eラーニング教材を社外向けに販売することはできる?おすすめのLMSも紹介
オンライン講座やウェビナーの需要が高まり、自社のeラーニング教材を社外向けに販売する企業も増えてきています。
しかし実際にeラーニング教材を販売するには、さまざま販売方法やeラーニングシステムの厳選方法などを確認しておかなければなりません。
この記事では、eラーニングシステムを利用し、社外向けに教育教材を販売するために必要なことを解説します。
実際に企業でどのように社外向けにeラーニング販売のビジネスを立ち上げたのか、他社事例を知りたい方は「導入事例:株式会社日経BP / 株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ / 株式会社アット・アップ 」で詳しくご紹介します。
etudesでは「eラーニングやオンライン講座販売のビジネスを立ち上げたい」「現在の販売システムを変更したい」企業さまに、プラットフォームをご提供しています。システムのビジネス向け利用について知りたい方はお気軽にご相談ください。
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目次[非表示]
- 1.オリジナルeラーニングコンテンツを販売するには
- 2.eラーニング販売はこのような方におすすめ
- 3.社外向けeラーニング販売の具体的な事例
- 4.eラーニング教材を販売する方法
- 4.1.1.コンテンツ内容の整理
- 4.2.2.教材の開発
- 4.3.3.LMSでパッケージ化
- 4.4.4.販売
- 5.販売に最適なeラーニングシステムの選び方
- 5.1.教材作成のサポート体制が整っている
- 5.2.自社の既存教材を活用できる
- 5.3.利用者規模が十分である
- 5.4.利用者数の変動に対応できる料金体系である
- 5.5.LMS(学習管理システム)も充実している
- 6.eラーニング教材の販売をするなら、etudes(エチュード)の利用がおすすめ
- 7.eラーニング教材作成支援や、社内運営サポートも充実
- 8.まとめ
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オリジナルeラーニングコンテンツを販売するには
オリジナルeラーニングコンテンツを販売する方法は1つではなく数多くあります。
例えば、自社の知識やノウハウをもとに学習コンテンツを作成し資格試験の講座として販売したり、社外の研修プログラムとして有償で配信したり、顧客の購入意欲を高めるための学習教材を作成し商品・サービスの売り上げを伸ばしていったりすることができます。
決して、社内での学習、社外でも利益を伴わない学習だけではありません。今や、企業の売り上げを伸ばすためのビジネスとして、注目されるコンテンツになってきています。
海外では自社ノウハウを商品化する流れが活発化
日本国内ではオリジナルeラーニングシステムを社外向けに販売するという方法はまだまだ発展途上ですが、海外では多くの企業がすでに取り組んでいます。
あるアンケート調査によると、海外でオリジナルeラーニングシステムを社外向けに配信している企業は、社内向けに配信している企業より多い54%に上ることが判明しました。また、社外への配信先には、リモートで働く社外の従業員以外にも、顧客、チャネルパートナー、ディストリビューター、代理店、フランチャイズなどの従業員ではない配信先が26%を占めていました。
この結果を見ても社外向けに従業員ではない対象に向けて自社の知識やノウハウ、オリジナルコンテンツを販売するメリットがあることがわかります。
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eラーニング販売はこのような方におすすめ
eラーニングを社外向けに販売する流れが活発化してきていますが、eラーニングを販売するのに向いている企業は多くあります。
どのような企業にeラーニングの社外向け販売が合っているのか解説していきます。
対面で行っていた有償セミナーをオンライン化したい
eラーニング販売がおすすめなのは「対面で行っていた有償セミナーをオンライン化したい」という企業です。
これまで有償セミナーを対面式で行っていた企業は多いかと思いますが、コロナ禍の影響によって、大人数・長時間の集会を避ける風潮が一般化してしまいました。
また、それだけではなく、リモート・オンラインの運用が発達したため、オンラインでのセミナーを希望する人も増えてきています。このような顧客ニーズの変化により、オンラインで有償セミナーを開催したい、という場合には、オンライン学習であるeラーニングが適しています。
自社のノウハウを社外に提供して収益化したい
続いて、「自社のノウハウを社外に提供して収益化したい」という方にもeラーニング販売はおすすめです。
企業内には、企業活動で培った知識やノウハウ、経験などの知識資産が多く蓄積されています。この知識資産の中には、金銭的価値を持っているものが多くあり、販売することにより売り上げを伸ばすことができます。
しかし、形のない知識資産であるがゆえに活用は難しく、簡単にパッケージ化はしにくいと言えるでしょう。
そこで有用なのが、知識資産をeラーニング教材化して自社に蓄積するだけではなく、社外向けパッケージにして販売するという方法です。
自社のコンテンツや教材を有効活用したい
すでに、自社で内製した優れた研修教材がある企業にもeラーニング販売はおすすめです。つまり、「自社の研修教材を有効活用したい」という方です。
自社の内製研修の教材が優れたものであれば、自社の社員の能力を底上げすることだけでなく、他社の社員の能力の向上にも貢献することが期待できると考えられます。
つまり、社内で活用している研修教材であれば、社外で販売できる可能性があるということです。
しかし社内向けの教材とまったく同じものを社外に配信するわけにはいきません。そのため、研修教材の内容を多少改変しなければなりませんが、eラーニングシステムを利用することで改変も容易にできます。
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社外向けeラーニング販売の具体的な事例
ここでは、LMS「etudes」をビジネス用のプラットフォームとして活用してる事例をご紹介します。
自店で販売する店舗販売スタッフの育成だけでなく、もともと自社内にあった販売員向けのノウハウを講座として販売する株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ導入事例「百貨店ならではのナレッジを組み込んだ独自のコンテンツを作り、提供」や、
株式会社日経BP「独自のeラーニングサービス「社員の学び場 GOKUU」を運用するためのプラットフォーム」など、さまざまなビジネス・モデルがあります。
株式会社日経BP社では、企業に蓄積された研修力とメディア力を活かし、課長やリーダーなどのミドルマネジャーを育成する有償のeラーニングサービスを実施しています。ミドルマネジャー育成講座は200講座以上に上り、組織のマネジメントからDXなどの最新トレンドなどにも対応したeラーニングが配信されています。
また、LMSによる学習管理システムもパッケージ化しており、受講者の進捗状況が管理者にリアルタイムでわかるように対応しています。このようにetudesのeラーニングシステムを利用し、社外向けにeラーニングを販売している企業が増加してきています。
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eラーニング教材を販売する方法
eラーニング教材を販売するまでには、段階を踏まなければいけません。販売するまでの流れは、次のとおりです。
- コンテンツ内容の整理
- 教材の開発
- LMSでパッケージ化
- 販売
このような段階を踏んでeラーニング教材を販売します。それぞれの段階での詳細な内容を、それぞれの項目に分け解説します。
1.コンテンツ内容の整理
eラーニング教材を販売するまでの流れの1段階目は「コンテンツ内容の整理」です。
自社の知識やノウハウなどをどのようにして教材化していくのかなど、コンテンツの内容を整理する必要があります。コンテンツ内容を整理しておかなければ、流れがすべて変わってきてしまいます。
どのようなノウハウで収益化したいのか、ターゲットにするユーザーやその数など情報を収集し分析しなくてはなりません。この分析を基にし、コンテンツの内容を決定していきます。
教材作成のプロフェッショナルであるeラーニングシステムの販売会社からコンサルティングを受けながら、教材の方向性を決めていきましょう。
2.教材の開発
eラーニング教材を販売するまでの流れの2段階目は「教材の開発」です。
社外向けに配信するeラーニングの内容が固まったら、次に学習教材の開発に入ります。成果が出る学習教材を作成するためには、操作のしやすさや画面の見やすさ、教材としての分かりやすさなどを考慮しなければなりません。
学習教材を作成するノウハウがない場合、このようなことを考慮して教材を開発することは難しいでしょう。そのような場合でも、eラーニングシステムの販売会社に相談しながら進めていくことでスムーズに開発ができます。
そのため、教材作成のサポート体制が充実しているeラーニングシステムを導入することをおすすめします。
3.LMSでパッケージ化
eラーニング教材を販売するまでの流れの3段階目は「LMSでパッケージ化」です。
eラーニング教材を取り入れることにメリットは多いのですが、反面課題もあります。例えば、eラーニング教材は自由にどこでも、いつでも学習を行えます。しかし、自由度が高いためどこまで学習したのか、学習の理解度はどの程度なのかを知ることが難しくなります。
そのeラーニングの課題を解決するのがLMS(学習管理システム)です。LMSは、eラーニングにより受講者がどこまで学習したのかなどを管理することができ、理解度を試す小テストを実施することもできます。
このようにeラーニングの課題を補うLMS機能が含まれているeラーニングシステムを導入することにより、効率的なeラーニング教材の運用が可能となります。
参考にeラーニング教材販売に活用できるシステムの一覧表をご紹介します。自社運用に合わせて最適なシステムを選定することが大切です。
LMSのビジネス利用については「LMSで社外向けにeラーニングを販売!ビジネスプラットフォームとしての活用方法」の記事でも詳しく解説しています。ぜひご覧ください。
4.販売
eラーニング教材を販売するまでの流れの4段階目は「販売」です。
社内ノウハウの情報を整理し、教材化し、LMSとパッケージにすることでようやく、社外へ教材を販売することができます。
販売先にも注意が必要で、どの程度の規模のユーザーへ配信するのか、配信先が企業であればどの部署のどの人に配信するかなど、配信数、配信先の組織構造に気を配りましょう。
購入されたeラーニング教材はLMSで学習状況を管理し、場合によってはアンケートやレポートによってフィードバックを受け教材としてのブラッシュアップを実施していきます。
例えばetudesを使った場合のビジネスモデルについての図解をご紹介します。
自社にシステムがない場合でも、他社システムをプラットフォームとすることで、低コスト、低リスクでビジネスの立ち上げと運営が可能になります。
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販売に最適なeラーニングシステムの選び方
社外向けにeラーニング教材を配信するには、いくつかの注意すべきポイントがあります。
例えば、教材作成のサポートをおこなってくれるのか、自社で作成済みの既存教材を新たに利用できるのかなど多くのポイントがあります。この注意すべきポイントをすべてカバーする機能があるeラーニングシステムを選択しなければなりません。
ここからは、販売に最適なeラーニングシステムを選ぶときに、どのような機能が付いていることを確認しなければならないのか解説します。
教材作成のサポート体制が整っている
販売に最適なeラーニングシステムを選ぶ基準の1つ目は「教材作成のサポート体制が整っている」です。
教材作成するための情報が多くあったとしても、その情報を教材にまとめる力が必要です。
しかし、通常の企業には、この情報を教材化する力はなかなかありません。そのため、教材作成するときには、教材化するサポートをしてくれるeラーニングシステムを選ぶ必要があります。教材化をサポートしてもらうことにより、質の高い教材を早期に完成させることができます。
自社の既存教材を活用できる
販売に最適なeラーニングシステムを選ぶ基準の2つ目は「自社の既存教材を活用できる」です。
企業によってはすでに自社向けの学習教材を作成していることがあります。その教材を無駄にすることなくeラーニング化できれば、効率的にeラーニング教材を作成することができます。紙ベースで作成した研修資料や社内向けの講座動画などが既存教材にあたります。
過去の教材を新たな教材に変換する際に、新しい知識やノウハウを手に入れることもできます。
利用者規模が十分である
販売に最適なeラーニングシステムを選ぶ基準の3つ目は「利用者規模が十分である」です。
作成した教材は、どの程度の規模に配信するかにより、利用できるeラーニングシステムが変わってくることがあります。eラーニングシステムによっては、利用者規模に制限があったり、利用者規模によりシステム利用料が変わったりすることがあるためです。どのような教材を作成するか検討するときに、利用者規模についても検討しておくと良いでしょう。
なお、利用者規模とは利用者の数だけでなく、配信先が企業などである場合、どの企業ごとに配信するのか、どの部署ごとに配信するのかなどの階層構造のことも含みます。階層構造や利用者数に上限を設定しているeラーニングシステムがあるため注意しましょう。
利用者数の変動に対応できる料金体系である
販売に最適なeラーニングシステムを選ぶ基準の4つ目は「利用者数の変動に対応できる料金体系である」です。
eラーニングシステムによっては利用者数の変動によって千人単位で料金が変動したり、1人単位で変動する料金体系をとっているシステムがあります。そのため、利用人数単位が小さくなるほど、料金設定の自由度が上がります。
LMS(学習管理システム)も充実している
販売に最適なeラーニングシステムを選ぶ基準の5つ目は「LMS(学習管理システム)も充実している」です。
eラーニングシステムを利用する場合には、LMSの充実度が非常に大切となってきます。先述のとおり、eラーニングシステムの課題として、受講者の管理が難しいということがあります。その課題を解決するのがLMSのため、このLMSの内容の充実度によりeラーニングの成果も変わってきます。
LMSの機能で確認しておくべき点としては、受講者の学習進度・理解度を管理することができる機能や受講者からの意見がフィードバックできるアンケートやレポート機能が充実しているかがあります。
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eラーニング教材の販売をするなら、etudes(エチュード)の利用がおすすめ
ここまで、販売用のeラーニング教材の導入方法や、eラーニングシステムを選ぶ基準などを解説しました。いくつかの気を付けるべき項目の内容を把握し、課題をカバーできるeラーニングシステムを選択することが大切です。
初期費用無料・有効IDのみのご請求で、最低1ID / 500円からスモールスタートできる eラーニングシステムとしては「etudes(エチュード)」が社外向けにeラーニングを販売する際におすすめな理由を詳しくご紹介します。
人材育成のノウハウを活かしたeラーニングシステム
etudesでのeラーニング教材の販売がおすすめな理由の1つめは「人材育成のノウハウを活かしたeラーニング」です。
etudesのeラーニングシステムの機能の1つとして、企業内人材育成をおこなっているアルー株式会社が、人材育成のノウハウを活かしたアドバイスをしてくれることが挙げられます。教材作成をするときに、アルー株式会社の人材教育の豊富な知見を取り入れることにより、教材そのものの質を高めることができます。教材自体の質が高まれば、期待以上の実績が上がることも考えられます。
誰でも操作しやすいUI/UXデザイン
etudesのeラーニング教材の販売がおすすめな理由の2つめは「誰でも操作しやすいUI/UXデザイン」です。
配信した教材を利用する受講者すべてが、マルチデバイスを扱えるとは限りません。そのため、eラーニング教材を利用しやすくするため、操作性を高めなければなりません。etudesのeラーニングシステムは、誰もが直感的に扱えるようなUI/UXを採用しており、操作性を高めています。このことにより、eラーニングシステムを扱えないという人を減らすことができます。
etudesのUI/UXについて詳しくは『機能・特長』をご覧ください。
eラーニング販売に欠かせないセキュリティ面も安心
etudesのeラーニング教材の販売がおすすめな理由の3つめは「セキュリティ面も安心」なことです。
eラーニングシステムは多くの利用者・企業に配信されます。そのため、多くの利用者・企業の個人情報・機密情報などが登録されます。この情報を守るためのセキュリティ対策がおこなわれていないといけません。
etudesのeラーニングシステムは、Microsoft® Azure®のPaaSを利用しているため、IaaSを利用して構築されているサービスと比べて強固なセキュリティ対策を実現しています。
etudesのセキュリティについて詳しくは『セキュリティ』をご覧ください。
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eラーニング教材作成支援や、社内運営サポートも充実
社外向けに販売するeラーニング教材を作成するには一定のノウハウが必要ですが、etudesでは企業向け研修やeラーニング提供を手掛けた企業ノウハウをもとに、教材作成支援も行っています。
また、契約後はカスタマーサポートチームが自社運営やビジネス立ち上げを支援します。これまで他社で蓄積された価値のある情報や知識、ノウハウを、高いサポート能力を持つ担当者が、自社の運営やビジネスモデルにあわせて全面支援いたします。
まとめ
社外向け販売用eラーニングを作成するには、さまざまな確認すべきポイントがあります。自社の知識やノウハウを活かしてどのような学習教材を作成するのか、利用者の規模・数はどれくらいを見込んでいるのかなどです。このようなことを総合し、教材を作成していきます。
しかし、販売用eラーニング作成を自社だけでやりきろうとするのは難しいため、教材作成をするにあたって、教材作成・人材教育のプロからのアドバイスは不可欠です。etudesでは、開発・運営元であるアルー株式会社による教材作成のアドバイスもおこなっているため、質の高いeラーニングが短期間で作成することができます。
今後、eラーニングの販売を検討されている方は、ぜひeラーニングシステム「etudes」をご利用ください。etudesの詳しい製品紹介を知りたい方は『製品紹介資料』をダウンロードください。etudesの特徴やデモ画面、費用についてご紹介しています。