catch-img

eラーニング導入を成功させるポイントは?導入方法や事例もご紹介

eラーニングは働き方の変化や多様化によりリモートワークなどが普及し、企業の人材育成での導入が進んでいます。特に、学習進捗や人材育成の取り組みの成果を可視化したい、人材育成の運営工数を削減したいといった課題がある場合、eラーニングの導入は効果的です。

一方でeラーニングシステム(LMS)は多くのベンダーから提供されており、自社に適したサービス選定や導入において、課題を感じる場合も少なくありません。今回は、企業がeラーニングを導入する際に明確にしておきたいポイントや、導入のメリット、導入方法をご紹介いたします。

eラーニング導入に必要な基礎知識を詳しく知りたい方は『eラーニング導入に向けた基礎知識集』をダウンロードください。eラーニングの特徴や種類について紹介しています。


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


目次[非表示]

  1. 1.eラーニングとは
  2. 2.eラーニング導入のメリット
    1. 2.1.受講者側のメリット
    2. 2.2.企業側のメリット
  3. 3.eラーニング導入のデメリットと解決策
    1. 3.1.モチベーションの維持が難しい
    2. 3.2.実技が必要な内容はeラーニングは不向き
    3. 3.3.一般的な内容が多い
  4. 4.eラーニングを導入する前に考えておきたい8つのこと
    1. 4.1.人材育成施策の方針と目標を明確にする
    2. 4.2.eラーニングを導入する目的・目標を明確にする
    3. 4.3.eラーニングの学習対象者を決める
    4. 4.4.導入するeラーニングシステム(LMS)を選定する
    5. 4.5.eラーニング教材の調達方法を決める
      1. 4.5.1.1.既存のものを教材化する
      2. 4.5.2.2.既製品の教材を購入する
      3. 4.5.3.3.教材を新たに作る
    6. 4.6.eラーニングの導入時期を決める
    7. 4.7.eラーニングの運営体制を整える
    8. 4.8.eラーニング導入の効果測定をし、運用改善を行う
  5. 5.eラーニングの導入方法
    1. 5.1.LMS利用の要件を再度確認し、利用方法を確定する
    2. 5.2.LMSの機能の設定を行う
    3. 5.3.データの登録
    4. 5.4.運用方法の確定
    5. 5.5.一部組織でのテスト利用の実施
    6. 5.6.全社への公開、利用開始
  6. 6.eラーニングの費用相場
  7. 7.eラーニングの導入事例
    1. 7.1.株式会社メガネトップ
    2. 7.2.住友ゴム工業株式会社
    3. 7.3.株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューション
  8. 8.クラウド型eラーニングシステムなら「etudes」
  9. 9.まとめ


eラーニングとは

そもそもeラーニングとは、「インターネットを利用したオンラインで行う学習方法」を指します。学校や塾での授業や企業での集合研修など、従来オフラインで行ってきた学習とは違い、パソコンやスマートフォン等があれば、いつでもどこでも学ぶことができる学習形態になっていることがeラーニングの特徴です。

eラーニングを導入する際には、受講や管理のプラットフォームとなるeラーニングシステム(LMS)の導入や利用が一般的です。LMSは学習管理システムと呼ばれることもあります。

LMSに関しては、以下の記事でご確認いただけます。

学習管理システム「LMS」とは?基本情報やメリットをご紹介 | etudes


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


eラーニング導入のメリット

eラーニングを企業の研修で活用する場合のメリットはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、受講者側のメリットと企業側のメリットを二つの側面でご紹介いたします。


受講者側のメリット

受講者側のメリットは、


  • 研修をいつでも・どこでも受講することができる
  • 自分の学習状況を確認できる
  • 興味に応じて自発的に学ぶことができる
  • 集合研修の予定調整などもシステムで完結できる


などが挙げられます。

eラーニングはスマホやパソコンなど、インターネットが接続できる環境にあればどこでも受講することが可能です。そのため、「遠方の支店にいて本社の研修が受けられない」「研修のために本社に行くのが手間……」ということがなくなるでしょう。また、自身の業務のすき間時間で学習をすることもできるため、業務に注力できるのもメリットの一つです。
また、研修の出欠管理をシステム上で自分で行うことができるため、何度も人事担当者と連絡を取る必要がなく、参加のための日程調整もスムーズになります。


企業側のメリット

企業側のメリットは、以下の3点が挙げられます。


  • 学習の質や学習機会を均一化しやすい
  • 進捗状況等を一元管理できる
  • 研修コストの削減につながる


これまで部門ごとや日程ごとに異なる講師が登壇して実施していた研修の場合、講師によって内容や質が変わることもありましたが、eラーニングであれば、録画教材などを活用することで、研修の内容や質を均一に保つことができます。

また、eラーニングシステムを導入し活用することで、社員全員に対する教材の一斉配信だけでなく、一人ひとりの社員のスキル・知識レベルに合った教材の配信といった個別対応ができるため、少ない運営工数で、様々な学習機会を提供する環境整備がしやすくなります。

eラーニングを導入すると、学習進捗や学習履歴のデータを数値でシステム管理することができます。ダウンロードしたデータを分析して、研修内容や人材育成施策の改善につなげることが可能です。研修の出欠席、提出物などの管理もeラーニングシステム(LMS)で一元管理できるため、人材育成全体の運営を効率化することができるでしょう。

さらに、コストの面でもメリットがあります。資料の印刷代、会場費用、講師の登壇料といった研修実施にかかるコストを大幅に削減できるだけでなく、従来の集合型研修で必要だった研修日程の調整などの管理工数も削減することができます。特に、大規模な研修ほど管理工数は増えてしまうため、LMSの導入や活用がおすすめです。eラーニング導入によって運営にかかる工数が削減できれば、より良い人材育成施策の立案や研修企画に注力することができます。


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


eラーニング導入のデメリットと解決策

eラーニングは受講者側にも企業側にもメリットがあります。ですが、eラーニングにはデメリットも存在します。eラーニングを導入する前にデメリットや解決策を知っておくことで、導入をより効果的にすることができるでしょう。
ここでは、eラーニングを導入することのデメリットや解決策についてご紹介いたします。


モチベーションの維持が難しい

eラーニングは、「いつでも・どこでも」学べることがメリットですが、集合研修のように時間や場所が決まっていないことから、学習のモチベーション維持が難しいこともあります。特に業務が忙しいと研修は後回しになり、eラーニングの受講率が悪いというようなことに陥りやすくなってしまいます。

このような場合は、eラーニングを受講の成果を人事評価に組み込んだり、eラーニングの受講を集合研修に参加する必須条件とするなどの仕組み作りが必要です。


実技が必要な内容はeラーニングは不向き

eラーニングは、基本的にスライドや動画を確認して学習する方法ですので、実技が必要な内容はeラーニングでは学習が難しいのがデメリットです。
解決法としては、事前情報としてeラーニングを確認してもらい、実技が必要な部分は集合研修で行うなど、他の研修手法と組み合わせることが必要です。


一般的な内容が多い

研修会社が作成したeラーニングの教材は、一般的な内容が多く、自社のルールや自社独自のスキルや知識などを入れることが難しくなります。
一般的な内容だけでなく、自社独自の情報が学習内容として必要な場合は、自社用で専用のeラーニング教材を作成する必要があります。内製で実施する場合もありますが、eラーニング教材を作成する場合には、研修会社に相談することで、質の高い教材を作成することが可能です。

アルー株式会社では、年間8万人以上に研修を実施した教育のノウハウを活用し、分かりやすく、身につきやすいeラーニング教材の作成を支援しています。

eラーニング教材を作成する方法などは、以下のページでも詳しく解説しています。
eラーニングの教材は購入すべき?開発すべき?良い教材のポイントも | etudes


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


eラーニングを導入する前に考えておきたい8つのこと

PCとAR

eラーニングを導入することには様々なメリットがありますが、最も重要なのは導入してから有効活用することです。
「導入してみたけど、活用できていない」「導入したけど、社員の受講率が悪い」などの課題を抱えてしまうこともあります。

導入する前に検討しておくべき点は、以下の8つです。


  • 人材育成施策の方針と目標を明確にする
  • eラーニングを導入する目的・目標を共有する
  • eラーニングの学習対象者を決める
  • 導入するeラーニングシステム(LMS)を選定する
  • eラーニング教材の調達方法を決める
  • eラーニングの導入時期を決める
  • eラーニングの運営体制を整える
  • eラーニング導入の効果を測定し、目標を達成できたか評価する


では、それぞれ見ていきましょう。


人材育成施策の方針と目標を明確にする

eラーニングの導入が目的になってしまわないように、人材育成施策全体の目標を明確にしましょう。社内でどんな人材を育成するかは、必ず経営戦略を紐づけて考える必要があります。その会社が今後どのような事業を行っていくのかによって、必要な人材像、必要なスキルは変わってきます。新規事業を行うのであれば新しい人材が必要になりますし、同じ事業を行っていく場合でも、事業規模が拡大したりフェーズが変われば、必要な人材は変わるでしょう。

「経営戦略を実行するために必要な人材像」というものを定義して、どのようなスキルを持った人材が何人必要なのかを明確にして初めて、人材育成施策全体の目標というものが決まります。人材育成というのは経営戦略実現のための手段の1つです。

具体的に人材育成施策の方針を決めていくには、経営者や現場へのヒアリングを行い、「OJTトレーナーの教育ができていない」「管理職がプレーヤーとしてまだ活躍している」など、自社の課題を確認し、誰に・どんなスキルが必要なのかを明確にしていきましょう。
課題をもとに、「OJTを社内全体で行えるようにする」「管理職にマネジメントの知識をつけてもらう」などの目標を立てて、どこまでを集合研修研修にするのか、どこをeラーニングにするのかを分けて行くことで、eラーニングを効果的に導入することができます。

一方で「OJTトレーナーの教育ができていない」「管理職がプレーヤーとしてまだ活躍している」などの課題の原因が「現場が忙しくOJTができない」「人手不足で管理職がプレイヤーとして活躍しなければ売上が立たない」など人材育成ではなく企業側の問題(人手不足など)の場合はeラーニングを導入しても課題は解決されません。まずは自社の課題とその原因を明確にしましょう。


eラーニングを導入する目的・目標を明確にする

まず重要なことは、「eラーニングを導入する目的や目標を明確にしておくこと」です。自社の課題感をベースに、なぜ導入するのか・導入して何を実現したいのかを明確にしましょう。

例えば、企業側が学習内容を決める場合、「基礎的な知識を幅広い対象者に一斉に学習させる」のか、「専門的な知識を少人数の対象者に学習させる」のかでeラーニングの活用方法は変わります。
また、社員自身が学習内容を決める場合は、「一人ひとりが自分の興味のあるものを自由に学習する」場合もあれば、「社員が自分の専門知識を活かして教材を作成して公開する」といった自律学習のプラットフォームとして自社でeラーニングを作成し、学びに活用することもできます。

それだけでなく、eラーニングシステムは情報プラットフォームとして活用できる汎用性もあるため、学習以外の活用方法もあります。会社の経営方針などの重要な施策を伝達するために利用したり、社員同士がコミュニケーションを取りながら互いに教え合ったり学び合ったりするために活用する場合もあるでしょう。

以下が、企業におけるeラーニング導入の目的や活用方法の事例です。


  1. 会社が学習内容を決める場合
    1. 基礎的な知識を幅広い対象者に一斉に学習させる
    2. 専門的な知識を少人数の対象者に学習させる
  2. 社員自身が学習内容を決める場合
    1. 社員一人ひとりが自分の興味のあるものを自由に学習する
    2. 社員が自分の専門知識を活かして教材を作成して公開する
  3. eラーニングと合わせて情報共有をする場合
    1. 会社の経営方針などの重要な施策を伝えるために利用する
    2. 自社独自の情報を共有するプラットフォームのために利用する
  4. 社員同士の情報交換や学び合いの環境を作る場合
    1. 各社員が持っている知識や情報をシステムに蓄積する
    2. 蓄積した知識(ナレッジ)を他者に共有するプラットフォームにする


自社でどのようにeラーニングを活用して何を実現したいのかを明確にし、学習以外の利用方法も視野に入れながら、どのLMSを使うのかやeラーニングをどのように利用するのかを決めていくことが大切です。


eラーニングの学習対象者を決める

続いて、eラーニングの学習対象者、つまり受講者が誰なのかを確認しましょう。学習対象者が全社員なのか、部門ごとなのか、階層ごとなのかなど、自社の課題に合わせて対象者を設定します。
対象者を決める方法としては、社員の階層、属性(勤務年数・役職など)で決める方法と、社員が持っている知識・スキルで決める方法の2つがあります。
階層別に対象者を決める場合には、会社がすでに持っている情報で決めることができるためグループ分けが容易ですが、階層別に体系化されたeラーニング教材などが豊富なeラーニングシステムの導入がおすすめです。
知識・スキルで分ける場合にはまず社員の知識・スキルレベルを診断・測定する必要があるため、一定の手間がかかるだけでなく、eラーニング教材がテーマやスキル別に選びやすく受講しやすい環境整備が大切です。


導入するeラーニングシステム(LMS)を選定する

eラーニングの導入では、受講者と管理者が利用するプラットフォームとなる、eラーニングシステム(LMS・学習管理システム)を利用することが多く、システム導入により、スムーズにeラーニングを受講できる環境を自社内に作ることができます。

自社のeラーニング導入の目的に合わせて、eラーニングシステム(LMS)に必要な機能を選定していきましょう。提供ベンダーによって標準機能が異なるため、自社目的や運営に適したシステム導入を進めることが大切です。

機能選定では、各部門の要件もヒアリングすると良いでしょう。
例えば、「外出の多い社員にも受講しやすいように、スマホで受講できるようにしたい」「社外秘の情報を教材化させるため、社内のみで利用できるようにしたい」など、利用する端末や利用方法を明確にし、総合的に判断することがおすすめです。

また、eラーニングを導入する際、システムや教材の無料トライアルを実施してるベンダーもあります。eラーニング導入では、システムを複数社比較する場合が多くなりますが、最低でも1社の無料トライアルで実際にシステムの操作性やUI/UXを導入前に確認することがおすすめです。また、教材についても、自社の目的に応じた学びが実現できるeラーニング教材が提供されているかどうか、あらかじめ教材を確認することが重要です。

料金についてもベンダーによって違いがあり、初期費用はオンプレミス型、クラウド型で大きく変わるだけでなく、運用コストなどの月額利用料もベンダーによって様々です。

機能面、運営面、コスト面など多角的な視点で導入検討を進めることがおすすめです。

eラーニングシステム(LMS)の導入について詳しくは、以下の記事でも紹介しています。
失敗しないLMS(学習管理システム)導入!比較すべきポイントを解説 | etudes


eラーニング教材の調達方法を決める

導入するeラーニングシステム(LMS)の選定が決まったら、次に、実際に利用するeラーニング教材について詳細を決めていきましょう。eラーニング教材は、3つの方法で利用することができます。


1.既存のものを教材化する

社内にある資料やマニュアルなどをアップロードして教材にしたり、社内勉強会や集合研修を録画して動画教材にするといった方法です。また、集合研修で実施していた内容を動画やスライドといった内容に適した学習形式の教材にします。eラーニングシステムではそれらの教材を組み合わせて簡単にコースを作成することもできるため、すでに自社にある教材を組み合わせるだけでも、自社独自のeラーニング教材を導入することができます。

eラーニングシステムで使える教材形式はこちらから
eラーニング教材の内製についてくわしく知りたい方はこちらの資料がおすすめです。

  『内製eラーニング教材作りのポイント』資料ダウンロード|LMS・クラウド型eラーニングシステムetudes(エチュード) 『内製eラーニング教材作りのポイント』の資料を無料でダウンロードいただけます。内製でeラーニング教材を作る際のポイントと、制作したeラーニングの社内活用・LMSを使った管理方法についてご紹介しています。 etudes


2.既製品の教材を購入する

eラーニングのコンテンツを提供している、いわゆるeラーニングベンダーから購入するという方法です。一般的な内容のコンテンツを受講者に提供でき、eラーニングシステム(LMS)を提供しているベンダーはeラーニング教材をセットで提供していることも多くなります。
企業研修を専門とするベンダーであれば、階層別に必要なスキルを体系化したスキルマップをベースに作られたeラーニング教材が豊富なだけでなく、テーマ別教材も豊富で、社内育成に活用しやすくなっています。
eラーニング教材についてはこちらから


3.教材を新たに作る


  • 自社で作成する
  • 研修会社に教材作成を依頼する


という2つの方法があります。
自社で教材を作成する場合には、動画編集などの知識や、機材の調達なども必要になります。研修会社でeラーニング教材の作成を支援してくれるサービスがある場合があるため、それを活用することで質の良いeラーニング教材の作成ができるでしょう。
また、eラーニング教材の作成を全て外注することも可能です。長く利用する教材の場合や動画編集の知識のある人材が居ない場合などは、外注した方が良いことも多いでしょう。
eラーニング教材は購入すべきか、自社開発すべきか詳しく知りたい方は『eラーニング教材は自社開発すべき?購入すべき?受講者と企業の視点で解説』をご覧ください。それぞれのメリット・デメリットを紹介しています。


eラーニングの導入時期を決める

導入時期を想定することも重要です。導入にあたって、さまざまな準備が必要になるため、段取り良く進めるためにも、予め導入時期を決めておきましょう。
クラウド型のeラーニングを導入する場合を例として、必要な準備は以下になります。


  • 環境構築
  • eラーニング教材・コンテンツ準備
  • ユーザー情報等の登録
  • 試験運用の実施
  • 社内への周知
  • 本番運用開始


システムの提供ベンダーが導入支援をしてくれる場合もありますが、運用を開始したい時期から逆算して準備期間の設計をすることがおすすめです。一般的には1~3ヶ月ほどかかるケースが多くなります。
人事部門や情報システム部門が導入を担当することが多いと思いますので、新入社員研修の時期や年度末などの繁忙期に導入すると、設定などの管理が行き届かないこともあるので、比較的落ち着いた時期に進めると良いでしょう。


eラーニングの運営体制を整える

導入後にうまく活用するためには、管理や運用の体制を設計しておくことが重要になってきます。管理や運用の体制を整える際には、以下のことを意識してみましょう。


  • eラーニングの利用者をいつまでにどのくらい増やしていくのか
  • 学習コンテンツを今後いつまでにどのくらい増やしていくのか
  • 受講者の学習履歴をどのように活用していくのか
  • システムトラブルがあった場合、どういったオペレーションで対応するのか


各部門の責任範囲や役割分担を明確にしておくと良いでしょう。導入後に決定する場合、うまく運用できないケースも考えられます。予め体制を整えておくと、急なトラブル時でも対応しやすく、社内でスムーズにシステムを使うことができます。
また、eラーニングの受講を全て社員の自律性に任せてしまうと、利用されない、浸透しないということにつながりやすいため、導入初期は組織的に活用について積極的に働きかけることがおすすめです。
例えば、eラーニングへの取り組みを人事評価に反映させる、eラーニングと集合研修を組み合わせて時間を効率的に使って人材育成施策を実施するなど、受講者にとってeラーニング受講の必然性やメリットを打ち出すことで、社内定着度が変わってきます。


eラーニング導入の効果測定をし、運用改善を行う

eラーニングを導入したあとは、効果測定・運用改善を行う必要があります。そのため、導入前にどのように効果測定を行うのかを決めておくと良いでしょう。
効果測定の指標になるのは、以下のようなものがあります。


  • テストやクイズの合格率・不合格率
  • 研修満足度
  • 研修完了率
  • 研修後パフォーマンス


テストやクイズは、eラーニング受講後、内容に応じたテストやクイズを行うことで効果測定をすることが可能です。LMSにはテスト機能がついていることも多いため、それを活用してデータを取得すると良いでしょう。
また、研修後のアンケートなどで研修満足度も調査することができます。受講者が研修を受けてどう思ったか、どのような改善が考えられるかを書いてもらい、その内容を参考に改善を行いましょう。

LMSを導入すれば、受講者がどこまで動画を確認したのかなどの進捗が分かるため、完了率が低い動画がなぜ見られないのかを分析し、動画の内容を分かりやすく編集する、事前情報となる動画を作成する、などの改善が可能です。


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


eラーニングの導入方法

スマホとAR

ここからは、具体的な導入方法をご紹介していきます。実際に導入する際は、部門横断で関係する部署が複数あるケースも少なくありません。その調整にかかる時間も見越して、余裕を持ったスケジュールを立てておきましょう。
クラウド型LMSを利用する場合は、以下のようなステップで進めます。


  • LMS利用の要件を再度確認し、利用方法を確定する
  • LMSの機能の設定を行う
  • データの登録
  • 運用方法の確定
  • 一部組織でのテスト利用の実施
  • 全社への公開、利用開始


各ステップごとに細かく解説します。


LMS利用の要件を再度確認し、利用方法を確定する

まずは、LMSを利用する要件を再度確認し、どのように利用するかを確定させましょう。
人材育成に使用する場合でも、「集合研修と組み合わせて利用する」「集合研修の一部を全てeラーニングにする」「社内大学として活用する」など、活用方法は企業によってさまざまです。
自社の課題や目的に合わせて、LMSをどのように利用するのか、どのような施策を実施するのかを確定しましょう。


LMSの機能の設定を行う

次に、LMSの機能の設定を行います。ここでは、以下のような設定を行います。


  •  画面デザインの設定
  •  登録するデータ項目の決定・設定
  •  権限の設定
  •  自動送信メールの設定
  •  コンテンツのカテゴリの設定
  •  他システムとの連携設定


ここでコンテンツを分けて管理したり、自動送信メールの設定をしたりしておくことで、スムーズに運用ができます。


データの登録

次にLMSの社内運用に必要な各種データを登録をしていきます。主な内容は3つです。


  • eラーニングコンテンツの登録
  • 社員情報の登録
  • 組織情報の登録


社員情報を登録しておくことで、人材配置の管理がしやすくなり、階層別の研修も行いやすくなるでしょう。
例えば、「入社1年未満の新入社員」「入社3年未満の若手社員」「入社5年以上の管理職」などで絞りこみ、必要な研修の連絡をする、というような使い方をすることもできます。


運用方法の確定

機能設定やデータの登録が完了したら、運用方法を確定していきましょう。
運用方法を検討する際に検討する主な項目は以下です。


  • 管理体制の整備と各役割分担の確定
  • マニュアルの作成(管理者用マニュアル・受講者用マニュアル)
  • 社内問合せ先の設定と周知
  • 受講履歴の確認・分析方法の確定


LMSを管理する人は誰なのか、管理体制の構築や役割分担の確定、LMSを使う際のマニュアルの作成、ヘルプデスクの構築、受講履歴の確認や分析方法をそれぞれ決めていきましょう。


一部組織でのテスト利用の実施

設定や運用方法が確定したら、一部組織でのテスト利用を行いましょう。


  • LMSの動作確認、改善
  • 運用面の問題点の抽出、改善


この二つのステップで進めることがおすすめです。エラーなどが起こった場合の対処や、運用方法の見直しなどを行い、本格的に運用する前に小さなトラブルを無くしていきます。
想定されるエラーを洗い出し、対処法をマニュアルに記載するなどの準備をしておくとスムーズに運用できます。


全社への公開、利用開始

テストが完了したら、全社への公開と利用を開始します。ユーザーに利用案内を配信して、運用を開始します。コンテンツの配信日にメールを自動送信できる機能を活用するケースが多いです。

社内で対応できる体制ももちろんですが、ベンダーのサポートも欠かせません。導入してからしばらくは、ベンダーの支援も利用しながらLMSの活用を進めていきましょう。


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


eラーニングの費用相場

eラーニングの費用や相場感はどの程度か気になるかと思います。サービスによって異なりますが、クラウド型の費用相場は、以下の通りです。

クラウド型
費用相場
初期費用
0円〜100万円程度
ユーザー数100人まで
5万円〜12万円程度/月額
ユーザー数200人まで
7万円〜15万円程度/月額

メーカーによって異なりますが、料金形態としては初期費用+月額料金のサービスが多いようです。サービスによっては、初期費用の有無や金額に差があり、ユーザー数に応じてボリュームディスカウントがあります。 オンプレミス型のサービスの場合の費用相場は以下のようになっています。

オンプレミス型
費用相場
ネットワークハードウェア費用
30万円~100万円
ネットワーク構築費用
20万円~50万円
ネットワーク保守費用
40万円~100万円

このほかにも、自社運用をする際の人件費やサーバを置く場所代が必要になるでしょう。


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


eラーニングの導入事例

ここまでは、eラーニングのメリットや導入の流れを解説しました。しかし、実際に導入後にどのような方法で活用すればよいのか、具体的なイメージが湧かないケースもあるでしょう。

ここでは、実際に弊社が提供しているLMSである「etudes」を利用していただいた企業の導入事例をご紹介いたします。


株式会社メガネトップ

「眼鏡市場」を日本国内に1,000店舗以上展開し、近年は海外にも進出している、国内眼鏡市場No.1のメーカーである「株式会社メガネトップ」様。

研修のオンライン化や集合型研修でニーズに合った学びを提供することに課題を感じ、スタッフが任意に受講できる選択型研修でetudesを導入していただきました。
いつでも受講できる環境を用意するだけではなく、お知らせをタイムリーに配信すること、コンテンツの鮮度を高める段階的なリリース、スタッフへの認知向上のためのパンフレット配布などを企画・実行しています。

その結果、選択型研修に関わらず20%以上のスタッフが受講しており、今後は集合研修をオンライン・もしくはeラーニングとの併用でetudesを活用したいとのお声をいただいています。

詳しくは『メガネトップ様 etudes導入事例』をご覧ください。


住友ゴム工業株式会社

「DUNLOP」「FALKEN」を主力のブランドとして、タイヤ事業やスポーツ事業、産業品事業等をグローバルに展開されている総合ゴム製品メーカーである「住友ゴム工業株式会社」様。
すでにLMSは活用されていましたが、社員の受講率が伸びないこと、受講している社員からは「もう受けるものがない」との声が上がっていたため、リプレイスとしてetudesの利用を開始していただきました。

etudesを利用することで、日程調整や名簿作成などの業務を大幅に削減することができ、コンテンツに掛かる費用も以前よりも削減できました。
etudesの導入後は、受講完了率も9割以上をキープしており、以前のLMSでの2年間の累計受講数を半年でクリアするなどの効果が出ています。

詳しくは『住友ゴム工業様 etudes導入事例』をご覧ください。


株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューション

2017年に派遣人材教育のためのeラーニングプラットフォームとしてetudesを採用していただいている「株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューション」様。
小売業界初の国家資格「接客販売技能検定」の対策コンテンツを開発し、etudesのシステム上での対策講座販売サービスを展開しています。
受講した方からは、『何回も繰り返し学べるので、試験を受ける際に、自分はしっかり勉強してきたという安心感を持って臨むことができた』という声もいただいているようです。

詳しくは『三越伊勢丹ヒューマン・ソリューション様 etudes導入事例』をご覧ください。


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


クラウド型eラーニングシステムなら「etudes」

etudes画面
引用元:etudes(エチュード)公式サイト

アルー株式会社が提供している「etudes」は、人材育成の専門家が開発した、国産のクラウド型eラーニングシステム(LMS)です。
初期費用はゼロで、利用者数に応じた月額の課金制というシンプルな料金体系ですので、eラーニングの導入がはじめてという方でも、スモールスタートがしやすくなっています。
また、受け放題の豊富なコンテンツを提供する「etudes Plus」では、実践的な内容を入れた100種類以上の教材を使い放題で、効果的な人材育成をすぐに始められます。自社独自のeラーニング教材の作成支援も行っていますので、自社独自の教材の作成をしたいという方もぜひご利用ください。
etudesの詳しい製品紹介を知りたい方は『製品紹介資料』をダウンロードください。etudesの特徴やデモ画面、費用についてご紹介しています。


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント


まとめ

eラーニング導入を成功させるポイントについて解説しました。
eラーニング導入を検討している会社は増えていますが、「導入したのになかなか浸透しない」「効果的に使えていない」という企業が多いのも現状です。
このような事態にならないためにも、eラーニング導入前には、「eラーニング導入の目的・使用方法」「自社に合ったLMSの選定」「教材作成の有無」などをしっかりと明確にしておくことが大切です。
この記事を参考に、eラーニング導入を成功させましょう。


▼eラーニング導入や選定に必要な検討ポイントを資料でチェック

WP_LMS選定6つのポイント



人材育成・eラーニングのどんなお悩み・疑問にも
私たちがお答えします。

ご不明な点はお気軽に
お問い合わせください
etudesのことが良くわかる
お役立ち資料はこちらから

関連記事

人気のお役立ち資料

LMS選定中の方へおすすめ

LMS選定で考えるべきポイント6

etudesの特徴がすぐわかる

etudes資料2点セット

eラーニング販売をご検討中の方向け

eラーニングビジネスをはじめたい方向け

おすすめセミナー

人気記事ランキング

         
etudes(エチュード)はアルー株式会社の登録商標です。
記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。
ページトップへ戻る