法人向けeラーニングシステムを導入するメリットと選び方のポイント9選！適正な選び方を解説

法人向けに提供されているeラーニングシステムには、組織全体のスキルアップや個別カリキュラムの提供により最適な学習ができる、人材育成の運営を効率化できるなど、多くのメリットがあります。企業でeラーニングシステムを効果的に使っていくためには、活用のポイントを理解し、必要な施策を実行していくことが重要です。

この記事では、法人向けeラーニングシステムを導入するメリット9選、学校教育向けeラーニングとの違い、効果的に運用するコツ、システム選び方についてポイントを絞って詳しく解説します。

実際に企業でどのように人材育成をしているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例：住友ゴム工業株式会社 / 株式会社メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。

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法人向けeラーニングを導入するメリット9選

ここからは、法人向けeラーニングを導入するメリットを9つご紹介します。
法人向けeラーニングを導入するメリットは、下記の通りです。

1. 全社員のスキル・知識の底上げ
2. 学習機会を増やすことができる
3. 個別のカリキュラムで最適な学習ができる
4. 全社員向けの必須研修の効率化
5. 研修コンテンツや資料作成の負担を軽減できる
6. 研修にかかるコストの削減につながる
7. 企業方針や戦略の浸透
8. 人材ポートフォリオの元となるデータを収集できる
9. 社外向けのコンテンツ販売ビジネスを実現

全社員のスキル・知識の底上げ

ベーシックなビジネススキルや社会人基礎力は、仕事を進めるうえで必須のスキルです。
しかし、新人研修以降では、なかなか学び直すチャンスがありません。そのため、社会人として必要な基礎的なスキルが身につかないまま仕事を続けている社員もいます。
そこでeラーニングを活用することで、社会人として必要な汎用的なスキルを学び直すことが可能です。
個々の不足しているスキルは、部分的な場合もあります。そのため、eラーニングを活用すれば足りないスキルにフォーカスして学ぶこともできます。
自分に足りないスキルを身につけることができれば、全社員のスキル・知識の底上げにつながります。

学習機会を増やすことができる

場所や時間の制約がなく学習機会を増やすことができる点も、法人向けeラーニングのメリットです。インターネット環境があればどこにいても学習ができるため、朝活、通勤時間、ちょっとしたすき間時間などを利用して学習ができます。
マルチデバイスに対応しているeラーニングサービスであれば、学習場所の制限もなくなり活用の幅が広がります。

個別のカリキュラムで最適な学習ができる

社員それぞれが必要なカリキュラムを選択し、個別に学習ができることもeラーニングのメリットです。
集合研修では、役職や職種などでカリキュラムが決定されるため、社員によっては最適なカリキュラムではない場合があります。eラーニングであれば、一人ひとりに必要な最適なカリキュラムで受講できます。
また、個々の社員に必要なカリキュラムを自動的にレコメンドしてくれるLMSが搭載されたeラーニングシステムがあれば、人事担当者が対応しなくても個別のカリキュラム(アダプティブラーニング)の提供が可能です。

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全社員向けの必須研修の効率化

研修の中には、コンプライアンス研修や情報セキュリティ研修など定期的に全社員必須で受講するものがあります。このような研修もeラーニングであれば効果的に行うことができます。全社員が個々のタイミングで研修が実施ができ、管理者側は受講の進捗状況もシステムで簡単に把握できます。必須研修は必ず実施する必要があるため、未受講者には、リマインドなどもシステムで一元管理することができ、より確実な受講を促すことが可能です。

研修コンテンツや資料作成の負担を軽減できる

eラーニングは、一度教材を作成してしまえば、繰り返し使用することができます。
修正や更新も容易に行えるため、教育担当者の負担を低減することができます。自社教材ではなく、他社の既存教材を利用したり、外注で教材を作成したりすることもできるため、教育コンテンツ作成のノウハウがなくても育成に必要なコンテンツを導入しやすくなっています。自社内で教材を内製できるかどうか、必要な教材は何かなどを整理し、自社運営に適したシステムを選定することが重要です。

研修にかかるコストの削減につながる

eラーニングは、導入時やコンテンツ作成時に一定のコストがかかるものの、初期導入後の運営コストはおさえることができます。特にクラウド型システムなどでは低コストで導入できるものも多く、自社の予算に合わせて検討すると良いでしょう。
eラーニングによる人材育成は、従来型の集合研修等と比較すると会場費や交通費、人件費といったコストがかからないため、研修関連コストの大幅な削減が実現します。
eラーニングシステムの提供ベンダーによっては、初期費用がかからない、有効ID課金制といった柔軟な料金体系もあり、コストをおさえながら人材育成をしたい場合におすすめです。

企業方針や戦略の浸透

eラーニング＝知識インプットという先入観をなくせば、研修以外にもeラーニングの活用の幅が広がります。昨今、ビジネスの変化のスピードはますます速くなっています。その変化に対応するためには、会社の方針を素早く全社員に浸透させることが重要です。eラーニングを活用すれば、会社の方針や戦略の浸透促進につなげることが可能です。
eラーニングを活用して、動画やPDF、オンラインミーティング等の機能を使って最新の情報を周知できるようになります。管理者側は、アンケートを実施し理解度を確認したり、誰が見たのかなど、学習履歴データを管理したりすることでリマインドなどの対応が迅速にとれます。

人材ポートフォリオの元となるデータを収集できる

eラーニングシステムを導入すれば、人材ポートフォリオの元となるデータが収集ができます。eラーニングシステムの受講履歴データを分析することで、どのような知識・スキルを持った社員が、どこの部署に何人くらい在籍しているのかという人材ポートフォリオの元となるデータが収集できます。

人材ポートフォリオの作成ができれば、自社のビジネス戦略と照らし合わせて今後の方針を定められます。ビジネスを拡大するためにはどのような人材が不足しているのか、どのようなスキルを伸ばしていく必要があるのかを明らかにすることができます。
人材ポートフォリオが作成できれば、社内の人事を戦略的にすすめることができます。

社外向けのコンテンツ販売ビジネスを実現

eラーニングシステムを活用すれば、eラーニングコンテンツ販売ビジネスを実現できます。
自社の知識や研修プログラムを、eラーニングコンテンツとして有償で配信・販売することが可能です。
日本ではまだ、eラーニングコンテンツ販売ビジネスは一般的ではありませんが、海外ではすでに多くの企業がオリジナルeラーニングコンテンツの販売に取り組んでいます。
社内のスキル向上に役に立った知識や研修プログラムであれば、社外向けに有償で配信・販売したとしても有益なコンテンツとして立派なビジネスになります。

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法人向け・学校教育向けeラーニングの違い

eラーニングには、大きく分けて法人向けと学校教育向けがありますが、その内容や目的は大きく異なります。
法人向けと学校教育向けのeラーニングの違いは、下記の通りです。

学校教育向けeラーニングのカリキュラムは文科省が決定しており、全員が同じ内容を学び最終的には順位をつけます。勉強すること自体が目的なので、同じカリキュラムを学んでいく中で、間違えたところを繰り返し復習し一定の知識を確実に身につける機能が重要です。
一方で法人向けeラーニングの目的は、スキルを身につけ業務で成果を出すことです。会社が全社員に一律で学ばせたい講座もありますが、必要なスキルや知識は業務や社員ごとに異なります。
eラーニング・LMSの選定を行う担当者は、この違いをしっかりと認識し、学校教育向けの機能を重視しすぎず、法人向けに適したものを選定する必要があります。

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eラーニングを法人で効果的に使うコツ

目的が曖昧なまま企業でeラーニングを導入したとしても、「スキルが定着しない」「eラーニングに取り組んでも意味がないという社員が多い」などの問題が発生してしまうこともあります。
eラーニングを効果的に使うため以下の6つのコツをおさえて、より効果的な社内教育を行いましょう。

• 適切なタイミングに適切なeラーニング教材で学んでもらう
• 豊富なeラーニング教材がそろうサービスを導入する
• 自社独自のノウハウは教材を内製する
• 現場同士で学び合う文化を醸成する
• 集合研修も実施しアウトプットの機会を作る
• 適切な教材を適切なタイミングで訴求する
  

適切なタイミングに適切なeラーニング教材で学んでもらう

eラーニングを効果的に使うためには、適切なタイミングでコンテンツを提供していく必要があります。
社員にeラーニングを使ってもらうためには、目的や必要性を感じてもらわなければいけません。法人向けのeラーニングの目的は、必要なスキルや知識を身につけて業務で成果を出すことです。そのため、業務の成果に直結しないコンテンツの受講を促したところで必要性を感じてもらえなければ受講してもらえません。
受講してもらうためには、eラーニングの提供側が現場のニーズを捉えて、適切なタイミングで適切なコンテンツを提供できるかが重要となります。

豊富なeラーニング教材がそろうサービスを導入する

eラーニングは、教材が豊富に揃っているサービスの導入がおすすめです。
全てのコンテンツを自社で作成すれば、eラーニングの導入までに時間がかかってしまいます。
限りある人的リソースを有効活用するためには、汎用的な知識・スキル等のコンテンツが豊富に揃っているeラーニングサービスを迅速に導入することがおすすめです。

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自社独自のノウハウは教材を内製する

自社独自のノウハウやスキルに関する教材は、自社内で作る必要があります。
eラーニング教材として内製することで、自社ノウハウがコンテンツとして保存されるため継続的に活用できます。内製することにより、繰り返し行う研修や自社に参画したら必ず必要な知識などの教育に活用できますeラーニングサービスの中には、自社オリジナルのコース作成をサポートしてくれるものもあります。教材作成の企画立案から、実際の作成、効果測定までをトータルでサポートしてくれるため、より効率的・効果的なコンテンツ作成ができます。

現場同士で学び合う文化を醸成する

社員同士でeラーニング教材を用意し、共有し合うことで学び合う文化を醸成できます。
全社員にLMSの管理者権限を持たせることで、自分で教材を用意でき必要なノウハウを同僚にシェアできます。
ただしLMSの管理上、権限管理を柔軟にできるシステムがおすすめです。細かい権限管理があるほうが、誤って重要なデータを消してしまうなどのリスクを下げられます。
LMS上で自分の教材がどの程度受講されているのか把握できるため、反応に応じてブラッシュアップをしたり、モチベーションの維持につながったりにも役立ちます。
こういった取り組みを進めるためには、操作が容易で誰でも簡単に扱えるeラーニングサービスの導入がおすすめです。以下の内容は、eラーニングシステムを使って社内ノウハウを共有した事例です。

集合研修も実施しアウトプットの機会を作る

eラーニングだけではなく、集合研修と組み合わせるブレンデッドラーニングを行うことで、さらに効果的な教育を実施できます。
eラーニングでスキルや知識をインプットし、集合研修でグループワークやロールプレイングを通してアウトプットするとスキルの定着に効果的です。

適切な教材を適切なタイミングで訴求する

eラーニングコンテンツは学習者に適切なタイミングで提供することが成果をあげるために重要になるため、社内に対して広い視野で、社員のニーズを把握したり、ニーズそのものを企業側から喚起して受講を促していくといった取り組みも必要になります。例えば、新年度には年間方針に関するコンテンツの発信、社内昇格試験が近づくタイミングでは、マネジメントスキルのコンテンツを促すなど、需要に対して適切な教材を提供するといったマーケティングの発想を持って、より季節性なども加味して「必要な社員に必要なeラーニングコンテンツ」を提供していくことがおすすめです。

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法人向けeラーニングシステムを選ぶ9つのポイント

eラーニングシステム（LMS）は、多くのベンダーから提供されていますが、さまざまな種類があり、どれを選べば良いか分からないという方も多いでしょう。
法人向けeラーニングを選ぶ際に確認すべきポイントを9つご紹介します。

1. 使用目的
2. 対象人数
3. 予算・金額プラン
4. 教材コンテンツの量・質
5. 自社コンテンツの使用有無
6. セキュリティ
7. 利用可能なデバイス
8. 受講者管理がしやすさ
9. 操作画面の使いやすさ
   

以下で詳しく解説します。

使用目的

eラーニングシステム（LMS）を選定する際には、まず使用目的を明確にすることが必要になります。
主な使用目的は以下のようなものがあります。

•   集合研修・オンライン研修など、全ての人材育成の情報を一元管理したい
  
•  繰り返し行われる研修をeラーニングとして教材化したい
  
•  自社コンテンツを充実させ、自主学習ができる場を作りたい
  
• 多くのコンテンツで社員の自律学習をサポートしたい
  

目的に応じた機能だけでなく、社内運営の際に必要となる機能についてもあわせて検討しておくことが重要です。
例えば、eラーニング教材を作成したい場合には、作成の支援をしてくれるベンダーのeラーニングシステム（LMS）を利用すると良いですし、他社で作られている既存の教材を使用したい場合には、教材の種類や質にも注目すべきです。

対象人数

システムによっては、契約できるアカウント数に下限・上限などの条件がある場合があります。
eラーニング受講の対象となる人数は、選定の前に必ず把握しておきましょう。eラーニング導入後に段階的に利用対象者を拡大するという場合もあるかもしれません。
長期的なeラーニングの運用を検討している際には、受講人数が途中から変更できるか、という点も確認しておきましょう。また、受講人数によって料金の変動がある場合は、予算と照らし合わせて検討する必要があります。

予算・金額プラン

ベンダーによって、LMSの予算や金額プランは異なります。
初期費用がかかるのか、管理コストはどれくらいなのか、受講人数によって変動するのか、といった必要事項のチェックは必ずしておきましょう。また、外部の教材を使用したり、教材を外注したりする場合には、教材制作費が必要となることにも留意しましょう。

教材コンテンツの量・質

ベンダーが提供する教材を購入する場合は、教材コンテンツのテーマや内容を事前にチェックすることも重要です。事前にチェックすることで、自社にとって必要なコンテンツやテーマがない、教材の内容が自社の目的とマッチしていなかったといったことを未然に防ぐことができます。
教材の質にこだわりたいという場合には、法人向けの集合研修を実施している研修会社が開発しているLMSがおすすめです。

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自社コンテンツの使用有無

eラーニングによっては、自社コンテンツがアップロードできなかったり、アップロードの容量制限を設けていたり、アップロードには別にオプション料金を払う必要があるものがあります。自社コンテンツをメインに使用したいという場合には、自社コンテンツが使えるかどうか、アップロード制限があるかも確認しましょう。自社コンテンツを使わないという場合であっても、将来的にデメリットにならないかどうかを確認しておくのがおすすめです。

セキュリティ

eラーニングサービスは、万全なセキュリティ対策が施されているため情報漏洩のリスクは低いですが、ゼロではありません。提供されるベンダーによりセキュリティレベルが異なるため、クラウド型の場合はPマークやISMSを取得しているベンダーかなどはしっかり確認しましょう。また、社外秘の情報を扱う研修に関しては、社内ネットワークのみで利用できるようにする、動画の配信方法をストリーミング方式のみにし端末に保存できないようにするなどの対策により、個人の端末から情報が漏洩・拡散するリスクを防ぐことができます。

利用可能なデバイス

eラーニングシステムに対応しているデバイスも確認しておく必要があります。
インターネット環境があれば学習できるeラーニングシステムですが、パソコンのみに対応している場合があれば、学習機会が限られてしまいます。そのため、パソコンだけではなく、スマートフォン等のマルチデバイスに対応したサービスを選びましょう。
マルチデバイスに対応したサービスを利用する際には、社用のデバイスを使用するのか、私用のデバイスからもアクセスして良いのかといったルールの設定や、セキュリティリスクを低減する取り組みが必要です。

受講者管理がしやすいか

受講人数が多い企業にとって、最も重要なのが受講管理のしやすさです。
法人向けeラーニングシステムを導入すれば、だいたいのサービスでは受講者の一元管理が可能になっています。しかし、自社の運営に合わせた受講者管理がしやすいかについては、サービスの性能や機能によって、向き不向きがあります。
そのため、 受講者管理をどこまで細かくできるのか、エクスポートデータの形式はどのようなものがあるのか、リマインド機能があるのか、受講履歴の取得が容易か等といったポイントを確認し、自社にとってベストなサービスを導入しましょう。

使いやすい操作画面か

使いやすい操作画面がどうかも重要なポイントの1つです。
複雑な操作が必要な場合や、使い方を覚えることが大変なeラーニングシステムだと、学習意欲の低下につながります。
そのため、直感的に使いやすいeラーニングシステムがおすすめです。
使いやすい操作画面であれば、操作に関する窓口を設置する必要もなく管理者側も運営業務に集中することが可能です。
導入前には、管理画面や受講画面を確認し、実際の操作性などもチェックし使いやすいのか確認しましょう。

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法人向けeラーニングシステム(LMS)ならetudesがおすすめ

法人向けのeラーニングには、人材育成に特化した質の高い教材と、学習進捗を一括で管理できるシステムを完備したLMS「etudes」がおすすめです。
etudesの特長は、

• 人材育成の専門家が開発 
  
• 直感的に操作できるシンプルなデザイン
• 階層別やテーマ別の豊富なeラーニング教材

と、企業の教育に特化しており、初期費用ゼロのシンプルな料金体系でサービスを提供しています。

20年以上のノウハウが詰まったLMS

etudesは、20年以上にわたり人材育成の第一線を担う、アルー株式会社が開発したLMSです。
etudesは社内教育の質の向上のために必要不可欠な機能を全て備えております。動画、Excel、PDF等の資料等、SCORMなど幅広い教材形式に対応している他、動画の視聴履歴は1秒単位で取得でき、テストに要した時間まで取得できる等、細かな学習履歴の取得機能がポイントです。
また、研修会社ならではの実績やノウハウが詰まったeラーニング教材もご用意していますので、教材も外注したいという方はぜひ一度etudesのコンテンツ一覧をご確認ください。
etsudesの機能・特徴は、以下のページから詳しくご覧ください。
LMSの機能・特長

直感的でシンプルなUI/UXが魅力

画像が多く、直感的に使えるLMS(受講管理システム)になっています。
シンプルなUI/UX設計にこだわり、マニュアルなしでもストレスなく簡単に操作ができます。パネル式でコースを表示し、トップページの表示やアイコン等を自由に変更できます。受講履歴・受講案内など受講者、管理者双方に使いやすい仕様になっています。
社内教育の管理もetudesだけで完結
etudesは、eラーニングだけではなく、集合研修等の管理機能もあります。
研修の受講履歴や出欠のデータ管理はもちろん、社内研修の告知や研修の進捗をetudesのみでまとめて管理することが可能です。数人規模から数十万人規模まで、管理業務を徹底的にサポートします。

多様な研修を想定したオリジナル教材も豊富

etudesでは、自社コンテンツのアップロードができることはもちろん、etudes独自の演習やアウトプットを多く組み込んだ教材も豊富に取り揃えています。
教材は、ビジネススキルやコンプライアンス、OJT等のテーマ別、新入社員向けや管理職向け、部長職向けといった階層別にアプローチでき、多様な研修に対応可能です。データ分析セットや、コンセプチュアルスキルセットなど、各種セットプランもご用意しております。
自社コンテンツの作成も支援いたします
etudesでは、オリジナル教材の作成のサポートも行っています。
教材作成の企画立案から、実際の作成、効果測定までをトータルでサポートするため、より効率的・効果的な研修を実現することが可能です。また、すでに実施している研修内容をデジタル化するサービスも提供しています。

etudesPlusなら独自のeラーニング教材が受け放題！

人材育成のプロであるアルーが設計した教材が使い放題のプラン「etudes Plus」は、個別課題に合わせたスキルコースの受講や、階層別のeラーニング教材の受講が自由に組み合わせられます。推奨のカリキュラムを紹介する専用Webサイトもあるため、何から学習すればいいかわからない、といった問題はありません。著名人によるセミナーや、受講者の学びをサポートするフォローアップセミナーも定期的に開催されるため、受講者の学習モチベーションを落とさず、向上させることも可能です。
集合研修と併せて利用することによって、社員に身につけさせるスキルの幅も広がるでしょう。社員の人材育成にeラーニングを活用したいとお考えの方は、ぜひ一度アルーにご相談ください。

まとめ

この記事では、法人向けeラーニングシステムを導入するメリット、コツ、選び方についてご紹介しました。
eラーニングシステムを導入することによって、個人のスキルアップから企業の戦略人事に必要な情報収集まで可能となります。法人向けeラーニングシステムには様々な種類があるため、自社の意向や目的にマッチしたサービスを選び効果的に活用しましょう。

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サービスに関するお問い合わせ｜LMS・クラウド型eラーニングシステム「etudes（エチュード）」