研修費用の平均相場とは？コストを抑えて効果を高める方法をご紹介

企業の人材育成において、社員研修は欠かせない取り組みの一つです。しかし、研修費用は、費用対効果の計測が難しいだけでなく、継続的に投資する必要があるため、できるだけコストパフォーマンスを高め、無駄な費用を抑える工夫が求められます。そのなかで、eラーニングは、研修費用の削減と人材育成の効率化を実現できる方法として注目されています。本記事では、社員研修の平均費用相場や集合研修にかかる費用を抑える方法について詳しく解説します。

実際に企業でどのように人材育成をしているのか、他社事例は 「導入事例：住友ゴム工業株式会社 / 株式会社メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。

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社員研修の平均費用相場

産労総合研究所の『2023年度（第47回） 教育研修費用の実態調査 結果 』によると、2022年度の従業員一人あたりの研修費用は32,412円です。

2019年の従業員一人あたりの研修費用は35,628円でしたが、新型コロナウイルスが流行した2020年は、一時24,841円程度まで落ち込みました。現在は、コロナ前の状況に回復しつつあると言えます。

2023年度の研修内容としては、「新入社員教育」や「中堅社員研修」が多く実施されており、職種別・目的別教育では「選抜型幹部候補者育成教育」の実施が多くなっています。

研修費用は会社負担が原則

社員研修の目的は、業務に必要なスキルや能力を社員に習得させ、自社の生産性や社員の定着率を向上させることです。そのため、社員研修の費用は、原則として会社が負担します。
研修の費用は経費処理が必要となるため、研修にかかった金額（会場費や教材費など）と実施した日時、参加者数などは詳細なデータとして保管しなくてはなりません。

LMS（学習管理システム）やeラーニングシステムを導入することで、確実かつ効率的な研修履歴の保存が可能です。

研修費用が自己負担になるケースとは？

すべての研修費用が会社負担というわけではありません。
自己啓発セミナーや業務に直接関わらない研修など、社員が自主的に参加する場合は、自己負担となる場合があります。このような研修は、社員個人のスキルアップを目的としているため、会社が費用を負担する必要性が低いと判断されることがあります。

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研修の種類別｜費用の目安

続いては、研修の種類別にかかる費用の目安を見ていきましょう。

• 社内研修
• 社外研修・公開講座
• eラーニング

それぞれ、詳しく解説します。

社内研修

社内研修は、自社の会議室などを利用して実施するため、場所代などが不要でコストを抑えやすいのが特徴です。講師を社内から選出すればほぼ無料で実施できますが、外部講師を招く場合は1回あたり10万〜30万円程度が相場です。複数回や長時間の研修では、講師料に加えて教材費や準備工数も発生します。社内研修はこれらの費用を抑えることができる上に、自社の課題に特化した内容で実施できるため、費用対効果の高い研修方法であるといえるでしょう。

社外研修・公開講座

外部機関が主催する社外研修や公開講座は、1人あたり数万円程度が一般的です。半日〜1日の研修で1人2万〜5万円、2日以上のプログラムでは10万円を超えるケースもあります。最新のビジネススキルや業界動向に触れられるメリットがある反面、受講人数に比例して費用が増えるため、コスト管理には注意が必要です。対象者を絞り、目的に合った講座を選ぶことで、投資対効果を最大化できます。

社外研修について詳しくは以下の記事でご紹介しています。

『社外研修は意味ない？メリットや方法、効果を最大化するポイントを解説』

eラーニング

eラーニングは初期導入費用こそかかるものの、運用コストが低く、長期的には費用対効果が高い研修方法です。一般的な価格帯は、1人あたり月額数千円〜1万円前後が目安です。自社で教材を制作する場合は、コンテンツ制作費が別途発生しますが、複数回・複数人の利用を前提にすれば、1人あたりのコストは大幅に下げられます。反復学習や進捗管理も可能で、効率的な人材育成に向いています。

eラーニングのコストについて詳しく知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。

『eラーニングの開発費用、利用料金とは？料金システムと相場を解説』

研修にかかる費用項目

研修にかかる費用には、下記のようなものが挙げられます。

• 研修費
• 交通費・宿泊費
• 会場費
• 設備費

これらの費用は、主に従来の集合研修を実施する際に発生する費用です。

研修費

研修費とは、研修会社に研修を外注するために発生するものです。
具体的な内訳としては、講師料、講師の交通費、教材費、テキスト代などが挙げられます。また、研修の内容によっては、宿泊が必要な場合もあり、その際は食事代や宿泊費なども研修費に含まれます。

研修費は、研修の内容や規模、講師の経験や専門性によって異なるため、事前に研修会社と相談し、予算や目的に合わせた研修プランを立てることが重要です。

交通費・宿泊費

研修のため、社員を会場まで移動させる際に発生する交通費は、研修費用として会社が負担しなくてはなりません。また、遠方から研修に参加する社員がいる場合は、交通費だけではなく宿泊費も発生します。

研修を社外施設で行う場合や他拠点の社員を集める場合、これらの交通費・宿泊費が大きな負担となることが多いです。特に地方から都市部へ移動を伴う研修では、1人あたり数万円単位の費用がかかるため、参加人数が多いと全体のコストが大幅に膨らむ可能性もあります。

会場費

会場費とは、研修を行う場所として、専門の施設やレンタルスペースを利用する場合にかかるものです。会場費は、研修の規模や開催地域、利用する施設の設備やサービス内容によって大きく異なります。

小規模な研修であれば、会議室やセミナールームなどを利用し、会場費を数万円程度に抑えられるでしょう。しかし、大規模な研修を実施する場合や専門的な設備を備えた研修施設を利用する場合は、一日あたり数十万円以上の会場費がかかることもあります。

設備費

設備費とは、研修を実施する際に必要となる機材や設備にかかるものです。
具体的には、パソコンやプロジェクター、スクリーン、マイクやアンプ、スピーカーなどが挙げられます。

会場によっては、これらの設備が既に整っている場合もありますが、そうでない場合は、レンタル料金や購入費用を予算に組み込まなければいけません。
特に、大規模な研修や専門的な設備を必要とする研修の場合、設備費用が高額になることがあります。

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研修費用を抑える方法

研修費用を抑える方法には、下記のようなものが考えられます。

• 定額制のeラーニング受け放題プランを活用する
• 助成金を活用する
• 受講対象者を限定する
• オンライン研修を導入する
• 研修の内製化を進める
• 繰り返し実施する研修をeラーニング化する

定額制のeラーニング受け放題プランを活用する

コストを抑えながら継続的な学習機会を提供したい企業には、定額制のeラーニング受け放題プランの活用がおすすめです。月額数千円ほどの料金で、複数の講座を受講できるため、多く受講するほど1教材あたりのコストが割安になります。
業務に直結するビジネススキルや資格対策など幅広いジャンルを学べるのも魅力です。受講状況の可視化や理解度テストなど管理機能も充実しており、効率的かつ計画的な研修運用が可能です。

eラーニング受け放題サービス「etudes Plus」について詳しくはこちらから

助成金を活用する

人材育成に取り組む企業を対象とした助成金制度を利用することで、研修費用を抑えられます。
社員研修に利用できる主な助成金制度には、下記のようなものがあります。

助成金の申請には、一定の条件を満たす必要があるため、事前に詳細を確認し、申請書類を準備しましょう。

人材育成に活用できる助成金については、下記の記事で詳しく解説しています。
『人材育成に利用できる助成金とは？条件やポイントをわかりやすく解説』

受講対象者を限定する

集合研修の場合、受講者数に応じて会場費や教材費などの費用が変動します。そのため、研修の目的や内容を精査し、受講対象者を限定することで費用を抑えられます。

例えば、管理職向けのマネジメント研修であれば、現職の管理職のなかでも、特にマネジメントスキルの向上が必要な人材に絞って実施することで、研修費用を最小限に抑えられるでしょう。また、研修で得た知識やスキルを社内で共有する仕組みを作ることも効果的です。研修内容を社内にフィードバックする機会を設けることで、受講者自身の学びの定着を促すとともに、研修に参加していない社員にも知識を波及させることができます。

オンライン研修を導入する

オンライン研修は、Web会議システムを使って行われる研修方法です。
パソコンやタブレット端末さえあれば、どこで勤務していても受講できるため、場所に縛られない柔軟な研修が可能です。
講師費用など一部の費用は発生しますが、会場費や設備費用を抑えられるので、研修費用全体の削減につながるでしょう。また、研修内容を録画しておくことで、当日受講できなかった社員も後から視聴することができ、受講機会の損失を防げます。さらに、Web会議システムは、基本的な機能であれば無料で使えるものが多いため、導入コストの削減にもつながります。

オンライン研修については、下記の記事で詳しく解説しています。
『オンライン研修とは？メリット・デメリットから実施のポイントまで解説』

研修の内製化を進める

自社の社員が講師を務める社内研修を実施することで、外部講師への依頼や会場の手配などにかかる費用を削減できます。また、社内業務に精通した社員が講師を務めることで、自社の業務に即した実践的な研修内容を提供できます。

しかし、すべての研修を内製化するのは難しいかもしれません。そこで、毎年実施するコンプライアンス研修や部署別研修などから内製化していくのがおすすめです。
これらの研修は、社内の規定や業務に関連した内容が中心となるため、対応しやすいでしょう。内製化を進めるなかで、社内講師の育成や研修運営のノウハウを蓄積し、徐々に内製化の対象を広げていくことで、さらなる研修費用の削減につなげられます。

繰り返し実施する研修をeラーニング化する

eラーニングは、インターネットを通じて動画などのコンテンツを視聴し、スキルを身につける学習方法です。

場所や時間の制約がなく、業務の合間に学習できるため、業務への影響を最小限に抑えられます。また、クラウド型のeラーニングシステムを導入すれば、サーバーの設置や管理にかかるコストが不要となり、初期費用やランニングコストを安く抑えられるでしょう。さらに、集合研修やオンライン研修の内容を録画し、eラーニングシステムにアップロードすることで、同じ内容の研修を何度も実施する必要がなくなります。これにより、講師の手配や会場の確保など、研修の開催にかかる費用を削減できます。

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研修費用の削減ならetudesがおすすめ

引用元：etudes公式サイト

研修費用の削減なら、etudesがおすすめです。
etudesは、初期費用無料で人材育成をオールインワンでサポートするeラーニングシステムです。

初期費用がかからないクラウド型eラーニングシステム

etudesはクラウド型のeラーニングシステムであるため、初期費用がかかりません。月々の利用料金のみで手軽に始めることができます。

また、etudesはシステムだけの導入も可能ですが、100種類以上の教材がプリセットされ受け放題になる「etudes Plus」も提供しています。費用対効果の高いeラーニング研修を実施するなら、受け放題プランがおすすめです。

自社コンテンツが無制限にアップロードできる

etudesには、自社のオリジナルコンテンツを無制限にアップロードできます。
この機能を活用して、毎年必ず実施する集合研修の内容を録画してアップロードすることで、集合研修の回数を低減でき、コスト削減につながります。また、復習したい時にいつでも視聴できるため、知識の定着にも効果的です。さらに、業務の都合で研修に参加できなかった社員も、学習の機会を逃すことなくスキルアップできます。

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研修にetudesを活用した事例

etudesを活用して研修を実施した事例をご紹介します。
今回ご紹介する事例は、下記の2つです。

• ウシオ電機株式会社
• 株式会社ボンズコミュニケーション

ウシオ電機株式会社

ウシオ電機株式会社は、光技術を基盤に多様な製品とサービスを提供するグローバル企業です。
同社では、従来の集合研修から、自律型学習（社員が主体的に学習するスタイル）への切り替えにあたって、「etudes Plus」を導入しました。

スキルインプット部分を自律型のオンライン学習に切り替えることで、研修の質を高めつつ、時間と費用の大幅な削減を実現しました。新人から管理職まで幅広く対応した講座パッケージと、隙間時間に学びやすいセクション分割により、忙しい社員でも積極的に研修を受けるようになりました。

短時間・高効率な育成体制を構築し、学習の定着とコスト最適化を両立しています。
こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。

etudes Plusの導入により、社内研修効果の向上と時間・費用の効率化を同時実現

株式会社ボンズコミュニケーション

株式会社ボンズコミュニケーションでは、eラーニングシステムの導入により繰り返し実施する研修の効率化に成功しました。

コールセンター業務を展開している同社では、教育担当者が新人の教育を行っていましたが、繫忙期には100名程度になるオペレーターの研修をアナログで実施することに限界を感じていました。
そこで、eラーニングシステムを導入し、研修の効率化に着手しました。

eラーニングシステムの導入により、対面の研修をeラーニングに移行し、人数が増える繫忙期でも、簡単かつ迅速な情報共有が可能になりました。その結果、教育担当者の負担を軽減でき、さらに研修内容の質を均一化することに成功しました。

こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。

eラーニングシステムに留まらず 社内イントラとしてもetudesを活用

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まとめ

本記事では、社員研修の平均費用相場や、研修にかかる費用を抑える方法を解説しました。2022年度の従業員一人あたりの研修費用はコロナ前の水準に戻りつつあります。効果的かつ、コストパフォーマンスが高い人材育成を実施するためには、助成金の活用や研修の内製化、eラーニングの導入が効果的です。