社員のスキルアップのために企業がすべき7つのこと｜使える助成金も紹介

「社員のスキルアップを促したいが、何から手を付ければよいのかわからない」
こうしたお悩みをお持ちの人事担当者の方も多いのではないでしょうか。人材不足が深刻化するだけでなく、雇用流動性が高まっている昨今、企業での人材育成に力を入れる重要性は一段と増しています。

この記事では、社員のスキルアップを実現するために人事ができる7つのことを紹介します。スキルアップを促す際に使える助成金も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

実際に企業でどのように人材育成をしているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例：住友ゴム工業株式会社 / 株式会社メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。

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社員のスキルアップのために人事がすべき7つのこと

社員のスキルアップを行うためには、人事が社員のスキルを棚卸しすることが大切です。また、スキルアップのメリットを共有したり、キャリアの道筋を提示したりすることもよいでしょう。
社員のスキルアップを促すために人事がすべき7つのことを解説します。

社員のスキルの棚卸しをする

社員のスキルアップを促すためには、まず社員のスキルの棚卸しが必要です。
どの社員にどのようなスキルがあるのか、定量的な指標を用いながら的確に把握しましょう。必要に応じて、管理職へのヒアリングを実施することも有効です。
社員のスキルを棚卸しすれば、それぞれの社員にスキル面でどのような課題があるのか見えてきます。その結果、現場のニーズにあった育成施策を立案しやすくなるでしょう。

スキルアップのメリットを共有する

スキルアップのメリットを共有することも、社員のスキルアップを促す上で大切なポイントです。
どんなに会社側が「スキルアップしてほしい」と考えていても、社員にスキルアップのメリットが十分に伝わっていなければ、前向きな姿勢は引き出せません。社内外からの信用獲得やキャリアの開拓、給与の上昇など、具体的なメリットを提示することが大切です。スキルアップに関するメリットを理解してもらえれば、社員自身による自律学習を促すことにもつながります。

明確なキャリアプランを策定する

社員のスキルアップを行う際には、明確なキャリアプランを策定することも大切です。
社員の中には、将来のキャリアについて漠然としたイメージしか持っていない人も多いでしょう。しかし、今後のキャリアプランが曖昧なままだと、スキルアップするモチベーションはなかなか生まれません。
スキルを身につけた先にどのようなキャリアがあるのか、明確なキャリアプランを決めておきましょう。決定したキャリアプランは、研修などを通じて社員にしっかり共有することが大切です。

人事考課との連動をはかる

社員のスキルアップを行う際には、人事考課との連動をはかることも大切です。
せっかく社員がスキルアップのために努力を重ねても、それが正当に評価されていると感じなければ、段々とモチベーションは低下してしまいます。スキルアップと評価を連動させないままでいると、「スキルアップしても意味がない」と感じてしまう社員も出てくるでしょう。
目標管理制度に合わせて昇給を行う、資格取得や自律学習の状況を人事考課に反映させるなど、制度面との連携を行うことが大切です。

現状に合わせて必要な研修の実施をする

現状に合わせた研修を実施することも、社員のスキルを伸ばす上で大切なポイントです。
研修を企画する際には、まずは社員にどのようなスキルを身につけてほしいのかを明確化します。その後、理想と現状を照らし合わせながら、ギャップを埋めるためにはどのような研修が必要なのかを洗い出していくことがおすすめです。
コミュニケーション研修や営業力研修、マーケティング研修など、研修の内容は多岐にわたります。自社の経営戦略なども参考にしながら、最適な内容を選択することが重要です。

スキルアップのための制度を作る

社員のスキルアップをサポートする制度を作ることもよいでしょう。
具体的には、メンター制度やジョブローテーション制度などが挙げられます。メンター制度は、新入社員や若手社員に対して一人ずつ配属されたメンターが、職場での悩みやキャリアに関する相談などに応じる制度です。ジョブローテーション制度では、社員を定期的に異動して、さまざまな経験を積んでもらいます。こうした制度を効果的に運用できれば、社員のスキルアップをサポートできるでしょう。

自律的な学習を促す

社員のスキルアップを促すためには、自律的な学習を促すことも大切です。
外部環境が激しく変化するVUCAの時代では、社員に求められるスキルも絶えず変化します。そのため、現代では「自分自身で必要なスキルを見つけ、主体的に学びを深める」という自律学習の姿勢が大切です。
一方的に社員へ学びを与えるだけでなく、社員が自分自身で学べるような環境を整えることを意識してみましょう。具体的には、定額制eラーニングの活用、資格取得支援制度や自己啓発制度の充実、越境学習の導入などが効果的です。

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社員がスキルアップすることによるメリット

社員がスキルアップすれば、以下のようなメリットが期待できます。

• 生産性の向上
• 離職率の低下
• 質の高い人材が集まりやすい

ここからは、社員がスキルアップすることで生まれるメリットを一つずつ確認していきましょう。

生産性の向上

社員がスキルアップすれば、生産性の向上が期待できます。
例えば社員の営業力が向上すれば、売上の拡大、部署の生産性向上も期待できます。向上したスキルを持つ社員の知識やノウハウをナレッジマネジメントやセールスイネーブルメントで部門人材全体に浸透することで、属人化しない営業活動が可能になり、営業のあり方そのものを変革することにもつながります。また、社員のIT力が向上すれば、無駄な部分や非効率な部分が減り、効率的な業務推進だけでなく、生産性向上によって得た時間でより戦略的な施策の検討などもできるようになります。社員のスキルアップは、さまざまな形で企業の生産性向上につながるのです。社員のスキルアップでは、実務的なノウハウも交えて広く情報共有しながら、全体の生産性向上を目指すことがおすすめです。

離職率の低下

社員のスキルアップを促進することは、離職率の低下につながります。
例えば社員がスキルアップできるような研修制度が充実している会社は、社員にとって魅力的です。また、自律学習支援制度や自己啓発支援制度が充実していれば、社員は「この会社でスキルアップを続けたい」と考え、離職を検討する機会が減るでしょう。
人材不足が深刻化している昨今では、離職率を低下させることがこれまで以上に大切です。社員が成長実感を持つことのできる環境を整えれば、離職率の低下につながるでしょう。

質の高い人材が集まりやすい

質の高い人材が集まりやすくなることも、社員のスキルアップを促すメリットの一つです。
社内の育成制度が整っていれば、求職者へのイメージアップにつながります。その結果、就職や転職を考えている人に興味を持ってもらえる機会が増え、高い能力や貴重な経験を持った人材が集まりやすくなるのです。
また、社員のスキルアップによって生産性が向上すれば、残業時間の短縮や社員満足度の向上といった効果も期待できます。採用ブランディングを進めれば、継続的に質の高い人材を集めやすくなるのです。

社員のスキルアップに使える助成金はある？

社員のスキルアップを促す際には、いくつかの助成金を使うことが可能です。
こうした助成金を活用すれば、社員のスキルアップのために実施する研修費用やeラーニングシステムの導入費用などを賄うことができる場合があります。社員のスキルアップに使える可能性のある助成金を紹介します。

人材開発支援助成金【厚生労働省】

人材開発支援助成金は、厚生労働省が実施している人材育成に関する助成金です。企業の規模や業界を問わず、人材育成に要する費用を幅広くカバーできます。
人材開発支援助成金には、以下の7つのコースが用意されています。

• 人材育成支援コース……職務遂行能力の向上や認定付きOJTの実施などに対して助成
• 教育訓練休暇付与コース……有給教育訓練などの制度に対して助成
• 人への投資促進コース……デジタル人材や高度人材の育成、自発的な学習、サブスク型の学習などに対して助成
• 事業展開等リスキリング支援コース……新規事業立ち上げなどに伴うリスキリングに対して助成
• 建設労働者認定訓練コース……建設関連の訓練に対して助成
• 建設労働者技能実習コース……建設労働者に有給で受講させた訓練に対して助成
• 障害者職業能力開発コース……障害者に対する教育訓練を実施する施設に対して助成

コースごとに助成金額や助成割合、対象となる内容が異なるため、利用する際は自社にあったコースを選択しましょう。
出典：人材開発支援助成金

オンラインスキルアップ助成金【東京都】

オンラインスキルアップ助成金は、公益財団法人東京しごと財団が実施している助成金です。都内にある中小企業などを主な対象としています。
オンラインスキルアップ助成金は、eラーニングを助成した職業訓練に対する経費を助成することが特徴です。LMSを活用したeラーニングを実施している場合や、オンラインでの研修を実施している場合には、ぜひ活用を検討してみましょう。
出典：令和５年度 オンラインスキルアップ助成金 募集要項

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社員のスキルアップならeラーニングの活用がおすすめ

社員のスキルアップを行う際には、eラーニングの活用がおすすめです。eラーニングを使えば、社員はいつでもどこでも、自分の好きな内容を学習することができます。
社員のスキルアップにeラーニングを活用するメリットを解説します。

いつでもどこでも学習が可能

eラーニングを用いた学習環境を整えれば、社員はいつでもどこでも学習が可能です。
企業におけるeラーニング導入では、LMSと呼ばれる学習用のシステムを利用することがおすすめです。社員は、LMS上で配信されるeラーニング教材を自由に学習することができます。。スキマ時間を活用できるため、日常業務に追われがちな管理職や経営層を対象とした研修もスムーズに実施できます。また、場所を選ばずに学習を進められるため、リモートワークとも相性が良く、eラーニングによる知識インプットと集合型研修を組み合わせるブレンディッドラーニングについても、実施にかかる工数をシステムで一元管理できるため、おすすめです。

必要なテーマを選んで受講することができる

eラーニングでは、社員が必要なテーマを選んで受講できます。
従来の集合研修と比較して、eラーニングでは、より社員ひとり一人のスキルレベルに合わせた教育を提供することが可能です。社員は自分自身で必要だと思った教材を受講すればよいですし、理解度に合わせて繰り返し学習する、反復学習も進めやすくなります。
また、必要なeラーニング教材が豊富なサービスを導入し、環境整備をすることで社員の自律学習を促進できます。社員が自分で「学びたい」と思った内容であれば、学習を継続しやすいでしょう。また、教材が実践的であれば得た知識やスキルを実務に応用しやすいため、モチベーションの向上につながります。

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eラーニングの活用ならetudes

eラーニングの活用なら、アルーの提供している「etudes」をぜひご検討ください。etudesは、eラーニングの運用を格段に楽にするLMSです。eラーニング受講はもちろん、その他etudes上で研修の出欠管理や受講管理ができ、階層別研修などの教材セットプランもご利用いただけます。
ここからは、アルーの提供しているLMSであるetudesのメリットを紹介します。

研修の運営効率化や受講管理が容易に

etudes上では、eラーニングの受講に加え、研修の出欠管理など、研修運営に関わる管理全体をシステムを使って効率化することができます。初期費用が無料なことに加え、月額の請求は有効ID課金制のため、利用しない月がある場合でもコストをおさえることができます。
例えば一例としてetudes上で研修の参加スケジュールを更新するといったことも可能です。管理者側で任意の日程のコースをアップロードすることで、社員が複数の日程の中から自分の参加する研修日程を選択できるようになります。出欠状況をExcelで一括インポートすることもできます。さらに、研修前後の提出物管理や、アンケートの結果管理もetudes上で完結します。

階層別研修など独自のeラーニング教材もご用意しています

アルーでは、階層別研修などのeラーニング教材をご用意しています。1,493社以上の企業向けに提供してきた研修を独自の階層別役割マップに基づいて体系化した教材で、1つのプログラムに演習がしっかりと組み込まれた実践的で質の高い教材です。
例えば階層別研修では、「新入社員／内定者向け」「若手社員向け」「中堅社員向け」「管理職向け」といった複数のコースが利用可能です。こうしたコースをご利用いただけば、自社でeラーニングの教材を作成する手間を省くことができます。
また、「OJTトレーナー育成」「データ分析」といった、テーマ別のコースも充実しています。社員のスキルをピンポイントで伸ばしたい場合にも、スムーズにご活用いただけます。

「etudes Plus」なら教材を受け放題！

etudesでは、階層別研修やスキル別研修が受け放題になる「etudes Plus」というプランをご用意しています。
etudes Plusでは、階層別やスキルテーマ別に設計されたeラーニング教材が100種類以上利用できます。人材育成を手掛けてきたアルーならではのノウハウを活かして作成された、充実したコンテンツが使い放題です。600種類以上の演習も含まれており、実践的なスキルをeラーニングで効率的に身につけることができます。

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まとめ

社員のスキルアップのために人事部ができることや、活用できる助成金を解説しました。
働き手人口が減少しつつある昨今では、社内での教育体制を整える重要性が増しています。そのため、企業は自己啓発制度やメンター制度、eラーニングなどを導入し、社員がスキルアップしやすい環境を整えることが大切です。その際には、国や公共団体が提供している助成金の活用も検討してみましょう。
ぜひこの記事で解説した内容を参考に、効果的な社員のスキルアップを実現してください。