
社員のスキルアップのために企業がすべき7つのこと|使える助成金もご紹介
「社員のスキルアップを促したいが、何から手を付ければよいのかわからない」
こうしたお悩みをお持ちの人事担当者の方も多いのではないでしょうか。人材不足が深刻化するだけでなく、雇用流動性も高まっている昨今、企業での人材育成に力を入れる重要性は一段と増しています。
この記事では、社員のスキルアップを実現するために人事ができる7つのことをご紹介します。スキルアップ施策を実行する際に役立つツールや助成金もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
実際に企業でどのように人材育成をしているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例:住友ゴム工業株式会社 / 株式会社メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。
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目次[非表示]
- 1.「スキルアップ」の定義とは?
- 1.1.キャリアアップとの違い
- 2.社員のスキルアップのために人事がすべき7つのこと
- 2.1.1.社員のスキルの棚卸しをする
- 2.2.2.スキルアップのメリットを共有する
- 2.3.3.明確なキャリアプランを策定する
- 2.4.4.人事考課との連動をはかる
- 2.5.5.現状に合わせて必要な研修の実施をする
- 2.6.6.スキルアップのための制度を作る
- 2.7.7.自律的な学習を促す
- 3.社員がスキルアップすることによるメリット
- 3.1.生産性が向上する
- 3.2.離職率が低下する
- 3.3.採用時にアピールできる
- 4.社員のスキルアップに使える助成金はある?
- 4.1.人材開発支援助成金【厚生労働省】
- 4.2.オンラインスキルアップ助成金【東京都】
- 5.社員のスキルアップに効果的な取り組み
- 5.1.資格取得の支援
- 5.2.書籍購入費用の支給
- 5.3.eラーニングシステムで学びの場を提供
- 6.社員のスキルアップならeラーニングの活用がおすすめ
- 6.1.いつでもどこでも学習が可能
- 6.2.必要なテーマを選んで受講することができる
- 7.スキルアップに役立つeラーニングシステム「etudes」
- 8.まとめ
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「スキルアップ」の定義とは?
「スキルアップ」とは、既存の能力や知識をさらに向上させることを指します。特に仕事の現場で重要視されるのは、業務に必要なスキルや専門知識を高め、効率的かつ効果的に成果を出す能力を養うことです。具体的には、業務に関連した資格取得や、実務経験を積むことで新たな技術や知識を習得し、実践に活かすことが含まれます。スキルアップにより自己成長を促し、仕事の幅を広げることが可能になります。
キャリアアップとの違い
「キャリアアップ」と「スキルアップ」は似た概念ですが、微妙に異なります。キャリアアップの主な目的は、職位や給与の向上を目指すことです。職場内での昇進や転職による役職の変動、責任範囲の拡大などが含まれます。一方、スキルアップはあくまで能力向上を意味し、必ずしも職位の昇進と直結しません。キャリアアップが職業的なステータス向上を重視するのに対し、スキルアップは実践的な能力の向上に焦点を当てています。
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社員のスキルアップのために人事がすべき7つのこと
社員のスキルアップを行うためには、人事が社員のスキルを棚卸しすることが大切です。また、スキルアップのメリットを共有したり、キャリアの道筋を提示したりすることもよいでしょう。
社員のスキルアップを促すために、人事がすべき7つのことを解説します。
1.社員のスキルの棚卸しをする
社員のスキルアップを促すためには、まず社員のスキルの棚卸しが必要です。
どの社員がどのようなスキルを持っているのか、定量的な指標を用いて的確に把握しましょう。また、必要に応じて管理職へのヒアリングを実施することも有効です。
社員のスキルを棚卸しすれば、それぞれの社員にスキル面でどのような課題があるのかが見えてきます。その結果、現場のニーズにあった育成施策を立案しやすくなるでしょう。
2.スキルアップのメリットを共有する
スキルアップのメリットを共有することも、大切なポイントです。
どれほど会社側が「スキルアップしてほしい」と考えていても、社員にスキルアップのメリットが十分に伝わっていなければ、前向きな姿勢を引き出すことはできません。社内外からの信用獲得やキャリアの開拓、給与の上昇など、具体的なメリットを提示することが大切です。スキルアップに関するメリットを理解してもらえば、社員の自律学習を促すことにもつながります。
3.明確なキャリアプランを策定する
社員のスキルアップを行う際には、明確なキャリアプランを策定することも大切です。
社員の中には、将来のキャリアについて漠然としたイメージしか持っていない人も多いでしょう。しかし、今後のキャリアプランが曖昧なままでは、スキルアップへのモチベーションはなかなか上がりません。
スキルを身につけた先にどのようなキャリアがあるのか、明確なキャリアプランを決めておきましょう。決定したキャリアプランは、研修などを通じて社員にしっかり共有することが大切です。
4.人事考課との連動をはかる
社員のスキルアップを行う際には、人事考課との連動をはかることも大切です。
社員がスキルアップのために努力を重ねても、それが正当に評価されていると感じなければ、次第にモチベーションは低下してしまいます。スキルアップと評価を連動させないままでいると、「スキルアップしても意味がない」と感じてしまう社員も出てくるでしょう。
目標管理制度に合わせて昇給を行う、資格取得や自律学習の状況を人事考課に反映させるなど、制度面との連携を行うことが大切です。
5.現状に合わせて必要な研修の実施をする
現状に合わせた研修を実施することも、社員のスキルを伸ばす上で大切なポイントです。
研修を企画する際には、まずは社員にどのようなスキルを身につけてほしいのかを明確化します。その後、理想と現状を照らし合わせたうえで、ギャップを埋めるために必要な研修を洗い出していくことが効果的です。
コミュニケーション研修や営業力研修、マーケティング研修など、研修の内容は多岐にわたります。自社の経営戦略なども参考にしながら、最適な内容を選択することが重要です。
6.スキルアップのための制度を作る
社員のスキルアップをサポートする制度を作ることもよいでしょう。
具体的には、メンター制度やジョブローテーション制度などが挙げられます。メンター制度は、新入社員や若手社員に対して一人ずつ配属されたメンターが、職場での悩みやキャリアに関する相談などに応じる制度です。ジョブローテーション制度では、社員を定期的に異動させて、さまざまな経験を積んでもらいます。こうした制度を効果的に運用できれば、社員のスキルアップをサポートできるでしょう。
7.自律的な学習を促す
社員のスキルアップを促進するためには、自律的な学習を促すことも大切です。
外部環境が激しく変化するVUCAの時代では、社員に求められるスキルも絶えず変化します。そのため、現代では「自分自身で必要なスキルを見つけ、主体的に学びを深める」という自律学習の姿勢が大切です。
一方的に社員に学びを与えるだけでなく、社員が自分自身で学べるような環境を整えることを意識してみましょう。具体的には、定額制eラーニングの活用、資格取得支援制度や自己啓発制度の充実、越境学習の導入などが効果的です。
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社員がスキルアップすることによるメリット
社員がスキルアップすれば、以下のようなメリットが期待できます。
- 生産性が向上する
- 離職率が低下する
- 採用時にアピールできる
ここからは、社員がスキルアップすることで生まれるメリットを一つずつ確認していきましょう。
生産性が向上する
社員がスキルアップすれば、生産性の向上が期待できます。
例えば社員の営業力が向上すれば、売上の拡大や部署の生産性向上が期待できます。高いスキルを持つ社員の知識やノウハウを、ナレッジマネジメントやセールスイネーブルメントで全部門の人材に浸透させることで、属人化しない営業活動が可能になり、営業のあり方そのものを変革できます。また、社員のIT力が向上すれば、無駄な部分が減り、効率的に業務を進められるだけでなく、生産性向上によって得た時間でより戦略的な施策の検討などができるようになります。社員のスキルアップに取り組む際は、実務的なノウハウも交えて広く情報共有しながら、組織全体の生産性向上を目指しましょう。
離職率が低下する
社員のスキルアップを促進することは、離職率の低下につながります。
例えば、社員がスキルアップできるような研修制度が充実している会社は、社員にとって魅力的です。また、自律学習支援制度や自己啓発支援制度が充実していれば、社員は「この会社でスキルアップを続けたい」と考え、離職を検討する機会が減るでしょう。
人材不足が深刻化している昨今では、離職率を低下させることがこれまで以上に大切です。社員が成長実感を持つことのできる環境を整えれば、離職率の低下につながるでしょう。
採用時にアピールできる
企業が、自社の社員のスキルアップを促進していることは、新卒や転職希望者にとって魅力的なポイントとなり、向上心のある質の高い人材が集まりやすくなります。
社員のスキルアップによって生産性が向上すれば、残業時間の短縮や社員満足度の向上といった効果も期待できます。結果的に、優秀な人材を継続的に確保できるでしょう。
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社員のスキルアップに使える助成金はある?
社員のスキルアップを促す際には、いくつかの助成金を使うことが可能です。
助成金を活用すれば、社員のスキルアップのための研修費用やeラーニングシステムの導入費用などを賄うことができる場合があります。社員のスキルアップに活用できる可能性のある助成金をご紹介します。
人材開発支援助成金【厚生労働省】
人材開発支援助成金は、厚生労働省が実施している人材育成に関する助成金です。企業の規模や業界を問わず、人材育成に要する費用を幅広くカバーしています。
人材開発支援助成金には、以下の7つのコースが用意されています。
- 人材育成支援コース……職務遂行能力の向上や認定付きOJTの実施などに対して助成
- 教育訓練休暇付与コース……有給教育訓練などの制度に対して助成
- 人への投資促進コース……デジタル人材や高度人材の育成、自発的な学習、サブスク型の学習などに対して助成
- 事業展開等リスキリング支援コース……新規事業立ち上げなどに伴うリスキリングに対して助成
- 建設労働者認定訓練コース……建設関連の訓練に対して助成
- 建設労働者技能実習コース……建設労働者に有給で受講させた訓練に対して助成
- 障害者職業能力開発コース……障害者に対する教育訓練を実施する施設に対して助成
コースごとに助成金額や助成割合、対象となる内容が異なるため、利用する際は自社にあったコースを選択しましょう。
出典:人材開発支援助成金
オンラインスキルアップ助成金【東京都】
オンラインスキルアップ助成金は、公益財団法人東京しごと財団が実施している助成金です。都内にある中小企業などを主な対象としています。
オンラインスキルアップ助成金は、eラーニングによる職業訓練に対する経費を助成することが特徴です。LMSを活用したeラーニングを実施している場合や、オンラインでの研修を実施している場合には、ぜひ活用を検討してみましょう。
出典:令和5年度 オンラインスキルアップ助成金 募集要項
企業の人材育成に対して活用できる助成金については、以下の記事で詳しくご紹介しています。
『人材育成に利用できる助成金とは?条件やポイントをわかりやすく解説』
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社員のスキルアップに効果的な取り組み
社員のスキルアップを促進するためには、さまざまな取り組みが有効です。企業が提供する支援を活用することで、社員の成長をサポートし、業務効率や生産性の向上を図ることができます。
具体的な施策として、資格取得の支援、書籍購入費用の支給、eラーニングシステムで学びの場を提供するなどがあります。これらを組み合わせることで、社員のモチベーションを高め、持続的な成長を促進できます。
資格取得の支援
社員のスキルアップにおいて、資格取得は非常に効果的です。資格を持つことで、業務の専門性を高め、職務の幅を広げることができます。企業が資格取得の支援を行うことにより、社員は学習に集中できる環境が整い、スキルを向上させるためのモチベーションが高まります。資格取得にかかる費用や試験対策のサポートがあれば、社員の自己成長をさらに促すことができます。
書籍購入費用の支給
書籍購入費用の支給は、社員が自己学習を行うためのサポートとして有効です。仕事に関連する書籍や専門書を購入する際、企業がその費用を補助することで、社員は最新の知識や技術を学びやすくなります。自分で学びを深める機会を提供することは、社員の成長を後押しすることに繋がり、企業にとっても新たな知識や視点を活用できるメリットがあります。
eラーニングシステムで学びの場を提供
eラーニングシステムは、社員が自分のペースで学習を進めることができるため、非常に効果的なスキルアップの手段です。
オンラインで学習できる環境を提供することで、時間や場所を選ばず、必要なスキルを習得できます。企業内で標準化されたカリキュラムを提供することにより、社員全員が同じレベルで知識を深め、業務に役立てることができます。
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社員のスキルアップならeラーニングの活用がおすすめ
社員のスキルアップを行う際には、eラーニングの活用がおすすめです。eラーニングを使えば、社員はいつでもどこでも、自分の好きな内容を学習することができます。
社員のスキルアップにeラーニングを活用するメリットを解説します。
いつでもどこでも学習が可能
eラーニングを受講できる学習環境を整えれば、社員はいつでもどこでも学習が可能です。
企業におけるeラーニング導入では、LMSと呼ばれる学習管理システムを利用することがおすすめです。社員は、LMS上で配信されるeラーニング教材を自由に学習することができます。スキマ時間を活用できるため、日常業務で多忙な管理職や経営層を対象とした研修もスムーズに実施できます。また、場所を選ばず学習を進められるため、リモートワークとも相性が良いです。eラーニングによる知識のインプットと集合型研修を組み合わせたブレンディッドラーニングについても、実施工数をシステムで一元管理できるメリットがあります。
必要なテーマを選んで受講することができる
eラーニングでは、社員が必要なテーマを選んで受講できます。
従来の集合研修と比較して、eラーニングでは、社員ひとり一人のスキルレベルに合わせた教育を提供することが可能です。社員は、自分自身で必要だと思った教材を受講でき、理解度に合わせて繰り返し学習する反復学習も進めやすくなります。
また、必要なeラーニング教材が豊富に揃っているサービスを導入し、環境整備をすることで社員の自律学習を促進できます。社員が自分で「学びたい」と思った内容であれば、学習を継続しやすいでしょう。また、教材が実践的であれば得た知識やスキルを実務に応用しやすいため、モチベーションの向上につながります。
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スキルアップに役立つeラーニングシステム「etudes」
eラーニングを導入するなら、人材育成会社であるアルー株式会社が開発したLMS「etudes」をぜひご検討ください。
etudesは、eラーニングの運用を格段に楽にするLMSです。eラーニング受講はもちろん、研修の出欠管理や受講管理もetude上ででき、階層別研修などの教材セットプランもご利用いただけます。
ここからは、etudesのメリットをご紹介します。
研修の運営効率化や受講管理が容易に
etudes上では、eラーニングの受講に加え、研修の出欠管理など、研修運営に関わる管理全体をシステムを使って効率化することができます。初期費用が無料であるうえに、月額の請求は有効ID課金制のため、利用しない月がある場合でもコストをおさえることができます。
例えば、etudes上で研修の参加スケジュールを調整することが可能です。管理者側で任意の日程のコースをアップロードすることで、社員が複数の日程の中から自分の参加する研修日程を選択でき、出欠状況をExcelで一括インポートすることができます。さらに、研修前後の提出物管理や、アンケートの結果管理もetudes上で完結します。
階層別マップに基づいたeラーニング教材が受講できる
etudesは、スキルアップ研修に役立つeラーニング教材をご用意しています。1,493社以上の企業向けに提供してきた研修を独自の階層別役割マップに基づいて体系化した教材で、1つのプログラムに演習がしっかりと組み込まれた、実践的で質の高い教材です。
例えば、階層別研修では「新入社員/内定者向け」「若手社員向け」「中堅社員向け」「管理職向け」といった複数のコースが利用可能です。こうしたコースをご利用いただけば、自社でeラーニングの教材を作成する手間を省くことができます。
また、「OJTトレーナー育成」「データ分析」といった、テーマ別のコースも充実しています。社員のスキルをピンポイントで伸ばしたい場合にも、スムーズにご活用いただけます。
「etudes Plus」なら教材を受け放題
etudesでは、階層別研修やスキル別研修が月額定額で受け放題になる「etudes Plus」というプランをご用意しています。
etudes Plusでは、階層別やスキルテーマ別に設計されたeラーニング教材が100種類以上利用できます。人材育成を手掛けてきたアルー株式会社ならではのノウハウを活かして作成された、充実したコンテンツが受け放題です。600種類以上の演習も含まれており、実践的なスキルをeラーニングで効率的に身につけることができます。
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まとめ
社員のスキルアップのために人事部ができることや、活用できる助成金を解説しました。
働き手の人口が減少しつつある昨今、社内での教育体制を整える重要性は一層高まっています。そのため、企業は自己啓発制度やメンター制度、eラーニングなどを導入し、社員がスキルアップしやすい環境を整えることが大切です。その際には、国や公共団体が提供している助成金の活用を検討してみましょう。
ぜひ、当記事で解説した内容を参考に、効果的な社員のスキルアップを実現してください。