法人向けeラーニングシステムの選び方とは?メリットや効果的に使うコツを解説
法人向けに提供されているeラーニングシステムには、個別カリキュラムの提供による学習の最適化や、人材育成の運営の効率化など、多くのメリットがあります。企業でeラーニングシステムを効果的に使っていくためには、活用のポイントを理解し、必要な施策を実行していくことが重要です。
この記事では、法人向けeラーニングシステムを導入するメリット9選、学校教育向けeラーニングとの違い、効果的に運用するコツ、システムの選び方について詳しく解説します。
実際に企業でどのように人材育成をしているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例:住友ゴム工業株式会社 / 株式会社 メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。
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目次[非表示]
- 1.法人向けeラーニングシステムの種類
- 1.1.【汎用型】eラーニングシステム
- 1.2.【特化型】eラーニングシステム
- 2.法人向けeラーニングシステムを導入するメリット9選
- 2.1.全社員のスキル・知識を底上げできる
- 2.2.学習機会を増やせる
- 2.3.個別のカリキュラムで最適な学習ができる
- 2.4.全社員向けの必須研修を効率化できる
- 2.5.研修コンテンツや資料作成の負担を軽減できる
- 2.6.研修コストの削減につながる
- 2.7.企業方針や戦略の浸透ができる
- 2.8.人材ポートフォリオの元となるデータを収集できる
- 2.9.社外向けのコンテンツ販売ビジネスを実現できる
- 3.法人向けeラーニングシステムを選ぶ8つのポイント
- 3.1.使用目的
- 3.2.予算・金額プラン
- 3.3.教材コンテンツの量・質
- 3.4.自社コンテンツの使用有無
- 3.5.セキュリティ
- 3.6.利用可能なデバイス
- 3.7.受講者管理のしやすさ
- 3.8.使いやすい操作画面か
- 4.法人向けeラーニングを効果的に使うコツ
- 4.1.自社独自のノウハウは教材を内製する
- 4.2.現場同士で学び合う文化を醸成する
- 4.3.集合研修も実施しアウトプットの機会を作る
- 4.4.適切な教材を適切なタイミングで訴求する
- 5.法人向けeラーニングシステム(LMS)ならetudesがおすすめ
- 5.1.20年以上のノウハウが詰まったeラーニングシステム
- 5.2.直感的でシンプルなUI/UXが魅力
- 5.3.社内教育の管理もetudesだけで完結
- 5.4.多様な研修を想定したオリジナル教材も豊富
- 5.5.自社コンテンツの作成も支援
- 6.etudes Plusなら独自のeラーニング教材が受け放題!
- 7.まとめ
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法人向けeラーニングシステムの種類
法人向けのeラーニングシステムは、主に下記2つの種類があります。
- 【汎用型】eラーニングシステム
- 【特化型】eラーニングシステム
【汎用型】eラーニングシステム
【汎用型】eラーニングシステムには、業界や業種を問わず必要とされるカリキュラムが揃っています。ビジネスマナーやコンプライアンス、個人情報の取り扱いなどの知識や、社会人としての基本的なスキルなど、コンテンツの種類も豊富です。また、新入社員研修や管理職研修、部門や業種に応じた社内教育など、対象者ごとに適した内容の研修を受講することができるため、すぐに人材育成をスタートしたい企業や自社で教材を作成することが難しい企業におすすめです。
【特化型】eラーニングシステム
【特化型】eラーニングシステムは、特定の業種や分野に特化したコンテンツを提供しています。
例えば、IT業界向けには情報セキュリティやITスキル、医療従事者に対しては医療や介護など専門性の高い知識や技術習得、といった具合に、それぞれの分野に応じた教材が充実しています。自社の業界や事業に関連する専門知識を社員に身につけさせたい企業や、社内で専門領域の教材作成が難しい企業におすすめです。
【特化型】eラーニングを活用することで、業界や職種に応じた専門スキルを効率的に習得でき、社員の専門性を高められるでしょう。
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法人向けeラーニングシステムを導入するメリット9選
ここからは、法人向けeラーニングシステムを導入するメリットを9つご紹介します。
法人向けeラーニングシステムを導入するメリットは、下記の通りです。
- 全社員のスキル・知識を底上げできる
- 学習機会を増やせる
- 個別のカリキュラムで最適な学習ができる
- 全社員向けの必須研修を効率化できる
- 研修コンテンツや資料作成の負担を軽減できる
- 研修コストの削減につながる
- 企業方針や戦略の浸透ができる
- 人材ポートフォリオの元となるデータを収集できる
- 社外向けのコンテンツ販売ビジネスを実現できる
全社員のスキル・知識を底上げできる
ベーシックなビジネススキルや社会人基礎力は、仕事を進めるうえで必須のスキルです。
しかし、新人研修以降には、なかなか学び直すチャンスがありません。そのため、社会人として必要な基礎的スキルが身につかないまま仕事を続けている社員もいます。
eラーニングを活用することで、汎用的な基本スキルを学び直すことが可能です。
また、個々の不足しているスキルは一部分のみであり、その内容が個人によって異なる場合もあります。eラーニングを活用すれば、足りないスキルにフォーカスして学べるため、
全社員のスキル・知識の底上げにつながるでしょう。
学習機会を増やせる
場所や時間の制約なく学習機会を増やせる点も、法人向けeラーニングシステムのメリットです。インターネット環境があればどこにいても学習できるため、朝活、通勤時間、ちょっとしたすき間時間などを利用して受講できます。
マルチデバイスに対応しているシステムであれば、より柔軟に学習できるでしょう。
個別のカリキュラムで最適な学習ができる
法人向けeラーニングシステムでは、社員一人ひとりに最適化されたカリキュラムを提供できます。集合研修では、役職や職種などでカリキュラムが決定されるため、社員によっては最適なカリキュラムではない場合があります。eラーニングシステムでは、各社員の現在のスキルや習得状況、目標に応じて個別のカリキュラムを設定できるため、効率的かつ効果的な学習が可能です。また、個々の社員に必要なカリキュラムを自動的にレコメンドしてくれるeラーニングシステムであれば、人事担当者が対応しなくても個別のカリキュラム(アダプティブ ラーニング)が提供できます。
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全社員向けの必須研修を効率化できる
研修の中には、コンプライアンス研修や情報セキュリティ研修など、定期的に全社員必須で受講するものがあります。eラーニングシステムを活用すれば、社員一人ひとりが自分のタイミングで受講できるため、業務への影響を最小限に抑えつつ、効率的に研修を実施できます。また、管理者はシステム上で受講状況を把握でき、未受講者にはリマインド機能を使って受講を促すことが可能です。これにより、全社員の確実な受講を実現できます。
研修コンテンツや資料作成の負担を軽減できる
eラーニングシステムは、一度コンテンツを作成してしまえば、繰り返し使用できます。
修正や更新も容易に行えるため、教育担当者の負担を低減できます。また、自社コンテンツだけでなく、他社の既存教材を利用したり、外注で教材を作成したりすることもできるため、教育コンテンツ作成のノウハウがなくても安心です。
研修コストの削減につながる
法人向けeラーニングシステムを導入することで、研修コストを大幅に削減できるでしょう。
従来の集合研修では、会場費や交通費、宿泊費などの経費がかかりますが、eラーニングシステムであれば、これらのコストがかかりません。
特にクラウド型のeラーニングシステムは、初期投資が少なく、低コストで導入できるものが多数あります。システムの保守・運用もベンダー側で行ってくれるため、自社での管理工数も削減できます。
また、提供ベンダーによっては、初期費用がかからない、有効ID課金制といった柔軟な料金体系をとっている場合があり、コストをおさえながら人材育成をしたい場合におすすめです。
研修コストを削減する方法については、下記の記事で詳しく解説しています。
『企業の研修コストを削減する方法とは?eラーニングの導入がポイント』
企業方針や戦略の浸透ができる
eラーニングシステム=知識インプットという先入観をなくせば、研修以外にも活用の幅が広がります。昨今、ビジネスのスピードはますます速くなっています。その変化に対応するためには、会社の方針を素早く全社員に浸透させることが重要です。eラーニングを活用すれば、今後の会社の方針や戦略の浸透促進につなげられます。
具体的には、eラーニングシステムの動画やPDF、オンラインミーティング等の機能を使って会社の方針や戦略情報を周知できます。管理者は、アンケートを実施して理解度を確認したり、学習履歴データを管理したりすることで、リマインドなどの対応が迅速にとれるでしょう。
人材ポートフォリオの元となるデータを収集できる
eラーニングシステムの受講履歴データを分析することで、どのような知識・スキルを持った社員が、どこの部署に何人くらい在籍しているのかという人材ポートフォリオの元となるデータが収集できます。
人材ポートフォリオの作成ができれば、自社のビジネス戦略と照らし合わせて今後の方針を定められます。ビジネスを拡大するためには、どのような人材が不足しているのか、どのようなスキルを伸ばしていく必要があるのかを明らかにでき、社内の人事を戦略的に進められるでしょう。
社外向けのコンテンツ販売ビジネスを実現できる
eラーニングシステムを活用すれば、自社の知識や研修プログラムを、eラーニングコンテンツとして有償で配信・販売できます。国内ではまだ、eラーニングコンテンツ販売ビジネスは一般的ではありませんが、海外ではすでに多くの企業がオリジナルeラーニングコンテンツの販売に取り組んでいます。
社内のスキル向上に役に立った知識や研修プログラムであれば、社外向けに有償で配信・販売しても立派なビジネスになるでしょう。
自社コンテンツの販売については、下記の記事で詳しく解説しています。
『自社コンテンツはどこで販売すれば良い?販売の流れや注意点を解説』
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法人向けeラーニングシステムを選ぶ8つのポイント
eラーニングシステム(LMS)は、多くのベンダーから提供されていますが、さまざまな種類があり、どれを選べば良いか分からないという方も多いでしょう。
法人向けeラーニングを選ぶ際に確認すべきポイントを8つご紹介します。
- 使用目的
- 予算・金額プラン
- 教材コンテンツの量・質
- 自社コンテンツの使用有無
- セキュリティ
- 利用可能なデバイス
- 受講者管理のしやすさ
- 操作画面の使いやすさ
以下で詳しく解説します。
使用目的
eラーニングシステム(LMS)を選定する際には、まず使用目的を明確にすることが大切です。
主な使用目的は以下のものがあります。
- 集合研修・オンライン研修など、全ての人材育成の情報を一元管理したい
- 繰り返し行われる研修をeラーニングとして教材化したい
- 自社コンテンツを充実させ、自主学習できる場を作りたい
- 多くのコンテンツで社員の自律学習をサポートしたい
目的に応じた機能だけでなく、社内運営の際に必要となる機能についてもあわせて検討しておくことが重要です。
例えば、eラーニング教材を作成したい場合には、作成の支援をしてくれるベンダーのeラーニングシステム(LMS)を利用するといいですし、他社で作られている既存の教材を使用したい場合には、教材の種類や質にも注目すべきです。
予算・金額プラン
ベンダーによって、LMSの予算や金額プランは異なります。
初期費用がかかるのか、管理コストはどれくらいなのか、受講人数によって変動するのか、といった必要事項のチェックは必ずしておきましょう。eラーニング導入後に段階的に利用対象者を拡大するという場合もあるかもしれません。長期的なeラーニングの運用を検討している際には、受講人数が途中から変更できるか、という点も確認しておくと安心です。
また、外部の教材を使用したり、教材を外注したりする場合には、教材制作費が必要となることにも留意しましょう。
教材コンテンツの量・質
ベンダーが提供する教材を購入する場合は、教材コンテンツのテーマや内容を事前にチェックすることも重要です。それによって、自社にとって必要なコンテンツやテーマがない、教材の内容が自社の目的とマッチしていないといった事態を防げます。
教材の質にこだわりたい場合には、法人向けの集合研修を実施している会社が開発しているeラーニングシステムがおすすめです。
eラーニングシステムのコンテンツについては、下記の記事で詳しく解説しています。
『豊富なコンテンツが搭載されたLMSとは?メリットや選び方を解説』
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自社コンテンツの使用有無
eラーニングシステムによっては、自社コンテンツがアップロードできなかったり、アップロードの容量制限を設けていたり、アップロードするには別途オプション料金が必要となる場合があります。自社コンテンツをメインに使用したい場合には、自社コンテンツが使えるかどうか、アップロード制限があるかどうかを確認しましょう。自社コンテンツを使わない場合であっても、将来的にデメリットにならないか否かを確認しておくことがおすすめです。
セキュリティ
eラーニングサービスは、万全なセキュリティ対策が施されているため情報漏洩のリスクは低いですが、ゼロではありません。提供されるベンダーによりセキュリティレベルが異なるため、クラウド型の場合はPマークやISMSを取得しているベンダーかどうかをしっかり確認しましょう。また、社外秘の情報を扱う研修に関しては、社内ネットワークのみで利用できるようにする、動画の配信方法をストリーミング方式のみにするなどの対策により、個人の端末から情報が漏洩・拡散するリスクを防げます。
利用可能なデバイス
eラーニングシステムに対応しているデバイスも確認しておく必要があります。
eラーニングシステムはインターネット環境があれば学習できますが、サービスの中にはパソコンのみに対応しているものがあり、その場合、学習機会が限られてしまう可能性があります。パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレット端末等のマルチデバイスに対応したサービスを選びましょう。
マルチデバイス対応のサービスを利用する際には、社用のデバイスを使用するのか、私用のデバイスを使っていいのかなど、セキュリティリスクを低減する観点からの検討が必要です。
受講者管理のしやすさ
受講人数が多い企業にとって、最も重要なのが受講管理のしやすさです。
法人向けeラーニングシステムを導入すれば、受講者の一元管理が可能ですが、管理のしやすさは、システムの性能や機能によって、異なります。
受講者管理をどこまで細かくできるのか、エクスポートデータの形式はどのようなものがあるのか、リマインド機能があるのか、受講履歴の取得が容易か等といったポイントを確認し、自社にとってベストなサービスを導入しましょう。
eラーニングシステムの受講管理については、下記の記事で詳しく解説しています。
『eラーニング受講管理を徹底するならLMSを活用!6つの管理ポイントを解説』
使いやすい操作画面か
使いやすい操作画面がどうかも重要なポイントの一つです。
複雑な操作が必要な場合や、使い方を覚えることが大変なeラーニングシステムだと、学習意欲の低下につながります。
そのため、直感的に使いやすいeラーニングシステムがおすすめです。
使いやすい操作画面であれば、操作に関する窓口を設置する必要もなく管理者側も運営業務に集中できます。
導入前には、管理画面や受講画面を確認し、実際の操作性などもチェックし、使いやすさを確認しましょう。
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法人向けeラーニングを効果的に使うコツ
目的が曖昧なままeラーニングを導入しても、「スキルが定着しない」「eラーニングに取り組んでも意味がないという社員が多い」などの問題が発生してしまうことがあります。
eラーニングを効果的に使うため以下の4つのコツをおさえて、より効果的な社内教育を行いましょう。
- 自社独自のノウハウは教材を内製する
- 現場同士で学び合う文化を醸成する
- 集合研修も実施しアウトプットの機会を作る
- 適切な教材を適切なタイミングで訴求する
自社独自のノウハウは教材を内製する
自社独自のノウハウやスキルを身につけるには、既存のコンテンツでは不十分な場合があります。そのため、自社の業務に特化したコンテンツの内製化が必要です。
コンテンツを内製することで、自社独自のノウハウやスキルを体系的に蓄積・共有でき、人材育成の質を高められます。
eラーニングサービスの中には、自社オリジナルのコース作成をサポートしてくれるものがあります。教材作成の企画立案から、実際の作成、効果測定までをトータルでサポートしてくれるため、より効率的・効果的なコンテンツ作成ができるでしょう。
現場同士で学び合う文化を醸成する
社員同士でeラーニングコンテンツを用意し、共有し合うことで学び合う文化を醸成できます。
全社員にLMSの管理者権限を持たせることで、自分でコンテンツを用意でき、必要なノウハウを同僚にシェアできます。
ただし、全ての権限を持たせてしまうと、誤って重要なデータを消してしまうといったリスクが考えられます。そのため、自分のコンテンツのみに管理者権限を与えるなど、権限管理が柔軟に変更できるシステムがおすすめです。
LMS上で自分のコンテンツがどの程度受講されているのかを把握できれば、反応に応じてブラッシュアップするなど、質を高め、学習効果を高めることにつなげられます。
こういった取り組みを進めるためには、操作が容易で誰でも簡単に扱えるeラーニングサービスの導入がおすすめです。以下の内容は、eラーニングシステムを使って社内ノウハウを共有した事例です。
集合研修も実施しアウトプットの機会を作る
eラーニングだけではなく、集合研修と組み合わせるブレンディッドラーニングを行うことで、さらに効果的な教育を実施できます。
eラーニングで知識をインプットし、集合研修でグループワークやロールプレイングを通してアウトプットすることで、効果的にスキルを定着させられます。
適切な教材を適切なタイミングで訴求する
eラーニングコンテンツは、受講者に適切なタイミングで提供することが成果をあげる上で重要です。そのためには、社内に対して広い視野を持ち、社員のニーズを把握したり、ニーズそのものを企業側から喚起して受講を促したりといった取り組みが必要になります。例えば、新年度には年間方針に関するコンテンツの発信、社内昇格試験が近づくタイミングでは、マネジメントスキルのコンテンツを促すなどが考えられます。需要に対して適切な教材を提供するといったマーケティングの発想を持つことで、「必要な社員に必要なeラーニングコンテンツ」を提供できるでしょう。
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法人向けeラーニングシステム(LMS)ならetudesがおすすめ
法人向けのeラーニングシステムには、人材育成に特化した質の高い教材と、学習進捗を一括で管理できるシステムを完備したeラーニングシステム「etudes」がおすすめです。
以下の3点が、etudesの特長です。
- 人材育成の専門家が開発
- 直感的に操作できるシンプルなデザイン
- 階層別やテーマ別の豊富なeラーニング教材
etudesは、企業の教育に特化しており、初期費用ゼロのシンプルな料金体系でサービスをご提供しています。
20年以上のノウハウが詰まったeラーニングシステム
etudesは、20年以上にわたり人材育成の第一線を担う、アルー株式会社が開発したeラーニングシステム(LMS)です。
etudesは、社内教育の質の向上のために必要不可欠な機能を全て備えています。動画、Excel、PDF等の資料、SCORMなど幅広い教材形式に対応しており、受講者のニーズに合わせた多様な教材をご提供できます。また、動画の視聴履歴は1秒単位で取得でき、テストに要した時間も確認できるため、学習者の理解度や進捗状況を正確に把握可能です。また、研修会社ならではの実績やノウハウが詰まったeラーニング教材もご用意していますので、ぜひ一度etudesのコンテンツ一覧をご確認ください。
etsudesの機能・特徴は、以下のページから詳しくご覧ください。
直感的でシンプルなUI/UXが魅力
etudesは、画像が多く、直感的に使えるeラーニングシステムです。
シンプルなUI/UX設計で、マニュアルなしでも簡単に操作可能です。パネル式でコースを表示しており、トップページの表示やアイコン等の変更が自由にできます。受講履歴・受講案内の閲覧も容易で、受講者、管理者双方に使いやすい仕様になっています。
社内教育の管理もetudesだけで完結
etudesには、eラーニングだけではなく、集合研修等の管理機能もあります。
研修の受講履歴や出欠のデータ管理はもちろん、社内研修の告知や研修の進捗をetudesのみでまとめて管理可能です。数人規模から数百人規模まで、管理業務を徹底的にサポートします。
多様な研修を想定したオリジナル教材も豊富
etudesでは、自社コンテンツのアップロードができることはもちろん、etudes独自の演習やアウトプットを多く組み込んだ教材も豊富に取り揃えています。
教材は、ビジネススキルやコンプライアンス、OJT等のテーマ別に、あるいは新入社員向けや管理職向け、部長職向けといった階層別にアプローチでき、多様な研修に対応可能です。データ分析セットや、コンセプチュアルスキルセットなど、各種セットプランもご用意しています。
自社コンテンツの作成も支援
etudesでは、オリジナル教材の作成サポートを行っています。
教材作成の企画立案から、実際の作成、効果測定までをトータルでサポートできるため、より効率的・効果的な研修を実現可能です。また、すでに実施している研修内容をデジタル化するサービスもご提供しています。
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etudes Plusなら独自のeラーニング教材が受け放題!
人材育成のプロであるアルー株式会社が設計した、教材が使い放題のプラン「etudes Plus」は、個別課題に対応するスキルコースや、階層別のeラーニング教材が自由に組み合わせられます。推奨のカリキュラムを紹介する専用Webサイトもあるため、何から学習すればいいかわからない、といったお悩みを解決できます。著名人によるセミナーや、受講者の学びをサポートするフォローアップセミナーも定期的に開催されるため、受講者の学習モチベーションを落とさず、向上させることも可能です。
集合研修と併せて利用することによって、社員に身につけさせるスキルの幅も広がるでしょう。社員の人材育成にeラーニングを活用したいとお考えの方は、ぜひ一度アルー株式会社にご相談ください。
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まとめ
この記事では、法人向けeラーニングシステムを導入するメリット、コツ、選び方についてご紹介しました。
eラーニングシステムを導入することによって、個人のスキルアップから企業の戦略人事に必要な情報収集まで、可能となります。法人向けeラーニングシステムには様々な種類があるため、自社の意向や目的にマッチしたサービスを選び、効果的に活用しましょう。
法人向けeラーニングシステムの導入なら、20年以上のノウハウが詰まったLMS「etudes」がおすすめです。
etudesには豊富なコンテンツが取り揃えられており、さらに、自社コンテンツの作成もご支援します。法人向けeラーニングシステムの導入をお考えの方は、ぜひ一度「etudes」のご利用をご検討ください。