社員教育向けeラーニングとは？メリット・成功させるポイントを紹介

社員教育は企業が発展するために必須になっていますが、リモートワーク等の働き方の多様化や、人材の流動性が高まる中、従来の主な教育手法であるOJTやOFF-JTの集合型研修だけでは不十分だと感じる企業も多くなっています。労働力が減少する中、より時間を有効活用しながら社員教育ができる教育手法が「eラーニング」の導入・活用です。オンライン学習「eラーニング」による社員教育なら、時間や場所を選ばず学習できること以外にも、さまざまなメリットがあります。

この記事では、eラーニングでどのような社員教育を行えるのか、eラーニングを導入するメリットについて解説します。

実際に企業でどのように人材育成をしているのか、他社事例を知りたい方は「導入事例：住友ゴム工業株式会社 / 株式会社メガネトップ / 株式会社オカムラ / 他」で詳しくご紹介します。

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社員教育向けのeラーニングとは

社員教育向けのeラーニングとは、企業の従業員を対象に、インターネットを利用した教育・研修のことを指します。

eラーニングには、

• 学習場所・時間の自由度が高い
• 社員教育にかかるコストが低減できる
• ケーススタディなどを盛り込み教材のカスタマイズができる
  
  

といった特徴があります。

社員教育において重要なことは、社員それぞれに最適な学習カリキュラムを提供することです。一人ひとりのスキルやキャリアプランに応じた研修は、従来の集合研修では困難でした。

eラーニングなら、社員が自分のペースで学ぶことができ、学びたい内容でカリキュラムを組むことができます。より高い効果が見込める社員教育が可能となるでしょう。

もちろん、新入社員研修や階層別研修、コンプライアンス教育など、多くの社員が同じ内容を学ぶ研修にもeラーニングは活用できます。

eラーニングを活用した社員教育が注目されている理由

eラーニングによる社員教育は、インターネットの普及によって多くの企業が導入を進めてきましたが、2020年のコロナ禍で一気に定着しました。
eラーニングを活用した社員教育が今でも注目されている理由を、「働き方の変化」「労働人口の減少」という2つの視点から紹介します。

働き方の変化

近年、テレワークやサテライトオフィスの増加など、働き方が多様化しています。
場所を選ばずに学習できるeラーニングは、こうした働き方の変化に対応できる教育手段として注目されています。
また、フレックスで働く社員でも好きな時間に好きなだけ研修を受けることができるため、働き方が異なるという理由で教育の精度が変わってしまう事態が防げます。働き方の変化に対して、柔軟に対応できる教育方法と言えるでしょう。

労働人口の減少

日本では労働人口が減少傾向にあり、人材不足が深刻化しています。2040年には、現役世代が約6割まで減少すると予測されています。

出典:国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(平成29年推計)」

このように若年層の減少が著しく、労働力不足への対策が急務となっています。
そこで注目されているのが、eラーニングを活用した社員教育です。
限られた人的リソースでも効果的に教育できるため、企業の生産性向上に役立つと期待されています。

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社員教育をeラーニングで実施するメリット

「教育や研修をするなら、eラーニングより対面で行った方が良いのではないのか」

「動画を視聴するだけで、本当に知識がついているのかわからない」

と考える人もいます。

社員教育をeラーニングで行うことで、下記のメリットがあります。

• 隙間時間を使って学習可能
• eラーニングシステムを活用すれば運営工数を削減できる
• 効率的にスキルアップをすることができ実務に活かせる
• 社内ノウハウやナレッジを共有しやすくなる
  
  

それぞれのメリットについて、見ていきましょう。

隙間時間を使って学習可能

上記のように、eラーニングは「時間や場所を選ばず、自分のペースで学習できる」ことが特徴です。そのため、在宅勤務中の従業員も受講できますし、研修に出席するために、営業や会議の時間を変更する必要もありません。

また、シフト勤務で働いている人が多い職場では、同じ時間に職員を集めることが難しい場合があります。

eラーニングであれば、早朝や深夜でも視聴することができるので、シフト制の従業員も、自分の状況に合わせて受講することが可能になります。

社員自身が隙間時間を有効活用し、自発的にeラーニングを受講することは、学ぶことに対する自律した意識の促進にもつながります。

eラーニングシステムを活用すれば運営工数を削減できる

eラーニングは、eラーニングシステムと併せて活用されることが多いです。

eラーニングシステムとは、教材を保管し、社員に向けて配信できる学習プラットフォームとなるシステムです。

eラーニングシステムを導入することで、下記のような機能が利用できます。

• コンテンツのweb配信や管理
• 受講者の管理
• 学習の進捗管理
• 成績の管理
  
  

受講者に対して、研修の進み具合を確認する手間がかからないため、社員教育の運営工数が削減できるでしょう。

また、eラーニングシステムの機能の一つとして、「効果測定のためのテストを実施できる」ことがあります。これは動画で講義を視聴した後、演習問題等の小テストを受けると、すぐに解答と解説が表示される機能です。

このような、理解度を測るための小テストがあるeラーニング教材なら、受講者はより集中して学習できます。
eラーニングシステムは受講者の学習を管理できるシステムでもあるため、LMS（Leaning Management System）と呼称される場合もあります。

効率的にスキルアップをすることができ実務に活かせる

能力や学習のスピードは人それぞれ異なるので、研修を座学で行ったとしても、全員が同じようにスキルアップするのは難しいでしょう。

eラーニングであれば、講義の動画等を何回も視聴することができるので、わからない箇所を繰り返し学習することができます。また、システム上で社員の理解度チェックテストを行い、結果を一覧で確認することも可能です。

実務で活かせる実践的なスキルを、効率的に身につけることができるのがeラーニングのメリットです。

社内ノウハウやナレッジを共有しやすくなる

「ナレッジ」は一般的には「知識」の意味で用いられますが、ビジネスシーンでは「事例」「有益な情報」「付加価値のある知識や経験」の意味を含んで用いられます。

例えば、社内ノウハウを紙の資料にまとめて社員に配布していたとします。変更や更新の都度、印刷し直して配り、かつ社員の手元で正しく差し替えが行われている確認が必要になります。
eラーニングで社内ノウハウを共有すれば、更新はシステム上で簡単に行うことができ、全社員が常に最新の情報で学ぶことができます。

社内ノウハウやナレッジといった情報を全社員が共有できれば、方向性が揃いやすくなり、組織力の向上にもつながります。

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eラーニングで実施できる社員教育の内容

ここまでeラーニングを行うメリットについてお伝えしてきました。ここからは、eラーニングで実施できる社員教育について、説明していきましょう。

eラーニングで実施できる社員教育は、主に下記があります。

• 階層別の社員教育
• スキルテーマ別の社員教育
• 必須内容での社員教育
• 自己啓発や自律型学習での社員教育
  
  

いずれも現代社会を生き抜くため、企業にとって利益のある社員教育です。

それぞれについて見ていきましょう。

階層別の社員教育

階層別の社員教育には、eラーニングが最適です。
特に多くの部下を抱える役職者は忙しく、集合型の研修にはなかなか参加できないケースがこれまでは多々ありました。eラーニングなら、どの階層の社員に対しても研修を確実に実施することができます。

チームリーダーやマネージャー、管理職に対しては、下記のような人材となるための社員教育が実施されます。

• チームリーダー：チームがスキルアップし、組織にとって有益になるよう引っ張る
• マネージャー：チームリーダーやチームが能力を発揮できるようサポートする
• 管理職：複数のチームリーダーをサポートし、チームの育成に尽力する
  
  

部下にはあまり知られたくないと感じる内容もあるかもしれませんが、eラーニングなら、プライバシーを守りつつ役職者向け社員教育を受けることができます。

スキルテーマ別の社員教育

スキルテーマに合わせた社員教育にも、eラーニングが役立ちます。

例として、「多様な人材を率いるチームリーダーにダイバーシティを学ばせたい」といったニーズが挙げられます。

ダイバーシティは多様性と訳され、ビジネスシーンでは多種多様な人材を活用することで組織力を向上させる、という意味で用いられています。

特に現代の日本では少子高齢化が進み働き手が少なくなっており、組織を維持していくためには、多種多様な人材を育て、受け入れる姿勢が必要です。

とはいえ、対応に悩む社員がいることも確かです。eラーニングであれば、事例を使って受講者に説明したり、当事者の声を直接届けたりすることができます。

「当事者にはこう接すれば良い」とわかれば、お互いより良く働くことが可能となるでしょう。

必須内容での社員教育

全社員に必ず学んでもらいたい、必須内容の社員教育もeラーニングで実施できます。
例として、遵守すべき法令やルールを学ぶ「コンプライアンス研修」が挙げられるでしょう。
コンプライアンス教育の内容としては、

• 就業規則や社内規定
• 社会人としての基本的なマナー
• コンプライアンス違反を行うとどうなるか
  
  

といったことが挙げられます。特に「社会人としての基本的なマナー」は、新入社員研修などで必ず学ぶべき内容です。集合研修では、体調不良や移動の手間が原因で欠席者が出てしまう懸念がありますが、

eラーニングであればスマホでも受講することができ、「まとまった時間がとれない人でも、仕事前後の通勤時間等に予習や復習が可能です。

自己啓発や自律型学習での社員教育

新入社員や部下に対して、「自分のキャリアを切り拓こう」「自分自身を成長させよう」と助言することは、難しいものです。しかし、向上心を持ち自己を高める努力を促すことはとても重要です。

このような自己啓発教育も、eラーニングによって実施することができます。

今後、仕事で失敗した時や大きな壁にぶつかった時、どのように思考を切り替えれば良いかといった内容を、eラーニングなら集中して受講でき、実務に活かすことができるでしょう。

また、社員自身が学習のスケジュールを立てて社員教育に取り組む「自律型学習」も、eラーニングなら推進しやすくなります。

自律型学習を促進する方法について詳しく知りたい方は『自律型学習を実現する新しい社内教育の取組事例3選』をダウンロードください。自律型学習にLMSをどう活用するのかも紹介しています。

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eラーニングで社員教育を行う主なステップ

eラーニングで社員教育を行う主なステップ
ここまで、eラーニングで実施できる社員教育について説明してきました。ここからは、eラーニングで社員教育を行う方法についてお伝えしていきます。

eラーニングでの社員教育は、会社ごとにさまざまな方法がありますが、基本的には下記の4つの手順で行います。

1. 自社に必要な人材や階層別に必要なスキルを整理する
2. 教材を内製するか外部ベンダーから仕入れるか検討する
3. eラーニングシステムやサービスの比較検討・導入
4. eラーニングによる社内教育の運営整備

それぞれどのような方法なのか、見ていきましょう。

1.自社に必要な人材や階層別に必要なスキルを整理する

eラーニングを活用した社員教育を成功させるためには、まず自社にとって必要な人材像と、階層別に求められるスキルを整理する必要があります。

例えば、以下のような観点から人材像やスキルを洗い出します。
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また、自社の経営方針やビジョンに基づき、人材に求められる価値観や行動原則なども明確化します。こうした整理を行うことで、eラーニングでカバーすべき教育項目が具体的になります。

2.教材を内製するか外部ベンダーから仕入れるか検討する

eラーニング教材は、自社で内製するか外部ベンダーから仕入れるかを検討する必要があります。

自社で内製する場合は、自社の人材育成ポリシーに合わせた内容を作ることができ、コンテンツを自由にカスタマイズできるメリットがありますが、内製に伴う人件費や時間的コストがかかるデメリットがあります。

一方、外部ベンダーから仕入れる場合は、専門性の高い教材が用意されており、教材作成の手間が省けるメリットがあります。ただし、導入費用が発生する点はデメリットでしょう。

どちらを選択するかは、予算や自社の状況によって異なります。内製する場合は専門家の協力を仰ぐなど、外部リソースの活用も検討すると良いでしょう。

3.eラーニングシステムやサービスの比較検討・導入

eラーニングシステムやサービスには様々な種類があり、自社の規模や予算、ニーズに合わせて比較検討する必要があります。主なポイントは以下の通りです。

• システムの構築場所はクラウドか社内サーバかを検討する
  社内サーバ型はデータ管理が自社で行えますが、運用の手間がかかるでしょう。クラウド型はサーバ管理が不要で初期費用が抑えられます。スムーズに導入したいのであればクラウド型がおすすめです。
• 機能面で比較し検討する
  動画教材の配信が可能か、レポート提出・テスト機能が含まれているかなどを比較し、自社の社員教育スタイルに最適なシステムを決めましょう。
• 運用面での比較
  社員研修を管理する人事担当者にとっては、運用が容易なシステムであることが大切です。UIデザインがわかりやすく、操作画面の編集がしやすいかどうかに注目しましょう。
  システムのベンダーによるサポートが充実している点も重要なポイントです。
  

こうした項目を比較し、自社にとって最適なシステム・サービスを選定する必要があります。

4.eラーニングによる社内教育の運営整備

eラーニングによる社員教育を円滑に進めるには、以下の点に留意した運営体制を整備することが重要です。

• 社員への周知と意識付け
  社内ポータル、メール、社内報などを活用し、eラーニングの意義と受講のメリットを継続的に発信します。
• 受講管理と進捗把握
  受講状況を一元管理し、遅延者へのフォローアップを実施します。受講者の理解度を把握するための小テストや、研修の満足度を測るアンケートなどを活用しましょう。
• インセンティブの付与
  eラーニングを積極的に受講した社員への表彰制度の導入や報酬付与など、受講意欲が向上する施策を検討します。
• 社内の推進体制づくり
  人事部門と各部門のリーダーが連携し、PDCAサイクルを回して社員教育を進めます。
  
  

こうした運営体制を整備することで、eラーニングによる社員教育を効果的に実施できます。

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eラーニング活用で社員教育を成功させるポイント

eラーニングで社員教育を行う流れを確認したところで、人材育成を成功させるためのポイントを押さえていきましょう。

• 導入後も継続的に施策を繰り返す
• 社員の参加を促し活性化させる
• 自社にとって適切な機能が揃っているシステムを選定する
• ブレンディッドラーニングを推進する
  
  

一つずつ、詳しく解説していきます。

導入後も継続的に施策を繰り返す

eラーニングによる社員教育は、導入したその時点で完了したわけではありません。むしろ、導入後も継続的に施策を繰り返すことが重要なポイントです。

運用状況を確認し、学習データを定期的に確認して、使用率や満足度を把握する必要があります。また、最新の業務内容に合わせて教材を更新したり、新しいスキルが必要になった際には教材を追加したりすることも求められます。

さらに、社内キャンペーンの実施や、上長から学習を促すなど、社員への働きかけも重要です。社員のスキルアップは一過性のものではなく、継続的に行う必要があります。eラーニングシステムを導入しても、その後放置してしまっては教育効果が半減してしまいます。

社員の参加を促し活性化させる

eラーニングによる学習が定着した後も、社員に対してeラーニングの重要性を継続して伝え、積極的な参加を促し続けることが大切です。
eラーニングによる社員教育を活性化させるには、以下のような施策が有効です。

• 社内コミュニティの形成

社員同士で、eラーニング学習に関する意見交換ができる社内掲示板などを設置します。学習の進度を確認したり、オンライン勉強会の参加者を募ったりできる交流の場を設けることで、勤務場所にとらわれないコミュニケーションが促進されます。

• 自社オリジナルコンテンツの作成

既存の教材だけではなく、自社の業務や事例に特化したオリジナル教材を導入することも教育の活性化につながります。受講対象である社員の教材作成への参加や、実際の上司が動画教材に登場することにより、学ぶ内容を「自分ごと」として受け止められるようになるでしょう。

自社にとって適切な機能が揃っているシステムを選定する

eラーニングシステムには様々な機能があり、自社のニーズに合わせて適切なものを選定する必要があります。
「eラーニング受講後のテストの結果を、人事評価に反映したい」と考えているのであれば、テスト機能付きのeラーニングシステムを選びます。「とにかく大人数にeラーニングを受けさせたい」というニーズがあれば、ユーザー登録数が無制限のeラーニングシステムが最適でしょう。

または、「システム開発のプロが社内にいない、開発ノウハウがなくても構築できるeラーニングシステムが良い」という要望があったとします。その場合は、操作画面の編集が直感的にできるeラーニングシステムを選ぶべきでしょう。

ニーズに合わないeラーニングシステムを選んで導入してしまうと、研修の計画に沿わない恐れや開発期間が長引くリスクがあります。

ブレンディッドラーニングを推進する

eラーニングのメリットを最大限に活かすには、オンライン学習とオフライン学習を組み合わせた「ブレンディッドラーニング」が有効です。

ブレンディッドラーニングの大きなメリットは、eラーニングで予習をして集合研修で実践するといった、よりスキルが身につきやすい研修が行えるという点です。
逆に、集合研修で学んだ内容の復習をeラーニングで繰り返し行うこともできます。
ブレンディッドラーニングにより、eラーニングだけでは教育の進度が受講者の主体性に依存してしまうというデメリットをカバーできるでしょう。

LMSは学習管理から「成長支援プラットフォーム」へ

社会人になってから一人で勉強することは、様々な困難を伴います。仕事に追われて勉強時間が確保できない場合がありますし、テストを受ける機会が少ないので「自分がどの程度理解できているのか」を見極められず、挫折してしまうことも多いです。
LMSを活用した社員教育であれば、学習の進捗状況や理解の到達度をすぐに確認できるので、仕事をしながら学習に取り組むための道しるべとなるでしょう。

また、会社側もeラーニングの結果に基づいた評価を行うことができます。学習した内容を実務に活かせたかどうかだけではなく、取り組む姿勢も会社からきちんと評価されれば、学習者も引き締まった気持ちで勉強を続けられるでしょう。

今やLMSは単なる学習管理システムではなく、社員の「成長支援プラットフォーム」であると言えます。

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社員教育に強いeラーニングなら「etudes(エチュード)」

引用元：etudes（エチュード）公式サイト

ここまで、eラーニングの特徴からメリット等についてお伝えしてきました。いざeラーニングを導入しようと思っても、サービスが多く、どれを選ぶべきか悩むかと思います。

そこでおすすめしたいのが「etudes(エチュード)」です。etudesは、20年以上にわたってeラーニングに携わってきたノウハウを元に開発された、国産型のクラウド型eラーニングシステムです。

etudesの詳しい製品紹介を知りたい方は『製品紹介資料』をダウンロードください。etudesの特徴やデモ画面、費用について紹介しています。

実際にどのような内容なのか、下記で説明していきます。

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etudesの豊富な教材を紹介

企業にとっては、自社で実施したい社員教育の内容に最適な教材を用意しているeラーニングシステムを導入できることがベストです。そのため、教材の豊富さはeラーニング選定において重要なポイントと言えるでしょう。

etudesは、多くの企業にマッチする多種多様な教材を取り揃えています。

教材は、以下のカテゴリに分かれています。

• セットプラン
• テーマ別
• オリジナル教材
  
  

一つずつ、詳しく解説いたします。

セットプラン

セットプランは、ニーズが多い研修内容に合わせた教材をセットにまとめたプランです。

セットは役職ごとに分かれており、下記のラインナップとなっています。新入社員や内定者向け

• 若手社員向け
• 中堅社員向け
• チームリーダー向け
• 次期管理職向け
• 管理職向け
• 部長職向け
• OJTトレーナー向け
  
  

また、役職ごとのセットに限らず「コンセプチュアルスキルセット」や「データ分析セット」といった目的別のセットプランも用意されています。

etudesのセットプランについて詳しくは『eラーニング教材一覧（セットプラン）』をご覧ください。

テーマ別

セットプランを使わずに、テーマ別に必要な教材を必要な分だけ自由に選ぶ研修方法もあります。項目としては、

• マネジメントや部下育成
• 思考力・コンセプチュアルスキル
• ビジネススキル
• 考え方・価値観
• 関係性構築・チームワーク
• OJT
• グローバル
• アカウンティング
• コンプライアンス
  
  

といったものがあります。

「時間がないので、1つか2つだけの研修項目を行いたい」「OJTと考え方・価値観の研修項目を組み合わせたい」と考えている人は、テーマ別から選んでカスタマイズしましょう。
etudesのテーマ別教材について詳しくは『eラーニング教材一覧（テーマ別）』をご覧ください。

弊社が提供するeラーニング教材については『eラーニング教材』をご覧ください。お客様の課題に沿った教材を提供できるようテーマ別に取り揃えています。

オリジナル教材

「会社独自の研修教材を企画・制作して企業競争力を高めたい」「具体例を取り入れた研修教材を配信したい」と考えている会社には、オリジナル教材がおすすめです。

etudesでは、研修教材作成を、企画から制作・効果測定までトータルでサポートします。

• 人材育成に携わってきたコンサルタントが、会社のビジネス課題をもとに、最適な研修プランを作成
• 会社がすでに実施している研修をデジタル化するサービスを提供
• 他ソフトウェアで作成された学習教材を使っての制作支援
  
  

このようにetudesのオリジナル教材なら、さまざまな要望に対応することができます。

etudesのオリジナル教材について詳しくは『オリジナル教材を作成』をご覧ください。

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まとめ

eラーニングで社員教育を行うメリットと、実施できる教育について詳しく解説いたしました。

施策としての社員教育の実施には、より良い成果が求められます。そのためには、LMSによって学習の進捗や結果が確認できるeラーニングが最適です。

eラーニングをお探しなら、ぜひetudesの導入をご検討ください。

人材育成会社としてのキャリアとノウハウを活かした多彩な教育プランの中から、貴社の人材教育に最適な教材が見つかるはずです。