研修で社員の自己啓発を推進するメリットとは？具体的な施策を紹介

近年、社員の主体的なキャリア形成が重視されるようになっています。しかし、自己啓発の習慣は、一朝一夕で身につくものではありません。適切な研修・施策を実施することで、社内に自律的な学習風土を醸成できます。本記事では、自己啓発を推進するメリット、必要な研修、促進する施策についてご紹介します。

実際に企業でどのようにeラーニングを活用しているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例：住友ゴム工業株式会社 / 株式会社メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。

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自己啓発とは

ビジネスにおける自己啓発とは、社員が自発的にスキルアップや知識獲得のための学習に取り組むことです。会社から義務付けられた研修とは異なり、自らの内発的な動機によって行われることが特徴です。社員は自己啓発を通じて、自身のキャリアの可能性を広げたり、所属する企業や組織の成長に寄与したりできます。

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研修で自己啓発を推進するメリット

研修を通して社員の自己啓発を推進することで、下記のようなメリットがあります。

• 自律的な学習風土を醸成できる
• 社員のスキルアップが期待できる
• 社員のモチベーションが向上する

自律的な学習風土を醸成できる

研修を通じて社員の自己啓発を推進することで、企業全体に自律的な学習風土を醸成できます。研修を通じて自己啓発の意識が高まれば、自発的に学び続けるようになり、学んだ知識やスキルを業務に活かしていくというサイクルが出来上がります。このサイクルが継続的に回り続けることで、組織全体の人材育成が促進されるでしょう。
このように、自己啓発を支援する研修を実施することで、社員一人ひとりが主体的に学び、成長したいという意識を醸成できます。

社員のスキルアップが期待できる

自己啓発研修を通じて新しい知識やスキルを習得すれば、現在の業務パフォーマンスを向上させることができます。また、自己啓発を通して自律的な学習風土が浸透すれば、主体性のある人材の育成や、イノベーションの促進にもつながるでしょう。さらに、自己啓発による新しいスキルや知識の習得は、将来的な昇進や新しい職務においてもプラスとなります。新しい分野の知見を得ることで、将来の昇進や異動の際の選択肢が広がるでしょう。

社員のモチベーションが向上する

研修を通し自己啓発を促進することで、社員のモチベーション向上が期待できます。
具体的には、下記のような効果が期待できます。

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自己啓発文化の醸成に必要な研修

自己啓発文化の醸成に必要な研修は、下記の2つです。

• キャリアデザイン研修
• マネジメント研修

キャリアデザイン研修

キャリアデザイン研修は、社員一人ひとりが自身のキャリアについて深く考え、将来のビジョンを描くことを目的としています。
この研修では、自身の強みや価値観、方向性などを見つめ直し、理想のキャリアビジョンを実現するための具体的な行動計画を立てます。研修を通じて、自分の現在地と目指すべき方向性が明確になれば、そこに至るためには何を学ばなければならないのかが見えてくるでしょう。
キャリアデザイン研修を通して、理想とのギャップを自己啓発によって埋めていくという意識が芽生えれば、企業全体の自己啓発文化の醸成につながります。
キャリアデザイン研修では、講師による座学だけではなく、ワークショップ形式で自身の価値観や目標を掘り下げるセッションを取り入れるなど、受講者が主体的に考え、気付きを得られる機会を設けることが重要です。

マネジメント研修

マネジメント研修は、管理職に必要な能力を習得し、部下のキャリア形成を適切にサポートできる人材の育成が目的です。
マネジメント研修でスキルを身につけることで、下記のことができるようになります。

• 部下一人ひとりの長所や課題を把握し、適切な指導ができる
• 部下のモチベーションを高める効果的なコミュニケーション方法が習得できる
• 部下のキャリアビジョンを共有し、アドバイスやフィードバックが行える
• 公正な評価ができる人事評価スキルを身につけられる
• 部下の自己啓発を促す具体的な施策を立案できる

このように、マネジメント研修を通じて実践的なスキルを身につけることで、部下に対する適切なキャリアアドバイスやフィードバックが可能となり、社員全体の自己啓発意欲向上につながります。

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社員の自己啓発を促す具体的な施策

社員の自己啓発を促す具体的な施策には、下記のようなものが挙げられます。

• 外部セミナーへの参加費を支給する
• 書籍購入費用を支給する
• 企業内大学を設立する
• 公募型研修を実施する
• eラーニングを導入する

外部セミナーへの参加費を支給する

外部セミナーでは、第一線で活躍するプロフェッショナルから直接指導を受けられるため、効率的にスキルを身につけられます。
講師の豊富な経験と知見に基づく実践的な内容は、貴重な学びを提供してくれるでしょう。
また、社外の講師から学ぶことで、社員は新たな価値観や発想に触れられます。異なる業界の人々と交流することで、社員は自身の殻を破り、新しい視点や刺激を得られるでしょう。

書籍購入費用を支給する

書籍購入費用の支給は、社員の自己啓発を後押しする有効な施策です。
会社が一定の費用を負担することで、社員の経済的な負担を軽減し、自主的な学びへの障壁を下げられます。
施策導入の際には、下記のようなルールを定めましょう。

• 対象書籍は、業務スキルアップや自己啓発に役立つ実用書に限定する
• 1人当たりの年間上限額を5万円とする
• 書籍購入前に上長の承認を得る
  
  

このように、支給対象や上限額を事前に決めておくことで、不正な書籍購入を防げるでしょう。

企業内大学を設立する

企業内大学は、社員が自身の目標やキャリアプランに合わせて、必要な講座を選択して受講できる企業内の制度です。コーポレートユニバーシティー（CU）とも呼ばれています。
企業内大学では、大学の講義のように必修科目と選択科目が用意されていることが、一般的です。必修科目では、通常業務に関する知識やスキルを学びます。一方、選択科目では、業務に直接関連のない自己啓発的な学習や、希望するキャリアプランの実現に向けた学習ができます。
企業内大学については、下記の記事で詳しく解説しています。
『企業内大学とは？社内研修との違い・事例一覧を紹介』

公募型研修を実施する

公募型研修とは、企業がテーマを設定し、社員の自主的な参加を募ることです。
社員は自身の興味や課題に合わせて研修を選択できるため、主体的に学ぶ機会が得られ、モチベーションの向上やスキルアップへの意欲を高められます。
公募型研修を効果的に運用するためには、適切な研修テーマの設定や、社員のニーズを反映したカリキュラムの策定が重要です。また、研修の位置づけや目的、受講ルールなどをあらかじめ明確にしておく必要があります。

eラーニングを導入する

eラーニングは、インターネット環境さえあれば時間と場所を選ばずに学習できるため、社員の自己啓発の機会を大幅に拡大できます。
動画やスライド、テキストなどのコンテンツを使って学習することで、業務に必要な知識やスキルを身につけることが可能です。
eラーニングベンダーが提供する学習コンテンツは、階層別や習熟度別、スキル別など、様々なニーズに合わせて揃っています。さらに、将来のキャリアプランを見据えて必要なスキルを学べるため、長期的な視点で自己啓発を推進できるでしょう。

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自己啓発研修を定着させるポイント

自己啓発研修を定着させるためには、下記のポイントを押さえておきましょう。

• 自己啓発に一定のルールを設定する
• ブレンディッドラーニングを実施する

自己啓発に一定のルールを設定する

己啓発の習慣は、一朝一夕に身につくものではありません。そこで、最初は一定のルールを設け、必須で学ぶ時間を作る仕組みを取り入れましょう。

具体的には、下記のようなルールを設けることがおすすめです。

• 一週間に1時間以上の自己啓発時間を設ける
• 自己啓発の目標を立て、上長に報告・承認を得る
• 定期的に自己啓発の進捗を上長に報告する

このように、最初は一定の時間を確保し、上長のフォローを受けながら自己啓発を進めていきます。社員一人ひとりのペースに合わせて、徐々にルールを緩和・変更していくことで、自発的な自己啓発の習慣が身についていくでしょう。

ブレンディッドラーニングを実施する

自己啓発は、社員のモチベーション向上やスキルアップに大きな効果があります。しかし、自己啓発のみに頼ってしまうと、学習の方向性や質が偏る可能性があります。そこで、ブレンディッドラーニングの導入がおすすめです。
ブレンディッドラーニングとは、eラーニングと集合研修、OJTなどを組み合わせた学習方法です。
例えば、基礎知識や規定の学習にeラーニングを活用し、集合研修でディスカッションやロールプレイングを行い理解を深めていくなどが考えられます。
このように、ブレンディッドラーニングを実施することで、効率的で質の高い学習が可能になります。自己啓発はその一部として位置づけられ、会社が期待するスキルセットの獲得につながります。

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自己啓発研修にはetudesがおすすめ

引用元：etudes公式サイト

自己啓発の促進を進めたいなら、eラーニングシステムのetudesがおすすめです。
etudesは、初期費用無料で教育をオールインワンでサポートするeラーニングシステムです。
月額の料金は、有効ID数に応じた従量課金制のため、利用人数に応じてコストを最適化できます。

etudes Plusなら学びたい内容を受け放題

etudesでは、階層別研修やスキル別研修が受け放題になる「etudes Plus」というプランをご用意しています。
etudes Plusでは、階層別やスキルテーマ別に設計されたeラーニング教材が100種類以上利用できます。企業向け研修を基に開発された独自のeラーニングコンテンツが、使い放題です。600種類以上の演習も含まれており、実践的なスキルをeラーニングで効率的に身につけることができます。

階層別研修など教材セットプランもご用意

etudesでは、豊富なeラーニング教材をご用意しています。例えば階層別研修では、20年以上、主に大企業向けに提供してきた内容を、独自の階層別役割マップに基づいて体系化したコンテンツにしています。
具体的には、「新入社員／内定者向け」「若手社員向け」「中堅社員向け」「管理職向け」といった複数のコースが利用可能です。また、「OJTトレーナー育成」「データ分析」といった、テーマ別のコースも充実しています。社員のスキルをピンポイントで伸ばしたい場合にも、スムーズにご活用いただけます。
階層別にeラーニング研修を実施するメリットについては、下記の記事で詳しく解説しています。
『階層別研修をeラーニングで実施するメリットをご紹介』

etudesでの自己啓発を促進した研修の他社事例

etudesを活用して自己啓発を促進した研修事例を紹介します。
紹介する事例は、下記の2例です。

• 株式会社オカムラ
• 住友ゴム工業株式会社

株式会社オカムラ

株式会社オカムラでは、eラーニングシステムを活用し、ブレンディッドラーニングの導入による人材育成の成果向上に成功しました。また、同社では、昇格時に必要なスキルやマインドの研修を実施しています。
以前は、昇格時の研修を選抜者のみに実施していましたが、人材育成施策として選抜者だけではなく、昇格対象者全員を受講者とすることで、必要なスキルやマインドを全員が習得することを目指しました。しかし、対象者全員に集合研修を実施するとなると予算が倍増してしまうため、eラーニングと組み合わせるブレンディッドラーニングを実施することにしました。
集合研修の内容の中で、eラーニングでインプットできる部分をeラーニングに移行することで、予算をコントロールしながら対象者全員への研修の実施に成功しました。

参考サイト：株式会社オカムラ 人材育成研修 導入事例

住友ゴム工業株式会社

住友ゴム工業株式会社では、eラーニングシステムの導入により、研修運営工数の削減に成功しました。
導入以前は、人事システムから対象者を抽出し、対象者の上司をCCに入れて研修内容をメールで送信するなど、手作業で日程調整を行っており運営に手間がかかっていました。
そこで、eラーニングシステムを導入し、研修運営の工数削減に着手しました。
eラーニングシステムの導入により、受講日程の調整が、システム上で受講者自身により容易にできるようになりました。また、直前の変更やキャンセルが即座に反映されるため、研修実施日に受講者名簿を出力するだけで準備が完了するようになり、大幅な工数削減に成功しました。

参考サイト：住友ゴム工業株式会社導入事例

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まとめ

本記事では、企業で自己啓発を推進するメリット、必要な研修、自己啓発を促す施策について紹介しました。
自己啓発には、社員のスキルアップやモチベーション向上、自律的な学習風土の醸成などのメリットがあります。
自己啓発を促進するためには、キャリアデザイン研修などを通じて自己啓発の機運を高め、企業内大学の設立、eラーニングの導入など、社員が自主的に学べる環境を整備することが重要です。
企業は、自己啓発を支援する施策を戦略的に展開することで、社員一人ひとりの成長を促し組織全体の活性化と競争力の向上につなげることができるでしょう。