
eラーニングの作り方を5ステップで解説!より良い教材を作るには?
eラーニングを内製しようと思っても、その具体的な方法や手段がよくわからない、という理由で実行に移せない企業も多いかもしれません。
より良いeラーニング教材を作るには、適切なプロセスを踏んでコンテンツを作っていくことが重要です。
この記事では、eラーニングのコンテンツを内製する際に参考になるeラーニングの作り方を5つのステップで解説していきます。
さらに、著作権に関する注意点やベンダーによる内製化支援サービスなど、eラーニング導入前に知っておきたいポイントもあわせてご紹介します。
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目次[非表示]
- 1.eラーニングの作り方は3種類
- 1.1.自社でオリジナルコンテンツを作成する
- 1.2.eラーニング作成ツールやコンサルを利用する
- 1.3.eラーニングの専門業者に発注する
- 2.eラーニングコンテンツを自作する5ステップ
- 2.1.1.eラーニングの目的と対象者を決める
- 2.2.2.教材の内容を決める
- 2.3.3.コンテンツの設計書を作成する
- 2.4.4.コンテンツの制作をする
- 2.5.5.教材としての品質を評価し改善する
- 3.eラーニングを自社で作成する上での注意点
- 3.1.受講者にとって学びやすい教材か
- 3.2.著作権に関する問題はないか
- 3.3.配信・管理しやすい環境が整っているか
- 4.より良いeラーニングを作成するには?
- 5.アルーによる「オリジナル教材作成」
- 6.eラーニングの配信にはLMS「etudes」
- 6.1.オリジナル教材の配信にも対応
- 7.まとめ
eラーニングの作り方は3種類
eラーニングを作成するにあたって、まずはどのようにしてeラーニングコンテンツを作るか決定しましょう。eラーニングの作り方には、次の3種類があります。
- 自社でオリジナルコンテンツを作成する
- eラーニング作成ツールやコンサルを利用する
- eラーニングの専門業者に発注する
それぞれの作成方法には、メリットもデメリットも両方あります。
eラーニングの目的や予算などと照らし合わせながら、どの作成方法をとるか検討しましょう。
自社でオリジナルコンテンツを作成する
自社でオリジナルコンテンツを作る場合、簡素なものであれば費用や手間をかけずに作成できるというメリットがあります。自社で教育したい内容を確実にコンテンツ化できる方法でもあります。
大規模で質の高いコンテンツを作成しようとすると編集ソフト代や人件費がかかり、結果的に外注するよりも費用が高くなる可能性もあるため、注意が必要です。
また、初めてeラーニングを作る場合は、学びやすいコンテンツになっているかどうかを受講者の目線で何度も確認する必要があります。実際に配信できるまでの期間が、想定よりも長くなってしまうかもしれません。
eラーニング作成ツールやコンサルを利用する
eラーニングには専用の作成ツールや、eラーニングの作り方をレクチャーするコンサルサービスがあります。このようなサービスを利用しながら自社でコンテンツを作成することもできます。
完全な外注ではないため、教材を修正しやすかったり、プロによる作成のノウハウを自社に蓄積できるという点が大きなメリットです。
ただし、自社の要望をきちんと伝えられるかどうかがeラーニングの質を左右します。コンテンツのコンセプトや目的が曖昧だと、意図した内容ではないコンテンツが出来上がってしまう可能性があるので注意が必要です。
eラーニングの専門業者に発注する
eラーニングのコンテンツ作成を行う専門業者に、自社オリジナル教材を発注することもできます。3種類の方法の中で、最もクオリティの高い教材の作成が期待できます。
プロによる学びやすくわかりやすい教材作成だけではなく、eラーニングに関する包括的なサポートを受けられるという点でも非常に優れています。
ただし、最も質が高い教材が作れると同時に最も費用がかかる方法でもあります。しかし、eラーニングは一度作れば繰り返し利用できるため、長期的に見れば、良いeラーニング教材を作ることは研修コストの削減につながるとも言えるでしょう。
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eラーニングコンテンツを自作する5ステップ
ここからは、実際にeラーニングコンテンツを自作する方法について、詳しく見ていきましょう。
先ほど紹介した3つの方法のうち「自社でオリジナルコンテンツを作成する」を選んだ場合は、大きく分けて次の5ステップで作成します。
- eラーニングの目的と対象者を決める
- 教材の内容を決める
- コンテンツの設計書を作成する
- コンテンツの制作をする
- 教材としての品質を評価し改善する
一つずつ詳しくみていきましょう。
1.eラーニングの目的と対象者を決める
まずは、eラーニングの目的と対象者を明確に定めましょう。
eラーニングの目的が曖昧なままコンテンツを作成してしまうと、狙い通りの学習効果は得られません。また、eラーニングを受講する役職や対象の階層を決めなければ、どのような内容のコンテンツを作成するか、方向性が定まらなくなくなってしまいます。
eラーニングの目的と対象者を整理することは、学習内容の盛り込み過ぎの防止にもつながります。目的や受講対象者が決定したら、それに沿ったLMS(学習管理システム)の選定、受講ルールの策定も進めましょう。
2.教材の内容を決める
次に、ステップ1で定めたeラーニングの目的と対象者に基づいて、教材の内容を決めていきましょう。
スライド式や、講義を録画した動画といった教材の種類と、学ばせる内容を設定します。大まかな内容だけではなく、詳細な構成も練っておく必要があります。
あわせて、コンテンツ内で実施するテストやアンケート、レポートといった提出物の有無も設定しておきましょう。提出物は、学習の定着度や進捗を測るのに必要になります。
課題の成績やアンケートの評価があまり良くない場合は、受講者に合わせてレベルを調節したり、再受講を促すといった対応をします。
3.コンテンツの設計書を作成する
コンテンツの設計書とは、eラーニングの目的から出された原案を元に、コンテンツの完成イメージを関係者間で統一するために作成するものです。
イメージやデザイン、配色等の統一はもちろんのこと、使用する用語の表記ゆれがないか、内容が不足していたり過剰になっていたりしないか、という細部までチェックします。
ここでコンテンツの設計書をしっかりと作成することで、自社教材のクオリティを高めます。
4.コンテンツの制作をする
4つ目のステップは、コンテンツの設計書にしたがって実際にeラーニングコンテンツを制作する作業になります。
使用する素材は、動画、音声、静止画、アニメーションといったものが挙げられるでしょう。
作成ツールには、動画編集ソフトや画像加工ソフト、またはMicrosoft Power Pointなどを活用して行います。設計書にしたがってあれもこれも、とツールを使い過ぎると、手間や費用がかかりすぎしてしまい、コスト過多となってしまう場合もあるため注意が必要です。学習目的に合致したコンテンツを、予算内でおさめる工夫もこのステップでは必要になります。
5.教材としての品質を評価し改善する
コンテンツの制作が終了したら、コンテンツの動作確認や設計書との照合を行い、教材の品質評価を行いましょう。
この際に注意するポイントは、制作者だけで品質評価を行わない、というところです。制作者は学習内容を概ね理解している状態でコンテンツ制作をしているため、教材の不足部分に気付けない可能性があります。品質評価には、制作に関わっていない社員などの第三者が必ず目を通すようにしましょう。
品質評価後、誤字脱字やアニメーションなどにミスがあれば、修正します。また、コンテンツの内容がわかりにくい、テストの問題がコンテンツと一致していないといった不具合が見つかったら、その点も修正・改善しましょう。
こうして、自社オリジナルのeラーニングが完成します。
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eラーニングを自社で作成する上での注意点
eラーニングを自社で作成する場合、客観的な視点が欠けてしまい、内容が偏る、教材が使いにくいという問題が生じる可能性があります。eラーニングを自社で作成する場合は、以下の点に注意しましょう。
- 受講者にとって学びやすい教材か
- 著作権に関する問題はないか
- 配信・管理しやすい環境が整っているか
一つずつ詳しく解説していきます。
受講者にとって学びやすい教材か
自社でeラーニング教材を作成する場合、教育したい分野が膨大で細分化されていないことから、内容を盛り込み過ぎてしまうという問題がよく起こります。
eラーニングの受講者にとって学びやすい教材は、シンプルかつわかりやすいものです。また、内容を詰め込み過ぎてしまうと、受講者の集中力を削ぎ、学習効果を却って低下させてしまうことにもなりかねません。
教材を制作する際は、最初に策定した学習目的から逸れていないか、目的が曖昧になっていないかを定期的に確認しましょう。それでも内容が多くなってしまう場合は、教材をチャプターごとに細分化して対応するといった対策をとります。
著作権に関する問題はないか
コンテンツ作成に当たっては、使用する映像や音楽、場所、ツール、講師など、全ての著作権者への許諾を得る必要があります。
eラーニングは複数の画面に配信されるという性質から、著作権者の許諾なしでの使用は違法行為となってしまうため、注意しましょう。一つのコンテンツに、複数の著作権者が関わっている場合もあります。配信前には必ず、著作権者全員の許諾をとるようにしておきましょう。許諾を得たという証拠をクレジットなどで明示しておくと、後々の著作権トラブルを防げます。
配信・管理しやすい環境が整っているか
eラーニング作成の前後に確認しておきたいのが、eラーニングコンテンツを配信・管理しやすい環境が社内に整備されているかどうか、というポイントです。
eラーニングを実施するには、LMS(学習管理システム)の導入が必須となります。LMSは外部のサービスを利用することがほとんどなので、自社の規模に適したLMSを選びましょう。
十分なeラーニングコンテンツと、最適なLMSが揃っていれば、eラーニングを配信する体制が整います。
▼内製コンテンツも活用できるプラットフォーム
より良いeラーニングを作成するには?
ここまで、自社でeラーニングコンテンツを完全内製する方法をご紹介しましたが、教材内容を決める段階からかなりの手間と時間がかかってしまうことがおわかりいただけたかと思います。
実際に作ってみたものの、想定していたクオリティに達せず、学習効果が感じられなかったという結果に至ってしまう可能性もあります。
初めてのeラーニング作成や、成果にこだわって教材を作りたいという場合は、eラーニングのプロにお任せしましょう。
▼内製コンテンツも活用できるプラットフォーム
アルーによる「オリジナル教材作成」
アルー株式会社では、eラーニングコンテンツの企画から制作・効果測定までまとめてサポートしています。
多様な業界の人材育成に長年携わってきたアルーならではの視点で、成果にこだわるeラーニング教材を作成いたします。もちろん、丁寧なヒアリングを行ったうえで教材のご提案をしますので、ニーズにそったオリジナル教材の作成が可能です。
アルーが行っている「オリジナル教材作成」について詳しくご紹介いたします。
企画から効果測定までトータルサポート
アルーのオリジナル教材作成は、まずeラーニングを実施するうえで生じた課題をヒアリングするところから始まります。
見えてきた課題やeラーニングの目的に基づき、コンサルタントが教育効果を最大化する教育方法や教材を提案いたします。教材の作成においては、マイクロラーニングなどの企業研修のトレンドを押さえているところが特長です。
研修教材の作成や研修の実施が終わった後も、より質の高い教育を提供するべく、効果の分析や教材の評価といった継続的なサポートも実施します。
対面で実施している研修のeラーニング化も
従来の集合研修など対面で実施している研修を、ただデジタル化するだけではありません。内容をよりわかりやすく、より洗練されたインターフェースにすることで、受講者の学習効果や意欲を向上させています。従来の研修をeラーニング化する方法として、動画撮影やアニメーション制作、講義のライブ配信、ナレーション収録など、さまざまなツールを効果的に使用します。
補助教材としての紙媒体の資料や、確認テスト、アンケート、模擬試験などの制作も同時に承っています。さらに、昨今のトレンドを踏まえたVRやARを活用した研修教材の開発や、コンテンツの多言語化、古い研修教材のリメイクなどもご相談ください。
▼オリジナル教材の作成の流れはこちらから
▼内製コンテンツも活用できるプラットフォーム
eラーニングの配信にはLMS「etudes」
アルーでは、eラーニングを配信して学習状況を管理するLMS「etudes」も提供しています。
etudesは直感的に操作できるUI/UXで構成されており、初めてのeラーニング導入にも最適です。Microsoftによる高度なセキュリティが採用されているため、自社オリジナル教材を配信するうえでの情報漏洩の心配もありません。
また、eラーニング研修を管理するために役立つ受講履歴の閲覧や受講者に対するメール配信といった機能も充実しています。
オリジナル教材の配信にも対応
etudesでは、オリジナル教材の配信も可能です。この記事でご紹介したステップで内製したeラーニング教材は、etudesにアップロードして配信することができます。オリジナル教材以外の汎用的なeラーニング教材を拡充させたい場合は、アルーが作成した教材をご利用ください。
etudesにアップロードする教材のデータ量は無制限なので、大規模な社内研修にも最適です。
▼etudesのeラーニング教材一覧はこちら
▼内製コンテンツも活用できるプラットフォーム
まとめ
eラーニングは、目的と対象者を決め、教材の内容を決定し、コンテンツの設計書を作成したうえで、コンテンツの制作や教材の評価・改善を行う、という流れで作成されます。作成にあたっては、教材がシンプルであるか、著作権の問題はないか、また、配信や管理がしやすい環境が整っているかどうかが重要なポイントです。よりクオリティの高いeラーニングを作成するためには、専門業者への発注や内製化支援の利用を検討しましょう。
eラーニングの作成に関するお悩みは、ぜひアルー株式会社にご相談ください。自社で内製したい、外部に発注したいといったあらゆるご要望に対応いたします。
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