要があります。
このような取り組みは、個人の采配に依存するのではなく、企業全体で進める必要があります。具体的には、社員全体に対して周知し、組織の仕組みとしてスキルアップできる制度などを作っていく必要があります。



▼ eラーニングや教育プラットフォームにお困りではございませんか?
初期費用無料・有効IDのみご請求で、最低1ID / 500円で繰り返し実施する研修の効率化ができる
 ⇒ サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら




eラーニングの導入を成功させるには?

導入前にeラーニングのメリットとデメリットをきちんと理解することで、導入の成功や活用につなげることができます。そのためにも、事前に正しい知識を持ってeラーニングシステムの比較・検討を行うことが必要となります。
導入を成功させるために必ず押さえたいポイントを4つ紹介していきます。


  •  まずは導入の目的を明確にする
  •  eラーニングシステム(LMS)の搭載機能を活用する 
  • 学習意欲をアップさせる工夫をする
  • フィードバックを定期的に実施する


一つずつ、詳しく解説していきます。


まずは導入の目的を明確にする

eラーニングを導入するためには、「導入目的」を明確にしておくことが大切です。
導入を検討する際には、企業の経営目標・企業が抱えている人材の課題などを明確にし、問題解決・目標達成をするために必要なeラーニングシステムを選ぶ必要があります。
目的がハッキリしないまま導入してしまうと、企業にとって最適なeラーニングシステムを選択できず、思うような効果が得られない可能性があります。
そのため、導入目的を明確にし自社にとって適切なeラーニングシステムを導入しましょう。


eラーニングシステム(LMS)の搭載機能を活用する

受講管理を効率化し、学習効果を最大限に発揮するためには、eラーニングシステム(LMS)に搭載されている機能を活用することがおすすめです。
LMSには基本的な機能として、eラーニング受講のプラットフォーム機能があり、学習者一人ひとりの学習進捗・学習履歴の管理、配信ができます。また、その他、オンライン研修などの管理運営やリマインドなどのコミュニケーションについてもLMSで一元管理することができます。LMSを使用しない場合、学習の進捗管理に多大な工数が発生し、効率的に運営をすることが難しくなります。


学習意欲をアップさせる工夫をする

eラーニングで効果を高めていくためには、学習意欲を上げる工夫が重要です。eラーニングでの学習は、受講者の主体性によって差が出てしまいます。そのため、学習者が主体的に受講したくなるような工夫を実施しましょう。
例として、


  •  自律的にeラーニングで学習する社員の意欲を、きちんと人事評価にも反映させる
  •  社員や学習者の特性に合わせたeラーニング教材を配信する


といった工夫が考えられます。

eラーニングを使った学習者の自律型学習の取り組み事例について詳しく知りたい方は、こちらのリンクから『自律型学習を実現する新しい社内教育の取組事例3選』の資料をぜひダウンロードください。企業が自律的に社員が学びあう環境を作り出すことに成功した事例を紹介しています。


フィードバックを定期的に実施する

eラーニングの導入は、「学習者へeラーニング教材を提供するだけ」で終わらないことが大切です。eラーニングは学習者の個々のやる気や自律性に左右されてしまい、学習する社員としない社員の差がどんどん開いてしまいます。
学習者の学習意欲や理解度の低下防止を図るためにも、運営側は「eラーニング学習の場を提供したら終わり」ではなく、学習者のeラーニング学習全体の振り返りや、提出された課題などに対して、定期的にフィードバックを実施しましょう。
LMSを活用することで少ない手間や工数で、効率的にフィードバックが実施でき継続的な学習を促せるでしょう。




▼ eラーニングや教育プラットフォームにお困りではございませんか?
初期費用無料・有効IDのみご請求で、最低1ID / 500円で繰り返し実施する研修の効率化ができる
 ⇒ サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら




まとめ

今回は、eラーニングの導入するにあたって企業側(管理者側)と社員側(学習者側)のメリット・デメリット、導入を成功させるためのポイントをご紹介しました。
eラーニングの導入を成功させるためには、下記の機能が揃ったeラーニングシステムがおすすめです。


  • 汎用的なスキルのコンテンツが揃っている
  • 自社オリジナルのコンテンツが作成できる
  • クラウド型のeラーニングシステム
  • LMS機能で受講管理が容易


上記4つの機能が揃っていれば、管理者側、学習者側双方にとって効率的・効果的なeラーニングシステムの活用が可能です。
アルー株式会社では、人材育成の課題をオールインワンで解決するクラウド型eラーニングサービス「etudes(エチュード)」を提供しています。アルー株式会社の20年にわたる人材育成のノウハウを集結した豊富な教材や、充実したサポート体制が評価され多くの大手企業に導入されています。eラーニング、LMS導入をお考えの方はぜひetudesをご検討ください。

人材育成・eラーニングのどんなお悩み・疑問にも
私たちがお答えします。

ご不明な点はお気軽に
お問い合わせください
etudesのことが良くわかる
お役立ち資料はこちらから

関連記事

人気のお役立ち資料

企業の導入・活用事例集

 etudes導入事例集

etudesがよく分かる資料2点セット

	アルー株式会社eラーニングシステムご紹介資料

eラーニング販売をご検討中の方向け

eラーニングビジネスをはじめたい方向け

人気記事ランキング

         
etudes(エチュード)はアルー株式会社の登録商標です。
記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。
ページトップへ戻る