eラーニング教材を社外向けに販売することはできる?おすすめのLMSも紹介
オンライン講座やウェビナーの需要が高まり、自社のeラーニング教材を社外向けに販売する企業も増えてきています。しかし実際にeラーニング教材を販売するには、さまざまな販売方法についての知識や、ビジネス利用できるプラットフォームを導入する必要があります。社内向け利用が前提とされるLMS(Learning Management System:学習管理システム)の中には、社外向けのビジネス利用に対応できるシステムもあります。
この記事では、eラーニング教材の作成手順や、LMSの有用性、社外向けに販売するために必要な手順を詳しく解説します。
実際に企業でどのように社外向けにeラーニング販売のビジネスを立ち上げたのか、他社事例を知りたい方は「導入事例:株式会社日経BP / 株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ / 株式会社アット・アップ 」で詳しくご紹介します。
etudesでは「eラーニングやオンライン講座販売のビジネスを立ち上げたい」「現在の販売システムを変更したい」企業さまに、プラットフォームをご提供しています。システムのビジネス向け利用について知りたい方はお気軽にご相談ください。
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目次[非表示]
- 1.eラーニングの販売を検討する4つのケース
- 1.1.1.研修会社
- 1.1.1.販売までのステップ
- 1.2.2.資格・検定試験制度の運営団体
- 1.2.1.販売までのステップ
- 1.3.3.一般企業の人事担当者
- 1.3.1.販売までのステップ
- 1.4.4.独自ノウハウをコンテンツ販売したい個人
- 1.4.1.販売までのステップ
- 2.eラーニング販売はこのような方にもおすすめ
- 3.社外向けeラーニング販売の具体的な事例
- 4.eラーニング教材を販売する方法
- 4.1.1.コンテンツ内容の整理
- 4.2.2.教材の開発
- 4.3.3.LMSでパッケージ化
- 4.4.4.販売
- 5.eラーニング販売に最適なLMSの選び方
- 5.1.決済機能との連携ができる
- 5.2.教材作成のサポート体制が整っている
- 5.3.自社の既存教材を活用できる
- 5.4.利用者規模が十分である
- 5.5.利用者数の変動に対応できる料金体系である
- 6.eラーニング教材の販売をするなら、etudes(エチュード)の利用がおすすめ
- 7.eラーニング教材作成支援や、社内運営サポートも充実
- 8.まとめ
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eラーニングの販売を検討する4つのケース
まずは、eラーニングの販売を検討する4つの具体的な事例を紹介します。
- 研修会社
- 資格・検定試験制度の運営団体
- 一般企業の人事担当者
- 独自ノウハウをコンテンツ販売したい個人
各ケースごとの、販売までのステップも解説します。
1.研修会社
まず、これまで対面での研修だけを実施していた、あるいはeラーニングコンテンツを客先の企業LMSにアップする形で販売していた研修会社が挙げられます。
自社でLMSを導入すれば、コンテンツ+LMSのセット販売の実施が可能です。
販売までのステップ
販売までのステップは以下の通りです。
- 現在実施している対面研修を棚卸しして、eラーニング化するものを洗い出す。
- 研修の内容を確認し、講義部分はeラーニングで実施し、ディスカッションやグループワーク、プレゼンテーション等は対面で実施する、というように、個々のコンテンツの中でもeラーニング化する部分としない部分とを更に切り分ける。
- 新たにeラーニングコンテンツを作成する部分は、作成方法を決めて動画の撮影等を実施する。
- 契約したLMSにコンテンツをアップロードし、販売をスタートする。
LMSの機能を搭載した「etudes」を導入し、サービス改善に成功した研修会社の事例は、以下からご確認いただけます。
機能も料金体系も柔軟で、サポートも充実。学習者の学習効果を高めたい研修提供会社におすすめのLMS_一般社団法人日本プロポーザルマネジメント協会様 導入事例
「学習の習慣化定着」:etudesを使った研修事業のオンライン化・商圏拡大を実現_株式会社アット・アップ様 導入事例
2.資格・検定試験制度の運営団体
資格試験制度や検定試験制度を運営している団体の多くは、試験を対面で実施しています。LMSを導入することで、eラーニングでの試験の実施が可能になります。オンライン受験に対応すると、顧客満足度の上昇と、受験者数アップが見込めます。
試験をeラーニングで実施することができるだけでなく、試験前の授業の配信とオンライン試験をセットにして販売することも可能です。
販売までのステップ
販売までのステップは以下の通りです。
- 試験をデジタル化して販売する。
- 試験に向けた学習を行うための教材を動画にしてeラーニングとして販売する。
3.一般企業の人事担当者
一般企業の人事担当者は、社内での研修の内容を把握しています。自社ノウハウが蓄積された研修用コンテンツを、社外向けに販売したいとお考えの方もいるのではないでしょうか。
これまでに積み上げた自社ノウハウは、会社にとって大きな資産価値を持つものです。LMSを導入してeラーニングとして販売することで、新たな収益が見込めます。
こちらのケースに関しては、後述の「eラーニング販売はこのような方にもおすすめ」内でより詳しく解説します。
販売までのステップ
販売までのステップは以下の通りです。
- 自社の研修を棚卸しして、社外に提供できそうな項目を洗い出す。
- 研修の内容を確認し、自社の機密情報にあたる部分を削除し、社外に提供できる部分を明確にする。
- 弁護士等の専門家に確認を行い、間違った情報を提供していないかを確認する。
- 研修の販売をスタートする。
4.独自ノウハウをコンテンツ販売したい個人
企業に属さず、自分自身のノウハウや知識をデジタルコンテンツ化して販売したいとお考えの個人の方も、LMSを導入し、コンテンツと共にパッケージ化したeラーニング販売が可能となります。
ただし、利便性の高いLMSの多くは法人のみに対応しているため、初期段階から個人で、機能面に優れたLMSを導入することは難しいです。まずはYouTubeなどの動画アップロードサービスを活用して集客を行い、収益が出たら法人化し、LMSを導入してeラーニング販売をする流れとなります。
販売までのステップ
- 自分自身の知識・スキル・ノウハウを棚卸しして、販売可能なものを洗い出す。
- 販売できると考えた知識・スキル・ノウハウをコンテンツ化するために、PowerPointスライドにする。
- 音声の収録や、講義を撮影し動画にする。
- 動画の公開・販売をスタートする。
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eラーニング販売はこのような方にもおすすめ
ここまで、eラーニング販売を検討するケースを事例で紹介しました。LMSを活用したeラーニングの販売は、以下のようにお考えの企業にもおすすめです。
- 対面で行っていた有償セミナーをアーカイブ化したい
- 自社のノウハウを社外に提供して収益化したい
- 自社のコンテンツや教材を有効活用したい
それぞれ、詳しく解説します。
eラーニングの販売には、決済サービスと連携できるLMSが必要不可欠になります。詳しくは『決済機能を利用してeラーニング教材を販売|活用シーンやメリット』をご覧ください。
対面で行っていた有償セミナーをアーカイブ化したい
eラーニング販売がおすすめなのは「対面で行っていた有償セミナーをアーカイブ化したい」企業です。
これまで有償セミナーを対面式で行っていた企業は多いかと思いますが、人気の高いセミナーを録画してアーカイブ化し、有料配信することで、より高い収益が見込めます。
また、アーカイブ化して配信をするスタイルはユーザーにとっての受講しやすさ、リピート購入のしやすさにも直結します。
LMSを活用すれば受講者をアカウントで管理できるため、一般的な動画アップロードサービスよりもセキュアな環境で配信することができます。
自社のノウハウを社外に提供して収益化したい
続いて、「自社のノウハウを社外に提供して収益化したい」という方にもeラーニング販売はおすすめです。
企業内には、企業活動で培った知識やノウハウ、経験などの知識資産が多く蓄積されています。この知識資産の中には、金銭的価値を持つものが多くあり、販売することにより収益を得ることができます。
しかし、形のない知識資産であるため、パッケージ化は難題です。
LMSは、知識資産を一体化しeラーニング教材化することに有用です。それによって独自の知識資産を社内に蓄積できるだけでなく、社外向けパッケージにして販売することも可能になります。
自社のコンテンツや教材を有効活用したい
すでに、自社で内製した優れた研修教材があり、有効活用したいと考える企業にもeラーニング販売はおすすめです。
自社の内製研修の教材が優れたものであれば、自社の社員の能力を底上げするだけでなく、他社の社員の能力の向上にも貢献することが期待できます。
つまり、社内で活用している良質の研修教材は社外で販売できる可能性が高いといえます。
社外に配信するためには、社内向け教材をある程度変更することが必要ですが、LMSを利用することで改変も容易です。
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社外向けeラーニング販売の具体的な事例
ここでは、LMSの機能を搭載した「etudes」をビジネス用のプラットフォームとして活用している事例をご紹介します。
自店で販売する店舗販売スタッフの育成だけでなく、もともと自社内にあった販売員向けのノウハウを講座として販売する株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ導入事例「百貨店ならではのナレッジを組み込んだ独自のコンテンツを作り、提供」や、
株式会社日経BP「独自のeラーニングサービス「社員の学び場 GOKUU」を運用するためのプラットフォーム」など、さまざまなビジネス・モデルがあります。
株式会社日経BP社では、企業に蓄積された研修力とメディア力を活かし、課長やリーダーなどのミドルマネジャーを育成する有償のeラーニングサービスを実施しています。
ミドルマネジャー育成講座は200講座以上に上り、組織のマネジメントからDXなどの最新トレンドに対応したeラーニングが配信されています。
また、LMS(学習管理システム)もパッケージ化しており、受講者の進捗状況が管理者にリアルタイムでわかるように対応しています。このようにLMSを利用し、社外向けにeラーニングを販売している企業が増加してきています。
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eラーニング教材を販売する方法
冒頭の4つの事例で大まかな販売までの流れをご説明しましたが、ここではより具体的に販売までのステップを解説します。
eラーニング教材を販売する方法とステップにはどんな内容があるのでしょうか。ここでは具体的に自社のコンテンツを販売するための方法を紹介します。
1.コンテンツ内容の整理
eラーニング教材を販売するまでの流れの1段階目は「コンテンツ内容の整理」です。
自社の知識やノウハウなどをどのようにして教材化していくのか、コンテンツの内容を整理する必要があります。それを怠ると流れがすべて変わってきてしまいます。
どのようなノウハウで収益化したいのか、ターゲットにするユーザーやその数等の情報を収集し分析しなくてはなりません。この分析を基にし、コンテンツの内容を決定していきます。
教材作成のコンサルティングを実施しているLMSベンダーなら、教材の方向性に関する知識を豊富に有しており、適切なアドバイスを受けることができます。
2.教材の開発
eラーニング教材を販売するまでの流れの2段階目は、「教材の開発」です。
社外向けに配信するeラーニングの内容が固まったら、次に学習教材の開発に入ります。成果が出る学習教材を作成するためには、操作のしやすさや画面の見やすさ、教材としての分かりやすさなどを考慮しなければなりません。
学習教材を作成するノウハウがない企業では、これらを検討しながら教材を開発することは難しいでしょう。そのような場合でも、LMSのベンダーに相談しながら進めていくことでスムーズに開発ができます。
3.LMSでパッケージ化
eラーニング教材を販売するまでの流れの3段階目は「LMSでパッケージ化」です。
eラーニング教材を取り入れることにメリットは多いのですが、押さえておきたいポイントがいくつかあります。eラーニングは自由にどこでも、いつでも取り組むことができますが、自由度が高いため、どこまで学習したのか、理解度はどの程度なのかを把握することが難しくなります。
LMSなら、eラーニング学習を支援する機能が備わっており、受講者の進捗状況の管理や、理解度を試す小テストの実施ができます。
このようにLMSの導入は、効率的なeラーニング教材の配信を可能にします。
参考に、eラーニング教材販売に活用できるシステムの一覧表をご紹介します。自社運用に合わせて最適なシステムを選定することが大切です。
LMSのビジネス利用については「LMSで社外向けにeラーニングを販売!ビジネスプラットフォームとしての活用方法」の記事でも詳しく解説しています。ぜひご覧ください。
4.販売
eラーニング教材を販売するまでの流れの4段階目は「販売」です。
社内ノウハウの情報を整理し、教材化し、LMSとパッケージにすることでようやく、社外へ教材を販売することができます。
販売先にも注意が必要で、どの程度の規模のユーザーへ配信するのか、配信先が企業であればどの部署のどの人に配信するかなど、配信数、配信先の組織構造に気を配りましょう。
購入されたeラーニング教材はLMSで学習状況を管理し、場合によってはアンケートやレポートによってフィードバックを受け教材としてのブラッシュアップを実施していきます。
例えばetudesを使った場合のビジネスモデルについての図解をご紹介します。
自社にシステムがない場合でも、他社システムをプラットフォームとすることで、低コスト、低リスクでビジネスの立ち上げと運営が可能になります。
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eラーニング販売に最適なLMSの選び方
社外向けにeラーニング教材を配信するには、いくつかのポイントがあります。
まず第一に、決済機能との連携が可能なLMSを選ぶことが必要です。
その他にも、教材作成のサポートを行ってくれるのか、自社で作成済みの既存教材を新たに利用できるのか、なども確認すべきポイントです。これらの点をすべてカバーする機能があるLMSを選択しなければなりません。
ここからは、教材の販売に最適なLMSを選ぶときに、押さえておきたい機能について解説します。
決済機能との連携ができる
有料でeラーニング教材を販売するには、LMSから決済サイトへスムーズに移行できなくてはなりません。そのため、決済機能との連携が可能なLMSを選びましょう。
オンライン上で決済が完了すれば、支払い後すぐに受講が可能となります。ユーザーにとって便利な支払い方法となり、満足度の向上も期待できるでしょう。
教材作成のサポート体制が整っている
eラーニング販売に最適なLMSを選ぶ基準の1つ目は「教材作成のサポート体制が整っている」ことです。
教材作成するための情報が多くあったとしても、それを教材にまとめる力が必要です。
しかし、情報を教材化するノウハウを持つ企業は多くはありません。そのため、サポート体制の整っているLMSを選ぶことが必要になります。教材化のサポートを受けることにより、質の高いコンテンツを早期に完成させることができます。
自社の既存教材を活用できる
eラーニング販売に最適なLMSを選ぶ基準の2つ目は「自社の既存教材を活用できる」ことです。
企業によっては、すでに自社向けの学習教材を作成していることがあります。その教材をeラーニング化できれば、効率的にeラーニング教材を作成することができます。紙ベースで作成した研修資料や、社内向けの講座動画などが既存教材にあたります。
過去の教材を新たな教材に変換する際に、新しい知識やノウハウを手に入れることもできます。
利用者規模が十分である
eラーニング販売に最適なLMSを選ぶ基準の3つ目は「利用者規模が十分である」ことです。
作成した教材をどの程度の規模に配信するかにより、利用できるLMSが変わることがあります。LMSによっては、利用者数の上限が定められていたり、利用者規模によりシステム利用料が変動したりすることがあるためです。どのような教材を作成するか検討するときに、利用者規模についても視野に入れておくと良いでしょう。
なお、利用者規模とは利用者の数だけでなく、配信先が企業などの場合、どの役職ごとに配信するのか、どの部署ごとに配信するのかなどの階層構造も含みます。階層構造や利用者数に上限を設定しているLMSがあるため注意しましょう。
利用者数の変動に対応できる料金体系である
eラーニング販売に最適なLMSを選ぶ基準の4つ目は「利用者数の変動に対応できる料金体系である」ことです。
LMSによって、利用者数に応じて千人単位で料金が増減するシステムもあれば、1人単位で変動する料金体系のものもあります。そのため、利用人数単位が小さくなるほど、料金設定の自由度が上がります。
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eラーニング教材の販売をするなら、etudes(エチュード)の利用がおすすめ
ここまで、販売用のeラーニング教材の作成方法や、LMSを選ぶ基準などを解説しました。注意すべき内容を把握し、課題をカバーできるLMSを選択することが大切です。
初期費用無料・有効IDのみのご請求で、最低1ID / 500円からスモールスタートできるLMS「etudes(エチュード)」が、社外向けにeラーニングを販売する際におすすめな理由を詳しくご紹介します。
人材育成のノウハウを活かしたLMS
etudesでのeラーニング教材の販売がおすすめな理由の第一は、「人材育成のノウハウを活かしたeラーニング」であることです。
etudesを導入するメリットに、、開発元であるアルー株式会社による人材育成のノウハウを活かしたコンサルティングが受けられることが挙げられます。教材作成をする時、アルー株式会社の人材教育の豊富な知見を取り入れることにより、教材そのものの質を高めることができます。教材自体の質が高まれば、期待以上の実績が上がることも考えられます。
誰でも操作しやすいUI/UXデザイン
etudesを活用したeラーニング教材の販売がおすすめな理由の第二は、「誰でも操作しやすいUI/UXデザイン」です。
配信した教材を利用するすべての受講者が、マルチデバイスを扱えるとは限りません。eラーニング教材を利用しやすくするためには、簡単に操作できることが重要です。etudesのLMSは、誰もが直感的に扱えるUI/UXを採用しているので、システム開発の経験が無いという方でも簡単に画面デザインの変更などができます。
etudesのUI/UXについて詳しくは『機能・特長』をご覧ください。
eラーニング販売に欠かせないセキュリティ面も安心
etudesを活用したeラーニング教材の販売がおすすめな第三の理由は、「セキュリティ面も安心」なことです。
eラーニングは、多くの利用者・企業に配信されて利用されます。それぞれの個人情報・機密情報などが登録されるため、その情報を守るセキュリティ対策が行われていなくてはなりません。
etudesのLMSは、Microsoft® Azure®のPaaSを利用しているため、IaaSを利用して構築されているサービスと比べて強固なセキュリティ対策を実現しています。
また、決済機能との連携も可能です。
etudesのセキュリティについて詳しくは『セキュリティ』をご覧ください。
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eラーニング教材作成支援や、社内運営サポートも充実
社外向けに販売するeラーニング教材を作成するには、一定のスキルが必要ですが、etudesでは企業向け研修やeラーニング提供を手掛けた企業ノウハウをもとに、教材作成支援を行っています。
また、契約後はカスタマーサポートチームが、自社運営やビジネス立ち上げを支援します。これまで他社で蓄積された価値のある情報や知識、技術、経験を、高いサポート能力を持つ担当者が、自社の運営やビジネスモデルに合わせて全面支援いたします。
まとめ
社外向け販売用eラーニングを作成するには、さまざまな確認すべきポイントがあります。自社の知識やノウハウを活かしてどのような学習教材を作成するのか、利用者の規模・数はどれくらいを見込んでいるのかなどを押さえて、教材を作成していきます。
しかし、販売用eラーニング作成を自社だけで遂行するのは難しいため、教材作成にあたって、教材作成・人材教育のプロからのアドバイスは不可欠です。
etudesでは、開発・運営元であるアルー株式会社による教材作成のサポート体制が整っており、質の高いeラーニングを短期間で作成する支援を行っています。
今後、eラーニングの販売を検討されている方は、ぜひetudesをご利用ください。
etudesの詳しい製品紹介を知りたい方は『製品紹介資料』をダウンロードください。etudesの特徴やデモ画面、費用についてご紹介しています。