eラーニングの市場規模は?|今後のビジョンとビジネスでの活用事例
昨今、eラーニングは効率的な人材育成の手法として注目を集めている学習方法の一つです。eラーニングはリモートワークとも相性が良いため、従来の研修をeラーニングへ転換する企業も増えてきています。
この記事では、eラーニングの市場規模や活用シーン、今後のビジョンなどを幅広く解説します。ビジネスにおけるeラーニングの活用事例も紹介するので、eラーニングのビジネス活用について知りたい方はぜひ参考にしてください。
実際に企業でどのようにeラーニング販売のビジネスを立ち上げたのか、他社事例を知りたい方は「導入事例:株式会社日経BP / 株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ / 株式会社アット・アップ / 他」で詳しくご紹介します。
etudesでは「eラーニングやオンライン講座販売のビジネスを立ち上げたい」「現在の販売システムを変更したい」企業さまに、プラットフォームをご提供しています。システムのビジネス向け利用について知りたい方はお気軽にご相談ください。
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目次[非表示]
- 1.eラーニングの市場規模
- 2.eラーニングの活用シーン
- 2.1.教育機関での生徒・学生の学習
- 2.2.企業の研修・人材育成
- 2.3.コンテンツ販売でのビジネス活用
- 3.eラーニング教材・コンテンツ販売ビジネスの事例3選
- 3.1.試験・資格対策の教材販売
- 3.2.日経BP社
- 3.3.アットアップ社
- 3.4.コンサルティングとしての教材販売
- 3.5.共感学習のコンテンツ販売
- 3.6.情報セキュリティの研修教材販売
- 4.eラーニングビジネスのプラットフォームならetudesがおすすめ
- 4.1.社外向けに自社コンテンツを販売可能です
- 4.2.誰でも利用しやすいストレスフリーのUI/UX
- 4.3.有効1IDごとの課金制で無駄なく利用できる
- 4.4.トップページのデザイン変更で自社サービスとして見せられます
- 5.まとめ
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eラーニングの市場規模
eラーニングの市場規模は、2022年度時点でおよそ3,705億円です。リモートワークの普及やリスキリングの流行も後押しして、eラーニングの市場規模は今後ますます拡大していくと予想されています。
まずは、eラーニングの市場規模や今後の展望を解説します。
2022年度のeラーニング市場規模は3,705億円
株式会社矢野経済研究所が公表している調査によると、2022年度のeラーニングの市場規模は3,705億円となっています。
2021年度の市場規模は3,551億円であり、2022年度はそこから4.3%増の結果となりました。拡大が続いている要因としては、リモートワーク促進などの働き方改革が進んでいることや、リスキリングが後押しされている社会環境が挙げられます。新型コロナウィルス流行の影響による市場拡大は落ち着きつつありますが、いずれにしても高い成長率を維持し続けているといえるでしょう。
参考:eラーニング市場に関する調査を実施(2023年)
今後も市場規模は拡大することが予想される
eラーニング市場は、今後も拡大し続けることが予想されています。
前述した矢野経済研究所の調査では、2023年度の国内eラーニング市場規模の予測は3,773億円です。これは2022年度比で1.8%の増加となっており、今後もeラーニング需要の拡大が見込まれていることがわかります。
市場規模が拡大する要因としては、企業のDXやリスキリング需要の増加が挙げられます。競合の激化や顧客単価の下落といったマイナス要因はあるものの、当面はしばらく堅調な市場成長が続くでしょう。
世界のeラーニング市場規模は?
REPORTOCEANが公表したレポートによると、eラーニング市場は2030年まで年平均成長率20.5%で成長することが予測されています。
2021年の世界eラーニング市場規模は、2,143億ドル(約32兆円)です。世界eラーニング市場も国内eラーニング市場と同様に拡大を続けており、2030年には11,476億ドル(約170兆円)に達すると予想されています。
市場が拡大する背景としては、人工知能や機械学習といったテクノロジーの発展や、eラーニングに活用できる低価格なツールの普及などが挙げられます。また、教育への官民出資の拡大や、幼児教育の重視なども、eラーニング市場を拡大させる要因です。
参考:Eラーニング市場は2030年まで年平均成長率20.5%で成長すると予想される
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eラーニングの活用シーン
eラーニングを活用するシーンとしては、教育機関における生徒や学生の学習、企業での研修や人材育成などが代表的です。また、eラーニングのシステムを通じたコンテンツ販売など、ビジネス活用も考えられます。
eラーニングの主な活用シーンを解説します。
教育機関での生徒・学生の学習
教育機関では、さまざまな形でeラーニングシステム(LMS)を活用した学習が実現できます。
例えば小学校や中学校の授業やホームルーム、高校の部活動や委員会といった課外活動の場面でもeラーニングシステム(LMS)を活用し、オンラインで実施することが出来ます。大学の場合にも、講義のオンライン化や一部の講座をeラーニング化などが既に行われています。海外では、大学の講義内容をオンラインで無料公開しているところも少なくありません。
企業の研修・人材育成
企業の研修や人材育成にも、eラーニングを活用することが可能です。
eラーニングを導入することで社員はいつでもどこでも、自分の好きなペースで学びを深めることができます。ビジネスマナーやコミュニケーション力といった一般的なビジネススキルはもちろん、IT活用力や営業力といった個別のスキルも、eラーニングを通じて身につけることが可能です。
また、社内で資料共有をしたり、アンケートを実施したりする場合にも、eラーニングのシステム(LMS)を活用できます。さまざまな形式のデータを教材として簡単にアップロードできるため、中途社員向けのオンボーディングや異動者向けの研修など繰り返し実施する教育を効率化できることが特徴です。
コンテンツ販売でのビジネス活用
eラーニングシステム(LMS)を活用すれば、eラーニングコンテンツ販売ビジネスを立ち上げることができます。
自社の知識や研修プログラムを、eラーニングコンテンツとして有償で配信・販売することが可能です。
日本ではまだ、eラーニングコンテンツ販売ビジネスは一般的ではありませんが、海外ではすでに多くの企業がオリジナルeラーニングコンテンツの販売に取り組んでいます。
社内のスキル向上に役に立った知識や研修プログラムであれば、社外向けに有償で配信・販売したとしても有益なコンテンツとして立派なビジネスになります。
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eラーニング教材・コンテンツ販売ビジネスの事例3選
eラーニングシステム(LMS)は、試験や資格対策の教材販売や、コンサルティングとしての教材販売など、幅広い形でビジネス活用ができます。ここからは、eラーニングをビジネス活用した事例を紹介します。
試験・資格対策の教材販売
三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ様では、2017年に派遣スタッフ教育にも強いeラーニングシステムの「etudes」を導入しています。その後、国家資格である接客技能検定の対策コンテンツを開発し、etudesをプラットフォームとして活用することでコンテンツ販売を実現しました。
元々は派遣社員教育のために開発したコンテンツでしたが、プロセールス資格の価値を見出してコンテンツ販売へと繋げた事例となります。
本事例の詳細は、以下のインタビュー記事から詳しくご覧いただけます。
株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ導入事例
日経BP社
日経BP様では、中小企業を対象とした教育インフラを整えたいという思いをもとに、eラーニングシステム「etudes」を活用して教育コンテンツを全国に展開しています。
中小企業では、経営者が自分自身の資質で企業を牽引することが多いため、なかなか幹部の育成が進まないという課題があります。日経BP社はこうした状況に目をつけ、中小企業を対象とした教育コンテンツである「GOKUU」を作成しました。
現在でも月5本程度のペースで継続的にコンテンツをアップデートし続け、魅力的な教材づくりに取り組んでいます。
本事例の詳細は、以下のページからご覧いただけます。
株式会社日経BP導入事例
アットアップ社
アットトップ社では、携帯電話業界の販売店のスタッフをターゲットとした、人材育成サービスを提供しています。新型コロナウィルスの流行を受け、研修サービスのオンライン化を進めるためにeラーニングシステム「etudes」を導入しました。
eラーニングシステム「etudes」は、継続的に学習サポートをする機能が充実しています。当初は「対面での研修でないと効果が出ないのでは」といった意見もありましたが、etudesの機能をフル活用することで、クライアントに満足してもらえるオンライン育成サービスの提供に成功しました。
本事例の詳細は、以下のインタビュー記事をご覧ください。
株式会社アット・アップ導入事例
コンサルティングとしての教材販売
コンサルティング業を行っているA社では、100以上のeラーニングコンテンツの作成・販売を行いました。
それまでは、コンサルティングのメニューとして対面研修を実施していましたが、対面研修だけではスキルの定着に課題がありました。
そこで、eラーニングコンテンツの作成・販売を行うことで顧客満足度の向上を狙いました。
eラーニングコンテンツの作成・販売を行った結果は以下の通りです。
- 売り上げ増加につながった
- 繰り返し見られるコンテンツのおかげで顧客満足度が高まった
- 100以上のコンテンツを作成し、個社のニーズに合わせた提案ができるようになった
eラーニングコンテンツの作成・販売を行った結果、目的としていた顧客満足度の向上を実現することが出来ました。
共感学習のコンテンツ販売
コンテンツベンダーのA社でも、自社コンテンツのeラーニング化及び外部販売を行いました。
共感学習とは、他人の考えや意見に共鳴することを通じて、マインドや知識の習得を促す学習スタイルとなり、これまで競合他社ではあまり販売していないユニークなコンテンツを販売することに成功し、取引社数の増加へと繋げています。
情報セキュリティの研修教材販売
情報・通信業のB社では、社内向けに実施していた情報セキュリティ研修をeラーニング化しました。さらに、eラーニング化したコンテンツを外部へ販売しています。
本事例では、ユーザーからの申込、決済もeラーニングサービス「etudes」と連携し、シームレスな運用を実現しています。これまで、手作業で行っていたユーザー登録などの顧客管理が自動化され、ヒューマンエラーの減少及び業務効率の向上に繋がりました。
自社の培ってきた情報セキュリティに関するノウハウをコンテンツ化し、収益化した事例となります。
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eラーニングビジネスのプラットフォームならetudesがおすすめ
eラーニングを活用したビジネスをご検討の場合は、ぜひetudesをご検討ください。etudesは、出欠状況や受講状況を一元管理できます。また、誰でも使いやすいUI/UXを採用しているため、クライアントからの満足度が向上しやすいことが特長です。
この記事の最後に、etudesの特長をいくつか解説します。
社外向けに自社コンテンツを販売可能です
etudesを活用すれば、社外向けに自社コンテンツを販売可能です。
最近では、自社にあるノウハウをeラーニング上の学習コンテンツとして販売する企業が増えてきています。すでに対面で行っているセミナーをオンライン化したり、社内教育を社外へ展開して収益化するケースも多いです。
etudesでは、学習コンテンツの社外販売を想定した管理機能が充実しています。人材育成を手掛けてきたアルーならではのノウハウを活かしたシステム設計となっているため、顧客満足度を維持しやすいです。
誰でも利用しやすいストレスフリーのUI/UX
etudesでは、誰でも利用しやすいストレスフリーのUI/UXを採用しています。
eラーニングシステムの中には、業務ツールの延長のような操作画面のものも少なくありません。eラーニングのためのツールが使いにくいと、コンテンツの魅力が半減してしまいます。
etudesは誰でも直感的に操作できるユーザー画面が特長です。ユーザー自身の動画の視聴状況やコース全体の進捗状況が視覚的に表現されるため、受講するユーザーがスムーズに学習を開始することができます。
有効1IDごとの課金制で無駄なく利用できる
自社コンテンツをeラーニングで販売する場合には、どの程度のユーザー獲得が見込めるか予測しづらいケースが少なくありません。ユーザー数が予測できない場合、固定ID制のシステムへいきなり多額の出資を行うのをためらってしまうことも多いでしょう。
etudesでは、1IDごとの課金制を採用しているため、スモールスタートが可能です。初めて自社コンテンツの販売に取り組む場合には、ぜひetudesをご検討ください。さらに、固定ID制のシステムで採算が取れない場合も、etudesであれば無駄なく利用できます。
トップページのデザイン変更で自社サービスとして見せられます
etudesでは、トップページのデザインを柔軟に変更することができるため、自社サービスとして見せることができます。
具体的には、トップページのアイコンやバナー画像などを自由に設定することが可能です。自社サービスのコンセプトに合わせた見た目へカスタマイズできるため、ブランディングを効果的に行うことができます。
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まとめ
eラーニングの市場規模や、ビジネスでの活用事例を紹介しました。
最近では社内で実施している研修をオンライン化し、eラーニングシステムを活用して社外へコンテンツ販売する企業も増えてきています。自社ノウハウをコンテンツ化し、ユーザーに利便性高く利用してもらうには、プラットフォームの利用しやすさがサービスの質を大きく左右します。操作性や管理機能、価格面などさまざまな観点からLMSの検討を進め、自社サービスに最適なものを選択しましょう。ぜひこの記事の内容を参考に、eラーニングの効果的なビジネス活用を実現してください。