効果的な社員教育とは？方法や実施手順、使える助成金・成功事例をご紹介

社員教育は、企業の成長を支える重要な取り組みです。
社員教育に力を入れることによって、社員のエンゲージメントを高め、離職を防止し、組織全体の競争力を強化します。

働き方が多様化した現代では、従来の集合研修やOJTだけでなく、eラーニング等場所を選ばず学べる方法が求められています。
社員教育に時間がかけられない、コストが足りない、という場合は、国や都道府県の助成金を活用することでコストを抑えられる可能性もあります。

この記事では、社員教育の目的から具体的な方法、成功事例、さらに使える助成金まで幅広く解説します。これから社員教育を始めたい方、見直したい方にも役立つ内容をお届けしますので、ぜひ最後までご覧ください。

実際に企業でどのようにeラーニングを活用しているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例：住友ゴム工業株式会社 / 株式会社 メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。

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社員教育の目的

社員教育は、単に知識やスキルを身につけてもらうだけではなく、企業が持続的に成長するうえで重要な役割を果たします。
ここでは、社員教育の主な目的である以下について詳しくご紹介します。

• 企業理念・ビジョンの浸透
• 組織全体の競争力強化
• 法令遵守の徹底
• 社員のエンゲージメントの向上・離職率の低下
• 企業理念・経営ビジョンの浸透

企業理念や経営ビジョンを社員に浸透させることは、社員教育の重要な目的の一つです。
企業理念を社員に浸透させると、下記のような効果が期待できます。

企業理念や経営ビジョンの浸透は、社員一人ひとりの意識改革や行動変容を促すことにつながります。

組織全体の競争力強化

社員教育によるスキルアップは、組織全体の競争力を大きく高めます。
企業が持続的に成長していくためには、社員一人ひとりの能力を最大限に引き出すことが不可欠です。スキルアップによって、業務の効率化や生産性の向上、新しいアイデアの創出など、さまざまな成果が期待できます。

特に近年では、人的資本への投資が企業の成長性を評価する指標として注目されています。これに基づき、社員教育をカスタマイズして、それぞれの社員に合った内容を提供することが求められています。また、オンラインでの学習システムやタブレットなどのツールを活用することで、どこからでも便利に学べる環境を整えることが可能です。

さらに、社員教育の評価や進捗をリアルタイムで把握し、人事部門と連携して教育の質を向上させる取り組みも重要です。これにより、社員個々の成長が組織全体のパフォーマンス向上に直結します。社員教育は単なるコストではなく、企業競争力の向上に不可欠な基盤となる施策です。

法令遵守の徹底

社員教育は、個人情報の扱い方や情報セキュリティなどの法令遵守を徹底することも目的の一つです。
企業が法令違反をしてしまうと、社会的信用を失うだけでなく、賠償金の支払いなど、甚大な損害を被るリスクがあります。

企業のなかには、社員の軽率な行動による個人情報漏洩事故で、多額の賠償金を科せられた事例があります。
こうしたリスクを防ぐためには、社員一人ひとりが法令遵守の重要性を理解し、日常業務で適切な行動を取ることが求められます。特に、情報セキュリティに関する知識の啓発は、企業全体のリスク軽減に直結します。

社員教育の方法として、オンラインプログラムの活用が挙げられます。クイズ形式のトレーニングやシナリオを用いたケーススタディなど、さまざまな学習手段を組み合わせることで、より実践的な学びを提供できます。
社員教育を通じて、コンプライアンスの重要性を繰り返し啓発し、社員一人ひとりの意識を高めることが重要です。

コンプライアンスについては、以下の記事で詳しく解説しています。
コンプライアンスとは？社員にわかりやすく教える方法 | etudes

社員のエンゲージメントの向上・離職率の低下

社員教育を継続的に行うことで、社員のエンゲージメントが向上し、離職率の低下につながります。
近年、社員の離職率が高止まりしていることが、多くの企業にとって大きな課題です。
厚生労働省の調べによると、就職後3年以内の離職率は、新規高卒就職者が38.4％、新規大学卒就職者が34.9％となっており、新卒で入社した従業員のおよそ三分の一が3年以内に離職していることになります。
参考：新規学卒就職者の離職状況(令和３年３月卒業者)を公表します

離職率が高いと、優秀な人材の流出による組織力の低下、新規採用や研修コストの増大など、企業経営に深刻な影響を及ぼします。
そのため、スキルアップやキャリアアップができる環境を整備し、会社へのエンゲージメントを向上させ、離職率を低下させることが必要です。

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社員教育に効果的な方法

ここからは、社員教育に効果的な方法についてご紹介します。

• 外部セミナーを通じた社員教育
• OJTによる業務を通じた社員教育
• 集合研修による社員教育
• eラーニングを活用した社員教育

外部セミナーを通じた社員教育

外部セミナーを通じた社員教育は、専門性の高い知識やスキルの効率的な習得に適しています。
プロの講師から直接指導を受けられるため、最新の知見や実践的なノウハウを身につけることができますし、企業内の発想に捉われない新鮮な視点を得ることができます。異なるバックグラウンドを持つ講師から刺激を受けることで、社員の意識改革やモチベーション向上にもつながります。

OJTによる業務を通じた社員教育

OJT(On-the-Job-Training)は、実際の業務を行いながら知識や技術を身につける教育方法です。実務を通じて学べるため、より実践的なスキルを習得することができます。
一方で、OJTでは指導者ごとに教え方や能力が異なります。教育内容にばらつきが出る恐れがあり、同程度の教育が行き渡らないリスクが生じます。また、多様な働き方が広がる中で、OJTだけでは満足な教育ができなくなっている側面もあります。

OJT研修については、以下の記事で詳しく解説しています。
効果的なOJT研修とは？目的や課題、成果を高めるポイントを徹底解説 | etudes

集合研修による社員教育

集合研修は、参加者が一箇所に集まり、講師による講義やグループワーク、ロールプレイングなどを通して学習する教育方法です。
集合研修のメリットは、双方向コミュニケーションが取りやすいことです。グループワークなどを取り入れることで、受講者同士の交流が促進されます。一方で、時間や場所の確保、講師への依頼など、研修運営のコストや工数が増えてしまうデメリットがあります。
集合研修、特に社外研修については、以下の記事で詳しく解説しています。
社外研修は意味ない？メリットや方法、効果を最大化するポイントを解説 | etudes

eラーニングを活用した社員教育

eラーニングは、タブレットやパソコンなどを通じてオンラインで学習を進められる教育方法です。
インターネット環境があればどこでも学習できるため、個々のペースで進めることができます。
また、集合研修との組み合わせによる、ブレンディッドラーニングも有効です。eラーニングで知識をインプットし、集合研修でアウトプットすることにより、効果的なスキルの定着が図れます。
さらに、OJTにおいてもeラーニングが活用できます。
作業手順を録画しeラーニングシステムにアップロードしておけば、毎回同じことを教える必要がなくなり、指導者の負担も軽減されます。

ブレンディッドラーニングについては、以下の記事で詳しく紹介しています。
ブレンディッドラーニングとは？導入のメリット・効果的な方法4つを紹介 | etudes

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社員教育計画の実施手順

社員教育を効果的に進めるためには、計画的かつ段階的な取り組みが重要です。ここでは、具体的な実施手順を5つのステップに分けて解説します。

1.現状を分析し課題を洗い出す

まず、企業全体の現状を正確に把握し、課題を明確にすることが重要です。現在の教育施策や社員のスキルを確認し、不足している要素や解決すべき課題を抽出します。経営、人事、現場それぞれの視点からヒアリングを行い、異なる立場の意見を反映させると、より具体的で的確な課題が見えてきます。たとえば、「現場では即戦力が不足している」「経営側ではマネジメントスキルを重視している」など、多角的な視点で課題を整理することがポイントです。

2.教育の目標を明確にする

課題が明確になったら、それを解決するための教育の目標を設定します。目標を明確にすることで、どのタイミングでどのような教育が必要かが具体的に見えてきます。目標が曖昧なままだと、効果測定が難しくなるだけでなく、教育を受ける社員もその意義を感じられず、モチベーションが低下してしまいます。目標を設定する際は、「いつまでに何を達成するのか」を具体的に決めると、スピード感を持った取り組みが可能です。

3.具体的なスケジュールを設定する

目標を基に、具体的な教育スケジュールを策定します。各目標に対して「いつまでに、何を、どの程度まで成長させるか」を明確にし、優先順位を考慮して進行計画を立てます。また、業務への影響を最小限に抑えるため、業務時間や繁忙期に配慮して研修を実施することも必要です。スケジュールは柔軟性を持たせつつ、計画的に進められるよう工夫しましょう。

4.目標に応じたカリキュラムや方法を決める

具体的なスケジュールが決まったら、教育の実施方法を選定します。研修の内容や対象者の階層、人数に応じて、適した方法を検討しましょう。たとえば、集合研修、オンライン研修、OJTなど、それぞれの方法にはメリット・デメリットがあるため、それらを考慮しながら選びます。一つの方法に固執せず、ブレンディッドラーニング（複数の学習方法の組み合わせ）を取り入れると、より柔軟かつ効果的な教育が可能です。

5.効果測定を行う

社員教育を実施した後は、どれだけ効果があったかを測定することが欠かせません。具体的には、アンケートやテストを活用して、受講者の理解度や満足度を確認します。また、学んだ内容が実際の行動変容や業務成果につながったかどうかを評価することも重要です。測定結果を分析し、次回以降の社員教育に反映させることで、継続的に教育の質を高めることができます。

社員教育の効果を高めるコツ

社員教育をより効果的にするには、学んだ知識やスキルを実務で活用できるよう、教育内容の設計やフォローアップに工夫を加えることが重要です。ここでは、教育の効果を最大化するための具体的な方法をご紹介します。

アウトプットの機会を積極的に設ける

教育プログラムでは、インプットだけでなくアウトプットの機会を設けることが効果的です。アウトプットを取り入れることで、スキルや知識の定着率が高まり、実際の業務への応用力も向上します。

たとえば、研修中に具体的な業務課題を題材としたケーススタディを行うと、理論的な学びを実務に結びつけやすくなります。また、ロールプレイで実際の業務場面を再現することで、現場での対応力を鍛えることが可能です。これにより、社員は研修中に得た知識を業務でスムーズに活用できるようになります。

インプットとアウトプットはどちらかに偏るのではなく、バランスよく設計することが大切です。この組み合わせが、学習の効果を最大限に引き出します。

フォローアップを積極的に実施する

教育後のフォローアップも欠かせません。「エビングハウスの忘却曲線」によると、人は学習後1週間で約77％の内容を忘れてしまうとされています。このため、フォローアップを通じて学んだ知識を定着させる仕組みが必要です。

具体的には、研修後の数週間から数ヶ月間にわたって定期的にレビューセッションを設け、社員が学んだ内容をどのように実務に活用しているかを確認します。この場で進捗や課題を話し合い、疑問点を解消したり成功事例を共有したりすることで、学びがさらに深まります。

また、教育終了後に具体的な目標やアクションプランを設定し、実施後にフィードバックを行うことで、学びを業務に結びつけやすくなります。このプロセスを繰り返すことで、知識やスキルがしっかりと定着し、社員の成長が促進されます。
参考：エビングハウスの忘却曲線｜一般社団法人日本経営心理士協会

社員教育で使える助成金

ここからは、社員教育で活用できる助成金についてご紹介します。

• 人材開発支援助成金【厚生労働省】
• スキルアップ助成金【東京都】
  
  

また、人材育成で活用ができる助成金について詳しくは、以下の記事でも解説しています。
人材育成に利用できる助成金とは？条件やポイントをわかりやすく解説

人材開発支援助成金【厚生労働省】

人材開発支援助成金は、職業開発計画に沿って職業訓練を実施する企業を支援するための制度です。人材育成には多くの助成金がありますが、人材開発支援助成金は中でも幅広い企業を対象としています。
人材開発支援助成金には7つのコースが用意されており、支給対象や支給金額が異なります。

受講者のスキルや雇用形態によって助成率や助成金額は変動します。
詳しくは、厚生労働省による以下のページをご覧ください。
参考：人材開発支援助成金｜厚生労働省

スキルアップ助成金【東京都】

スキルアップ助成金は、公益財団法人東京しごと財団が、雇用環境整備事業の一環として実施している助成金です。対象となるのは、都内の中小企業です。
資本金か、従業員数の要件のいずれか一方に該当すれば支給対象となります。

申請できる事業者は以下の通りです。

このほか、事業協同組合や信用協同組合、商工組合や一般社団法人などのうち、構成員の3分の2以上が中小企業である団体も、助成金を申請可能です。
支給額は、細かい要件によって変動するため、詳細は以下の参考リンクをご覧ください。
参考：事業内スキルアップ助成金 ｜ 東京しごと財団 雇用環境整備課

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社員教育の成功事例

ここからは、社員教育に成功した事例をご紹介します。
参考にしたい事例は、下記の3例です。

• 株式会社 メガネトップ
• 株式会社オカムラ
• 株式会社ボンズコミュニケーション

株式会社 メガネトップ

株式会社 メガネトップは、「眼鏡市場」を日本国内に1,000店舗以上展開している、国内眼鏡市場No.1メーカーです。
同社では「人的資本」を強化し、どこの組織に所属しても通用するスキルセットを持っている状態を作りたいという目標を掲げていました。目標達成のためには、一人ひとりのニーズに沿った学びを提供することが重要と考えていましたが、従来型の集合研修では効率が悪く、自律型教育が確立ができないことが課題でした。
そこでeラーニングシステムを活用し、社員教育を実施しました。
eラーニングシステムを活用した成果としては、下記の通りです。

• 社員が自律的に学習する風土の構築に成功した
• 任意のグルーピングによって研修管理ができた
• 管理機能が直感的で操作しやすく、機械操作が苦手な運営メンバーでも安心
  
  

受講者からは、「ビジネスパーソンとして、さまざまな学びに取り組めること自体が楽しい」「会社が、学びの機会を提供してくれること自体に感謝」といった声も届き、自ら学ぶ風土作りに寄与することができました。

本事例の詳細は、以下のページからご覧ください。
参考サイト：株式会社 メガネトップ導入事例

株式会社オカムラ

株式会社オカムラでは、eラーニングシステムを活用し、ブレンディッドラーニングの導入による人材育成の成果向上に成功しました。
同社では、昇格時に必要なスキルやマインドの研修を実施しています。
以前は、昇格時の研修を選抜者だけが受講していましたが、人材育成施策を見直して研修対象者の枠を広げ、必要なスキルやマインドの習得をより多くの社員が習得できることを目指しました。しかし、対象者全員に集合研修を実施すると予算が倍増してしまいます。そこで、eラーニングと組み合わせたブレンディッドラーニングを導入しました。
集合研修の内容の中で、eラーニングでインプットできる部分をeラーニングに移行することで、予算をコントロールしながら対象者全員への研修の実施に成功しました。

本事例の詳細は、以下のページからご覧ください。
参考サイト：株式会社オカムラ 人材育成研修 導入事例

株式会社ボンズコミュニケーション

株式会社ボンズコミュニケーションでは、eラーニングシステムの導入により繰り返し実施する研修の効率化に成功しました。
コールセンター業務を展開している同社では、教育担当者が新人の教育を行っていましたが、繫忙期には100名程度になるオペレーターの研修をアナログで実施することに限界がありました。
そこで、eラーニングシステムを導入し、研修の効率化に着手しました。
eラーニングシステムの導入により、対面の研修をeラーニングに移行し、人数が増える繫忙期でも、簡単かつ迅速な情報共有が可能になりました。

その結果、教育担当者の負担を軽減でき、さらに研修内容の質を均一化することに成功しました。
本事例の詳細は、以下のページからご覧ください。
参考サイト：株式会社ボンズコミュニケーション導入事例

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引用元：etudes公式サイト

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まとめ

本記事では、社員教育の目的・効果的な方法・成功事例をご紹介しました。
社員教育の目的は、企業理念の浸透、組織の競争力強化、法令遵守の徹底、社員のエンゲージメントの向上、離職率の低下など多岐にわたります。
効果的な方法として、従来のOJTや集合研修に加えてeラーニングを導入し、ブレンディッドラーニングを推進していくことをおすすめします。
予算が限られている企業のためには、社員教育に利用できる助成金もありますので、上手く活用して社員教育を実施していきましょう。